著者
吉田 さち 松本 和子
出版者
跡見学園女子大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2020-04-01

本研究は祖国を離れた「ディアスポラ言語変種」が、新天地で接触によって誘発され、様々な変容(contact-induced language change)を遂げる過程と結果、その諸要因を究明することで、言語・方言接触に関する理論構築に寄与することを目指している。具体的には、在外コリアンに焦点を当て、日本の首都圏およびロシアのサハリン州(かつての「樺太」)在住のコリアンコミュニティにおいて言語・方言接触の結果として生じた①コード・スイッチング、②借用語、③コイネーに関する事例を収集し、社会言語学分野の様々な理論的枠組みを検証していく。
著者
松本 明生 大河内 浩人
出版者
一般社団法人 日本行動分析学会
雑誌
行動分析学研究 (ISSN:09138013)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.20-31, 2003-04-20 (Released:2017-06-28)
被引用文献数
1

本稿の目的は、実験的人間行動分析で行われたルール支配行動に関する研究を展望することである。主な結果は以下の通りである。(a)教示は反応の効率的な生起には有効であるが、随伴性の変化に対する感受性を低減させる。(b)教示に抵触する随伴性は、教示に従う反応を消失させる。(c)教示とスケジュールが一致する履歴は教示に従う反応を促進する。(d)自己ルールに対する随伴性が人工的にプログラムされていないなら、自己ルールと非言語反応には相関関係がある。(e)自己ルールが形成されるとともに、非言語反応はそのルールに連動するが、より弁別性の強い強化スケジュールに抵触するルールの場合、非言語反応は連動しない。(f〉自己ルールと非言語反応との連鎖を強化することによって、自己ルールと非言語反応との相関関係が生まれる。考察では今後のルール支配行動研究の方向性について、社会的随伴性という観点から論じた。
著者
佐野 友美 吉川 徹 中嶋 義文 木戸 道子 小川 真規 槇本 宏子 松本 吉郎 相澤 好治
出版者
公益社団法人 日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
pp.2019-010-B, (Released:2019-10-26)
被引用文献数
2

目的:医療機関における産業保健活動について,現場での事例をもとに産業保健活動の傾向や実施主体別の分類を試み,現場レベルでの今後の産業保健活動を進めていくための方向性について検討した.対象と方法:日本医師会産業保健委員会が各医療機関を対象に実施した「医療機関における産業保健活動に関するアンケート調査」調査結果を活用した.自由記載欄に記載された現在取り組んでいる産業保健活動の記述内容を対象とし,複数名の専門家により各施設の産業保健活動の分類を試みた.特に,1.個別対策事例(具体的な取り組み事例・産業保健活動の主体)2.産業保健活動の取り組み方を反映した分類の2点に基づき分類を行い,各特徴について検討した.結果:有効回答数1,920件のうち,581件の自由記載があり,1,044件の個別の産業保健活動が整理された.1.個別対策事例のうち,具体的な取り組み事例については,個別対策毎の分類では「B労務管理・過重労働対策・働き方改革(35.7%)」,「Cメンタルヘルス対策関連(21.0%)」,「A 労働安全衛生管理体制強化・見直し(19.3%)」等が上位となった.また,施設毎に実施した取り組みに着目した場合,「B労務管理・過重労働対策・働き方改革関連」と「Cメンタルヘルス対策関連等」を併せて実施している施設が施設全体の13.2%に認められた.産業保健活動の主体による分類では,「a:産業保健専門職・安全衛生管理担当者(71.7%)」が最も多く,「b:現場全体(18.4%)」,「c:外部委託(2.4%)の順となった.2.産業保健活動の取り組み方を反映した分類では①包括的管理(42.0%)が最も多く,②問題別管理(23.8%),③事例管理(16.5%)の順となった.考察と結論:医療機関における産業保健活動として,過重労働対策を含む労務管理・働き方改革,メンタルヘルス対策への取り組みが多く実践されていた.特に,メンタルヘルスにおける一次予防対策と過重労働における一次予防対策を併せて実施している点,外部の産業保健機関,院内の各種委員会,産業保健専門職とが連携し産業保健活動が進められている点が認められた.厳しい労働環境にある医療機関においても,当面の課題に対処しつつ,医療従事者の健康と安全に関する課題を包括的に解決できる具体的な実践が進められつつある.また,各院内委員会や外部専門家との連携によりチームとして行う産業保健活動の進展が,益々期待される.
著者
松本 崇弘
出版者
公益社団法人 石油学会
雑誌
Journal of the Japan Petroleum Institute (ISSN:13468804)
巻号頁・発行日
vol.65, no.4, pp.134-139, 2022-07-01 (Released:2022-07-01)
参考文献数
42

錯体化学は,長い歴史の中で,経験則 · 物理化学 · 量子化学に基づく金属錯体のデザイン合理性「錯体化学的スマートデザイン」を確立してきた。これまでに報告されてきた数多くの金属錯体は,論理的に説明可能な設計原理に基づいて,その機能や性質の発現機構を理解することができる。本論文では,ターゲット反応を誘起するデザイン合理性により達成したいくつかの代表的な研究,特に酸素 · 水素 · メタンの変換反応について解説する。酸素を酸化剤とする芳香族環の水酸化 · スチレンのエポキシ化 · C–H結合の酸化は,二核銅酸素錯体を合理的にデザインすることで誘起させることができる。水素の酸化と酸素の還元は,二核ニッケル · 鉄錯体のバタフライ構造によって促され,水素燃料電池の電極触媒への展開も可能とした。酸素を用いるメタンの変換は,有機ルテニウム錯体に光エネルギーをインプットすることで発現する高い酸化力によって達成している。
著者
木村 淳 浅田 昭 伏見 岳志 松本 義徳 杉本 裕介 清水 秀人 阪本 真吾 鉄 多加志 Schottenhammer Angela Jago-on Sheldon Clyde B. Lacsina Ligaya Sheppard Bob McCann Ian
出版者
東海大学
雑誌
若手研究(A)
巻号頁・発行日
2016-04-01

2016-2018年の3ヶ年で、千葉県御宿町沖で1609年に沈没したスペイン船籍ガレオン船サン・フランシスコ号の船体遺存可能性の調査及び初期マニラ・アカプルコ交易船の船体・造船技術及び関連遺物把握の考古学研究を実施した。御宿町の岩和田沖合とされる同船の推定沈没範囲において、船体や関連遺物の遺存状況の検証を明らかにする水中考古学探査・潜水調査を行った。マルチナロービーム音響測深機による海底地形計測及び磁気探査、潜水調査によって、沈没可能性地点を浅海と沖合岩礁(真潮根)の二つに絞り込んだ。サン・フランシスコ号関連の文献精査、国外のマニラ・アカプルコ交易沈没船遺跡の比較研究を実施した。
著者
松本 流星 吉田 稔 松本 和幸 北 研二
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会第二種研究会資料 (ISSN:24365556)
巻号頁・発行日
vol.2017, no.AM-15, pp.08, 2017-03-03 (Released:2021-08-28)

本研究の目的は,Twitterから感染症に関する発言を抽出し,感染症マップを作成することである.その手法として,抽出した発言に対して事実性解析を行い,その結果から感染者の過去のツイート抽出をし,その人物の住んでいる場所を推定する.既存研究と比べより多くの感染症に対応することができ,さらに位置推定に対しても事実性解析を行うことで,より正確な位置推定を実現する.
著者
松本 政秀
出版者
日本生産管理学会
雑誌
生産管理 (ISSN:1341528X)
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.184-189, 1996-07-10 (Released:2011-11-14)
参考文献数
5
著者
松本 紳 逸村 裕 歳森 敦
出版者
国公私立大学図書館協力委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.91, pp.9-14, 2011-03-31 (Released:2017-11-01)

2007年度より改組され新たなスタートを切った筑波大学情報学群知識情報・図書館学類について記した。知識科学,情報経営・図書館,知識情報システムの三主専攻からなる学類の使命,教育理念,輩出すべき人材,そして1年次からのカリキュラム構成とその特色,就職先/進路について述べた。また学類と附属図書館とが協同で設置したラーニングコモンズとそこから派生した「図書館情報学若手の会(ALIS:Around Library and Information Science)」の活動について記述した。学類は発足して4年目であり,今後,評価活動を通じてカリキュラムの見直し,改定すべき所を検証していくところである。
著者
松本 俊一 山田 正信
出版者
一般社団法人 日本老年医学会
雑誌
日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)
巻号頁・発行日
vol.59, no.2, pp.147-157, 2022-04-25 (Released:2022-06-02)
参考文献数
11

甲状腺は甲状腺ホルモン(TH)を分泌し,体内の蛋白,脂質,糖代謝それぞれの分解と合成といった,相反する代謝に作用し生体の恒常性を維持している重要な臓器である.甲状腺疾患には大きく「甲状腺機能異常」と「甲状腺腫瘍」がある.また高齢者ではポリファーマシーとなることも多いため「薬剤性甲状腺障害」も考慮する必要がある.近年,甲状腺疾患領域は新しい治療方針や取り扱い方法なども増え日々進歩している.
著者
松本 正生
出版者
埼玉大学経済学会
雑誌
社会科学論集 = SHAKAIKAGAKU-RONSHU (The Social Science Review) (ISSN:05597056)
巻号頁・発行日
vol.164, pp.5-32, 2021

小泉政権当時の2005 年に、無党派層に代わる、新たな概念として筆者が措定した「そのつど支持」は、その後、日本人の政治意識として広く定着した。「そのつど支持」とは、「特定の支持政党を持たず、(選挙のたびに)そのつど政党を選択する」態度を意味する。2009 年の民主党への政権交代以降は、とりわけ、中高年層の「そのつど支持」化が顕著であった。いわゆる無党派層や浮動票とは、若年層の政治意識や投票行動を表象する概念として用いられてきた。こうした意識や態度は、むしろ、中高年層の特性へと転化している。 有権者の「そのつど支持」化は、また、「選挙ばなれ」と表裏の関係にあった。2012 年に自民党が再び政権に復帰してからは、地方選挙で先行してみられた「選挙ばなれ」が国政選挙にも波及してきた。投票率の低落には、政治不信や政党不信と通称される一票のリアリティの消失に加え、社会の無縁化に起因する地域社会の変容も介在している。 本小論の論述スタイルは、仮説-検証の演繹的手法は採用せず、各種の調査結果や統計データの単純比較を通じた経験的解釈に終始する。諸兄のご批判を請いたい。 The term “sonotsudo-shiji” (new independent voter) that I defined at the time of the snap general election in 2005, now seems to have become widely generalized as the political mindset of the general Japanese population. The “sonotsudo-shiji” tendency is significant, especially among middle-aged and elderly voters. The term “independent voter” or “swing voter” has been used to describe the political attitude and voting behavior of young people. However, it is now better used to describe the middle-aged and elderly voter. Their tendency of being “sonotsudo-shiji” is inextricably associated with apathy toward elections. The general election in 2012 showed us that disinterest in local political elections has now spread into the national elections. The decrease in voting turnout in the 2012 general election was caused by a lack of involvement with the local society, and the feeling that a single vote did not count. This is reflected in a distrust of politics and political parties, born out of indifference toward other people. In this report, I present data in support of this hypothesis. I would like to thank you in advance for your comments on this report.
著者
新井 武志 大渕 修一 小島 基永 松本 侑子 稲葉 康子
出版者
一般社団法人 日本老年医学会
雑誌
日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)
巻号頁・発行日
vol.43, no.6, pp.781-788, 2006-11-25 (Released:2011-02-24)
参考文献数
29
被引用文献数
24 20

目的: 本研究は, 地域在住高齢者の介入前の身体機能レベルと運動介入による身体機能改善効果との関係を明らかにすることを目的とした. 方法: 対象は東京都内の7つの自治体の地域在住高齢者276名 (平均年齢75.3±6.5歳) であった. 個別評価に基づいて高負荷筋力増強トレーニングとバランストレーニング等を組み合わせた包括的な運動トレーニングを3ヵ月間行った. 運動介入の前後に最大歩行速度, Timed Up and Go, 開眼・閉眼片足立ち時間, ファンクショナルリーチ, 筋力, 長座位体前屈などの身体機能測定を行い, 各体力要素の改善効果と初期の身体機能レベルとの関係を検討した. 結果: 対象者の運動介入前の平均最大歩行速度は85.8±30.6m/分と虚弱な対象であったが, トレーニングの脱落率は8.0%と低値であった. トレーニング後, 閉眼片足立ちを除き, すべての身体機能において有意な改善を認めた (P<.01). 最大歩行速度の変化量以外, 身体機能の変化量・変化率は, 初期の身体機能レベルと負の相関を示した(|r|=.20~.59, P<.01). また, 重回帰分析の結果, 各身体機能の変化量を説明する変数として複数の身体機能要素が抽出された. 結論: 虚弱高齢者を含んだ対象への運動介入の結果, 身体機能レベルが低い者ほど, 身体機能改善効果が高いことが示された. 適切な対象を選択することがトレーニングの効果を高める重要な点であることが示唆される. トレーニングの対象をより明確にして介入を加える, いわゆるハイリスクアプローチが有効であると考えることができる.
著者
松本 正生
出版者
埼玉大学社会調査研究センター
雑誌
政策と調査 (ISSN:2186411X)
巻号頁・発行日
no.18, pp.17-30, 2020

2016年参院選、17年衆院選、19年参院選と国政選挙の後に実施した、さいたま市の高校生に対する意識調査の結果をもとに、若者の投票行動および政治意識の推移を考察する。調査結果からは、在学中の3年の間に、高校生の選挙への関心や投票への動機づけの低減が明らかとなる。併せて、政治への不満や政治家に対する不信の度合いも大きく低下している。政治や政治家へのマイナス・イメージの低減は、現状の肯定というより、彼らが政治を意識すること自体がなくなりつつあることを示唆している。In this study, we will examine the changes in voting behavior and political consciousness of young people based on the results of opinion surveys of high school students in Saitama City. These surveys were conducted after the 2016 House of Councilors elections, 2017 House of Representatives elections, and 2019 House of Councilors elections. The results of the survey show a reduction in the students’ interest toward elections and motivation for voting in these three years. At the same time, there has been a significant decline in the degree of dissatisfaction with politics, and mistrust of politicians. The decline in the negative image of politics and politicians alludes to young people losing political awareness rather than an affirmation of the status quo.
著者
松本 卓也 松永 篤彦 原 美弥子 齊藤 正和 米澤 隆介 石井 玲 忽那 俊樹 山本 壱弥 増田 卓
出版者
一般社団法人日本体力医学会
雑誌
体力科学 (ISSN:0039906X)
巻号頁・発行日
vol.57, no.3, pp.315-326, 2008-06-01 (Released:2008-08-13)
参考文献数
32
被引用文献数
4 5

PURPOSE : The purpose of this study was to clarify the effects of prolonged expiration (PE) on respiratory and cardiovascular responses and autonomic nervous activity during the exercise.METHODS : Twenty-five healthy men (22±1years) were classified according to the breathing mode during the exercise : 2-second inspiration and 4-second expiration in 1 : 2 group, 3-second inspiration and 3-second expiration in 1 : 1 group and normal breathing in control group. The 6-minute exercise was performed at anaerobic threshold (AT) and 60%AT using a cycle ergometer as an exercise protocol. Respiratory rate (RR) and tidal volume (TV) were measured by the expired gas analysis. The power of low- (LF) and high-frequency components (HF) was analyzed from a Holter electrocardiogram to assess the heart rate variability. RESULTS : RR and LF/HF were significantly lower, TV and HF were significantly higher during the exercise of 60%AT and AT in the 1 : 1 and 1 : 2 groups than in the control group (P<0.05 or P<0.01). The increase of HR was significantly lower and that of HF was significantly higher during the exercise at 60%AT in the 1 : 2 group than in the 1 : 1 group (P<0.05). CONCLUSION : PE activated the parasympathetic nervous activity and consequently restrained an excessive increase of HR during the exercise at 60%AT.
著者
松本元著
出版者
岩波書店
巻号頁・発行日
1996