著者

内田 直希 松澤 暢 三浦 哲 平原 聡 長谷川 昭

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.287-295, 2007-03-25 (Released:2013-08-05)

参考文献数

26

被引用文献数

4

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Spatio-temporal distribution of quasi-static slip on the plate boundary east off Miyagi and Fukushima prefectures, NE Honshu, Japan is estimated by using small repeating earthquake data. The analysis of small repeating earthquakes has advantages of relatively high spatial resolution, especially near the trench, and the availability of long-term data (22 years) compared to GPS data. The results show that the repeating earthquakes are distributed outside the coseismic slip areas (asperities) of large earthquakes, showing that fault creep is dominant outside the asperities. The cumulative slip (slip histories) of small repeating earthquake groups reveal the existence of many non-steady aseismic slip events. Most of the episodic quasi-static slip events are associated with M≥ 6 earthquakes and they are frequently seen in the areas near the Japan trench in particular. Minor afterslip (∼15cm) of the 2005 Miyagi-oki earthquake (M7.2) is also estimated in the area which encompasses the coseismic slip area of the 2005 earthquake.

著者

堀内 茂木 松澤 暢 長谷川 昭

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.241-254, 1999-10-20 (Released:2010-03-11)

参考文献数

22

被引用文献数

2

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Many earthquakes occur after a destructive shallow earthquake or before a volcanic eruption. It is very important to determine accurate hypocenters as early as possible at a time of such a huge seismic activity, since seismicity data are essential for the understanding of the crustal activity. We developed an automatic data processing system of seismic waves which has a swarm mode processing and can locate accurate hypocenters even for a huge seismicity. The main difference between the swarm and ordinary modes is that the former assumes hypocenters for all events to be in a small area. Event detection is made by estimating approximate origin times calculated from each picked arrival time of P and S waves for several low noise stations close to the swarm area and each theoretical travel time from the swarm area to these stations. We assume events having similar origin times to be seismic events. The system picks P and S wave arrival times not only for these stations but also for all stations by setting time windows at their arrivals which are calculated from the approximate origin time. The application of swarm mode to waveform data at a huge seismicity after the 1996 Onikobe earthquake sequence showed that the new system is very effective and can determine more precise hypocenters rather than manual pickings.

著者

篠原 雅尚 村井 芳夫 藤本 博己 日野 亮太 佐藤 利典 平田 直 小原 一成 塩原 肇 飯尾 能久 植平 賢司 宮町 宏樹 金田 義行 小平 秀一 松澤 暢 岡田 知己 八木 勇治 纐纈 一起 山中 佳子 平原 和朗 谷岡 勇市郎 今村 文彦 佐竹 健治 田中 淳 高橋 智幸 岡村 眞 安田 進 壁谷澤 寿海 堀 宗朗 平田 賢治 都司 嘉宣 高橋 良和 後藤 浩之 盛川 仁

出版者

東京大学

巻号頁・発行日

2010

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2011年3月11日、東北地方太平洋沖でM9.0の巨大地震が発生し、地震動・津波被害をもたらした。この地震の詳細を明らかにするために、各種観測研究を行った。海底地震観測と陸域地震観測により、余震活動の時空間変化を明らかにした。海底地殻変動観測及び地震波反射法構造調査から、震源断層の位置・形状を求めた。さらに、各種データを用いて、断層面滑り分布を明らかにした。現地調査により、津波の実態を明らかにし、津波発生様式を解明した。構造物被害や地盤災害の状況を明らかにするとともに、防災対策に資するデータを収集した。

著者

松澤 暢

出版者

The Geological Society of Japan

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨 (ISSN:13483935)

巻号頁・発行日

pp.005, 2013 (Released:2014-04-01)

著者

松澤 暢 内田 直希 内田 直希 有吉 慶介 島村 浩平

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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アスペリティ(地震性すべりを起こせる領域)の連鎖・連動破壊のしやすさが何に規定されるのかを調べた.その結果,別の大地震の余効滑り(地震の後のゆっくりした滑り)等の擾乱があると連鎖破壊がしやすくなること,二つのアスペリティが隣接していても,破壊の伝播方向と反対側に位置していれば連鎖・連動破壊は生じにくいこと,連動破壊したときのすべり量は個々のアスペリティの破壊履歴に依存することが明らかになった.

著者

堀 貞喜 石田 瑞穂 青井 真 井上 公 大久保 正 岡田 義光 小原 一成 笠原 敬司 木村 尚紀 熊谷 博之 汐見 勝彦 関口 渉次 根岸 弘明 野口 伸一 松本 拓己 山水 史生 藤原 広行 功刀 卓 浅野 陽一 関根 秀太郎 廣瀬 仁 松原 誠 安逹 繁樹 伊藤 喜宏 針生 義勝 松林 弘智 松村 稔 宮川 幸治 山品 匡史 坂無 雅子 雷 楓 伊東 明彦 岩田 知孝 ト部 卓 川勝 均 木下 繁夫 工藤 一嘉 纐纈 一起 佐藤 春夫 佐藤 比呂志 武井 恵雄 中尾 茂 平田 直 平原 和朗 堀家 正則 松澤 暢 山北 聡 綿田 辰吾 山野 誠

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術研究所年報 (ISSN:09186441)

巻号頁・発行日

vol.15, pp."I-12"-"I-16", 2004-09-06

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地震調査研究推進本部の総合基本施策(「地震に関する観測、測量、調査及び研究の推進についての総合的かつ基本的な施策(平成11年4月23日)」)、及び調査観測計画(「地震に関する基盤的調査観測計画(平成9年8月29日)」、「地震に関する基盤的調査観測計画の見直しと重点的な調査観測体制の整備(平成13年8月28日)」、「地震に関する基盤的調査観測等の結果の流通・公開について(平成14年8月26日)」)等に基づき、高感度・広帯域地震観測施設と強震観測施設を整備し、観測網の維持・管理・運用を行う。これら基盤的観測網と防災科研の在来地震観測網から得られるデータの収集・処理を行い、気象庁、大学等のデータと合わせて蓄積・流通・公開を行う。また、防災科研が海外に整備した観測施設についても、円滑な維持・管理とともに、観測方式の高度化を行いつつ、データの収集・処理・蓄積・公開を行う。さらに、各観測網から得られるデータを用いて、高度な地殻活動のモニタリングを実施し、地震活動状況の推移を判断するための研究成果を創出する。

著者

松澤 暢 岡田 知己 日野 亮太

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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最近の摩擦構成則による数値シミュレーションの結果によれば,プレート境界は地震時に高速にすべるだけでなく準静的にもすべっており,それは特にカップリング域の先端付近で顕著となることが予測されている.東北地方太平洋沖においてこの準静的すべりを地震観測から捉え,かつその付近の物性を解明することが本研究の目的であった.本研究により,小繰り返し地震(small repeating earthquake)が東北地方太平洋沖で発生していることが明らかになった.この小繰り返し地震データを用いてプレート境界における準静的すべりの時空間分布を詳細に明らかにすることに成功し,カップリング域の深部先端付近では,プレート間相対速度と同程度の速度で準静的すべりが進行していることが明らかになった.これは,カップリング域と非カップリング域の間の遷移領域を地震学的に捉えたことに相当する.GPS観測点は陸域にしか存在しないため,海溝付近での準静的すべりの状況を調べることはGPSデータ解析では困難であるが,小繰り返し地震解析からは,三陸沖の海溝付近ではかなり頻繁に準静的すべりが発生していること,また,M6以上のプレート境界型地震はすべて大規模な余効すべりを伴っていることも明らかになった.海溝付近の構造についても知見が得られつつある.海底構造探査の結果と地震活動の比較により,沈み込んだ海洋性プレートのLayer2の不均質性が地震発生の状況を支配しているというモデルが提示され,また,海底地震観測による高精度の震源分布と構造探査の結果との比較から,三陸沖ではプレート内部で発生している地震がかなり多いこともわかってきた.これらの結果は,プレート境界のカップリング状況が,プレート境界面の性質のみならず,ある程度厚みをもった領域に支配されている可能性を示唆している.

著者

岩崎 貴哉 金澤 敏彦 松澤 暢 三浦 哲 壁谷澤 寿海 多々納 裕一

出版者

東京大学

巻号頁・発行日

2007

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2007年7月16日10時13分, 新潟県上中越沖の深さ約17kmを震源とするマグニチュード(M)6.8の地震が発生した. この地震により, 新潟県と長野県で最大震度6強を観測し, 大きな被害をもたらした. 発震機構は北西-南東方向に圧縮軸を持つ逆断層型で, 地殻内の浅い地震である. 今回の地震は, 未知の伏在断層で発生したもので, 震源断層の実態を明らかにするためは, 海陸を通じた地震観測により余震の精密な空間分布等を求める必要がある. 特に, 今回の地震は堆積層に覆われた地域で発生しており, このような地域で余震の分布から震源断層の実態を明らかにすることは, 今後の同様の地域での地震発生を考える上で重要である. そこで, 平成19年度の本調査研究では, 海底地震計及び陸上臨時観測点を合計79台設置し, 余震の精密な空間分布等を求め, 今回の活動で発生した断層の正確な形状等を把握し, 本震の性質の推定等を行なった. その結果, 余震域の南西側は南東傾斜の余震分布が支配的であり, 北東側では北西及び南等傾斜の分布が混在することがわかった. 北東側と南西側では構造異なり, 両地域の間が構造境界になっているらしい. また, このような地域での地震発生を理解することは, 同様な他の地域における地震発生予測にも不可欠であり, 社会的にも強く要請されることである. 更に, 本調査研究では, 強震観測・建物被害や地震による災害の救援などを調査から被害の特徴と要因を明らかにし, 震源断層に関する理学的研究と連携させて実施した. 強震観測によれば, この断層面は, 震源域南西側の余震分布でみられる南東傾斜である可能性が強いが, 本震の位置はこの北西傾斜の地震群の中にある可能性がある. GPS観測では, 観測点が陸域に限られているために, この地震の断層モデルを特定するには至らなかったが, 予稿変動を捉え, その時定数(decay time)0.35-2.83日と求まった.平成20年度は, その研究成果をとりまとめた.