著者

栗林 健太郎 三宅 悠介 力武 健次 篠田 陽一

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.635-649, 2023-03-15

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物理空間上のセンサやアクチュエータ等のデバイスとサイバー空間上の計算処理とを架橋するIoTシステムにおいては,双方向のデータフローの構成が重要な課題となる.本研究は,階層的なアーキテクチャからなるIoTシステム全体を,単一のプログラミング言語で統合的に構築することを可能とするデータフロー基盤を提案する.その実現のために解決すべき課題として,(1)IoTシステム全体を構築可能なプログラミング言語としてどの言語を選択するか,(2)選択したプログラミング言語によって多様かつ双方向性を持つデータ取得方式に対応できるか,(3)IoTシステムの階層的なアーキテクチャにおけるデータフローを見通し良く扱えるか,の3点を示した.各課題に対して,(1)各層の実装に用いるプログラミング言語としてElixirを選択する,(2)Elixirを用いて多様かつ双方向性を持つデータ取得方式に対応できる基盤としてPratipadを提案する,(3)Pratipadにおいて階層的なアーキテクチャにおけるデータフローを一望のもとに把握できる記法を提供する,という3点の提案手法により解決を図った.提案手法について,有効性および適用可能性について評価した.その結果,提案手法が本研究の目的を実現するとともに,実用的な機能および規模を持つIoTシステムの構築に適用可能であることを示した.

著者

蕨 陽子 林 健太郎 森島 亮 井上 智之 清水 俊夫 高橋 一司

出版者

日本神経治療学会

雑誌

神経治療学 (ISSN:09168443)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.799-802, 2022 (Released:2023-01-20)

参考文献数

8

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【目的】高齢COVID–19患者の回復期の摂食機能療法の効果と社会的意義について検討する.【方法】高齢者施設を感染経路とし,急性期治療後に当院へ転入院したCOVID–19連続14例の経過を後方視的に検討した.摂食機能療法は医師と看護師,理学療法士で開始し,隔離解除後に言語聴覚士が携わった.【結果】14例は年齢86±7(mean±SD, range 72–95)歳で,8例は認知症,2例は神経変性疾患を有した.COVID–19は86%で肺炎像を呈し,64%で酸素吸入を要した.発症から18.2±5.6(11–33)日経過した当院入院時,9例(63%)が摂食不能であった.入院後,5例は体力や意欲,認知機能が回復し摂食が回復したが,神経変性疾患2例は摂食嚥下機能が回復せず,認知症1例は先行期の問題が回復せず,残る1例は死亡した.【結論】神経変性疾患以外でCOVID–19から回復した高齢者の83%は摂食嚥下機能が回復した.神経難病診療を生かした隔離下での嚥下評価と摂食機能療法が高齢COVID–19患者の摂食嚥下機能回復に寄与し,予後の改善につながった.

著者

小林 健太郎

出版者

滋賀大学教育学部

雑誌

滋賀大学教育学部紀要, 人文科学・社会科学・教育科学 (ISSN:05830044)

巻号頁・発行日

no.43, pp.67-84, 1993

著者

林 健太郎 柴田 英昭 江口 定夫 種田 あずさ 仁科 一哉 伊藤 昭彦 片桐 究 新藤 純子 谷 保静 Winiwarter Wilfried

雑誌

JpGU-AGU Joint Meeting 2020

巻号頁・発行日

2020-03-13

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20世紀はじめに大気中の窒素分子(N2)からアンモニア(NH3)を合成するハーバー・ボッシュ法を確立した人類は,反応性窒素(N2を除く窒素化合物)を望むだけ作り出せるようになった.化石燃料などの燃焼に伴い発生する窒素酸化物(NOx)を合わせると,人類が新たに作り出す反応性窒素の量は今や自然起源の生成量と同等である.しかし,人類の窒素利用効率(投入した窒素のうち最終産物に届く割合)は人間圏全体で約20%と低い.必然的に残りは大気・土壌・陸水・海洋に排出され,地球システムの窒素循環は加速された状態にある.反応性窒素には多様な化学種が含まれる(例:NH3,NOx,一酸化二窒素[N2O],硝酸態窒素[NO3–]など).環境に排出された反応性窒素は形態を変化させつつ環境媒体を巡り,最終的に安定なN2に戻るまでの間に,各化学種の性質に応じた環境影響をもたらす(例:地球温暖化,大気汚染,水質汚染,酸性化,富栄養化,これらによる人の健康や生態系の機能・生物多様性への影響).この複雑な窒素の流れと環境影響を窒素カスケードとも称する.現在の人為的な窒素循環の加速は,地球システムの限界(プラネタリー・バウンダリー)を既に超えていると評価されている.窒素は人間社会と自然の全てを繋いでめぐっていることから,人間活動セクター(エネルギー転換,産業,農林水産業,人の生活,廃棄物・下水処理,貿易)と環境媒体(大気,土壌,地表水,地下水,海洋)をどのようにどの程度の量の窒素が流れているかを把握することが,窒素カスケードの実態を把握する上で望まれる.これが窒素収支評価である.欧州の窒素収支評価ガイダンス文書によれば,窒素収支評価の必要性と有用性は以下のとおりである:窒素カスケードの潜在影響を可視化する,政策決定者の意思決定に必要な情報を提供する,環境影響や環境保全政策のモニタリングツールとなる,国際比較の機会を与える,および知識の不足(ギャップ)を明らかにして窒素カスケードの科学的理解の改善に貢献する.地球環境ファシリティの国際プロジェクトであるTowards INMS (International Nitrogen Management System) では国別窒素収支評価の手法開発を進めており,我々もその一環として日本の窒素収支評価に取り組んでいる.国別窒素収支評価の手法として,欧州反応性窒素タスクフォースのEPNB (Expert Panel on Nitrogen Budgets) ガイドラインや,中国で開発されたCHANS (Coupled Human and Natural Systems) モデルなどが先行しており,我々はCHANSモデルの日本向けの改良を進めている.CHANSモデルは主要セクター・媒体をそれぞれ一つのプールとし,プール間を結ぶ窒素フローを定量する.日本向けの改良では以下のプールを設けている:エネルギー・燃料,産業,作物生産,家畜生産,草地,水産,人の生活,廃棄物,下水,森林,都市緑地,大気,地表水,地下水,沿岸海洋.プールの中には必要に応じて複数のサブプールを定義し(例:産業の中に食品産業,飼料産業,その他製造業など),サブプール間の窒素フローを求めた上で,プールごとに集計する.このうち,特に生物地球化学の知見が求められることは,人間活動プールと環境媒体プール間のフロー,環境媒体プール間のフロー,および環境媒体プール内のストック変化である.具体的な課題として次のフローやプロセスが挙げられる:1) 人為による大気排出,2) 人為による陸域への投入,3) 人為による地表水の利用と地表水への排出,4) 人為による地下水の利用と地下水への直接・間接の排出,5) 人為による沿岸海洋への排出,6) 大気-陸面相互作用(多くの過程を含む),7) 陸域内プロセスと蓄積,8) 地表水-地下水-沿岸海洋のフロー,9) 沿岸海洋-外海間のフロー.本発表では,日本向けCHANSモデルの概要と,上記の課題の現状の算定方法を紹介し,生物地球化学の観点からの精緻化について参加者と議論したい.

著者

林 健太郎 堀江 信貴 陶山 一彦 永田 泉

出版者

一般社団法人 日本脳卒中の外科学会

雑誌

脳卒中の外科 (ISSN:09145508)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.179-182, 2012 (Released:2013-03-09)

参考文献数

21

被引用文献数

2 1

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Moyamoya disease (MMD) is characterized by progressive occlusion of the internal carotid artery or its terminal branches, associated with formation of extensive collateral vessels (moyamoya vessels) at the base of the brain. Whether unilateral moyamoya disease, confirmed by typical angiographic evidence of moyamoya disease unilaterally and normal or equivocal findings contralaterally, is an early form of definite (bilateral) moyamoya disease remains controversial. Inherited or acquired disorders and conditions may present in conjunction with moyamoya disease. This condition is known as quasi-moyamoya disease (quasi-MMD). We attempted to determine the incidence and total patient number of moyamoya disease, unilateral MMD and quasi-MMD, who were treated during 2005 in Japan. Questionnaires were sent to 2,998 departments, which are listed in resident training programs of neurosurgery, neurology and pediatrics. Totally, 1,183 departments replied, and the response rate was 39.5%. The number of annual first-visit patients of MMD, unilateral MMD and quasi-MMD is 571, 118, and 53, respectively. Thus, the number of annual revisit patients of MMD, unilateral MMD and quasi-MMD is 2,064, 214, and 117 respectively. It is estimated that 6,670.9 MMD patient exists in Japan. The incidence rate of MMD, unilateral MMD and quasi-MMD is 1.13, 0.23 and 0.11/100,000, respectively, and the prevalence is 5.22, 0.66 and 0.34/100,000, respectively. This nationwide study revealed the present epidemic status of MMD, unilateral MMD and quasi-MMD.

著者

林 健太郎

出版者

一般社団法人 日本支援対話学会

雑誌

支援対話研究 (ISSN:21882177)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.75-80, 2013 (Released:2018-01-24)

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国際コーチ連盟(International Coach Federation 以下、ICF)という団体が存在するのを皆さまはご存知でしょうか。私が日々お目にかかるクライアント様やプロコーチからよくお聞きする声として、名前は聞いたことがあるがその活動内容については詳しく知らない、というものがあります。この記事では国際コーチ連盟日本支部(以下ICFジャパンと呼びます)の代表として、またICFジャパン創立当初から関わる関係者として、設立経緯、これまでの活動、これからのビジョンについてお伝えします。

著者

林 健太郎

出版者

サンケイ新聞社

雑誌

正論

巻号頁・発行日

no.300, pp.82-92, 1997-08

著者

林 健太郎

出版者

サンケイ新聞社

雑誌

正論

巻号頁・発行日

no.309, pp.246-259, 1998-05

著者

林 健太郎 永田 泉

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.529-539, 2013-06-10

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Ⅰ.はじめに 頚動脈起始部の狭窄は脳血流の低下を来したり,プラークの破綻や血栓形成により脳塞栓症の原因となる.動脈硬化性病変は欧米に多く,頚動脈内膜剝離術(carotid endarterectomy:CEA)は欧米で広く行われてきた.食生活の欧米化や高齢化に伴い,本邦においても患者数は増加してきており,疾患の重要度は増してきている. 手術の有効性を評価するランダム化試験も欧米で行われてきた.North American Symptomatic Carotid Endarterectomy Trial(NASCET)では70%以上の症候性高度狭窄例に対するCEAの有効性が示され60),European Carotid Surgery Trial(ECST)でも同様の結果が示された21).Asymptomatic Carotid Atherosclerosis Study(ACAS)やAsymptomatic Carotid Surgery Trial(ACST)では無症候性病変が検討され,高度狭窄例においてCEAの有効性が示された22,29).近年はcarotid artery stenting(CAS)の有効性を評価するための比較対象となる場合が多いが,CEAの成績は比較的一定している. 脳卒中治療ガイドライン2009では症候性頚動脈高度狭窄に対してはCEAを行うことが推奨され,症候性中等度狭窄および無症候性高度狭窄においても推奨されている78).症候性軽度狭窄あるいは無症候性中等度狭窄ないし軽度狭窄においては,プラークが不安定であったり,潰瘍が認められる場合にはCEAを考慮してもよいが,科学的根拠はないとされている. このようにCEAの有効性は認められており69),日本脳神経外科学会のデータでは2011年に3,776件施行されている.CEAは脳卒中発作を予防するための手術であるため,合併症を低く抑える必要があり,手術リスクは症候性病変では6%,無症候性病変では3%以下の場合に有効とされている.よって,手術および周術期管理に熟達した術者と施設において行われるべきである.本稿ではCEAの手術説明の一助となることを目的に,CEAの合併症に関する論文をレビューした.

著者

林 健太郎 寺井 智宏 前間 篤 田島 将吾 秋山 敏一 山田 浩之 平井 和代 山本 充保 太田 知花 五十嵐 達也 鹿子 裕介 紅野 尚人

出版者

一般社団法人 日本超音波検査学会

雑誌

超音波検査技術抄録集

巻号頁・発行日

vol.42, pp.S266, 2017

著者

林 健太郎 杣川 知香 林 之茂 岩永 充人

出版者

特定非営利活動法人 日本脳神経血管内治療学会

雑誌

脳血管内治療 (ISSN:24239119)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.149-154, 2020

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<p>【目的】脊髄硬膜動静脈瘻に対する経動脈塞栓術は外科手術に比して侵襲が少なく,試みられる治療である.動静脈瘻の部分に液体塞栓物質を到達させて塞栓することで根治が得られるが,注入に際しては流入動脈が細く屈曲していることも多いため,カテーテルの挿入が困難なことがある.挿入できたとしても椎骨動脈から流入動脈が分岐する場合には塞栓物質の椎骨動脈への逆流や血管ネットワークを介しての迷入などの危険性がある.【症例】54 歳女性.脳性麻痺のため全介助の状態であった.くも膜下出血にて発症した.右椎骨動脈造影で C4-6 レベルの根動脈から流入血管を受け,前脊髄静脈に流出する硬膜動静脈瘻を認めた.流出静脈には静脈瘤を認め,くも膜下出血の原因と考えられた.液体塞栓物質を用いて根治的に塞栓する方針とし,バルーンガイディングカテーテルを併用して右椎骨動脈の血流を逆流させた状態で液体塞栓物質を注入した.流出静脈から動静脈瘻にかけて塞栓した.術後,新たな神経学的異常はみられず,脳梗塞などの合併症もみられなかった.【結論】脊髄硬膜動静脈瘻に対する経動脈塞栓術における近位部バルーンテクニックは有用である.</p>

著者

化膿性汗腺炎診療の手引き策定委員会 葉山 惟大 井上 里佳 大槻 マミ太郎 大嶺 卓也 門野 岳史 黒川 一郎 佐藤 伸一 清水 宏 高橋 健造 鳥居 秀嗣 乃村 俊史 林 健太郎 林 伸和 藤田 英樹 前川 武雄 森田 明理 吉崎 歩 照井 正

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.131, no.1, pp.1-28, 2021-01-20 (Released:2021-01-20)

参考文献数

253

著者

化膿性汗腺炎診療の手引き策定委員会 高橋 健造 鳥居 秀嗣 乃村 俊史 林 健太郎 林 伸和 藤田 英樹 前川 武雄 森田 明理 吉崎 歩 照井 正 葉山 惟大 井上 里佳 大槻 マミ太郎 大嶺 卓也 門野 岳史 黒川 一郎 佐藤 伸一 清水 宏

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.131, no.1, pp.1-28, 2021

著者

小林 健太郎 金田 章裕

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

Geographical review of Japan, Series B (ISSN:02896001)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.78-98, 1988-05-31 (Released:2008-12-25)

参考文献数

143

被引用文献数

1 1

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比較的実りの多かったこの10年間の日本歴史地理学の成果のうち,以下の6つのテーマについて,その動向を紹介した。 作物栽培の起源は縄文早期に,水田稲作は縄文晩期に湖るようであり,水田分布は弥生中期に本州北端にまで達し,弥生・古墳期の水田のほとんどが極めて小区画であるという従来とは大きく異なった考古学的知見が得られた。 2) 古代都市の復原研究が進み,中国と日本の都城の比較研究も行なわれて,類似点と相違点についての知見が加わった。日本における都市計画の起源にかかわる議論も行なわれた。交通路の研究も活発であり,律令期における整然とした直線状の道路計画の展開の実状が知られるに至った。これらの都市や主要施設の立地・配置とその計画における同時代の人々の空間認識についての議論も始められた。 3) 条里地割と条里呼称法とからなる条里プランが,従来の通説とは異なって, 8世紀の中頃に完成したものであることが判明し,それが古代・中世において果した役割や,広範囲に分布する条里地割をめぐる議論・分析が進んだ。古代・中世の条里地割内部やそれ以外の部分の土地利用についての研究も主要な研究テーマの一つとなった。村落の領域や形態についても研究が進展し,広範な集村化現象や散村の展開の事実も知られるに至った。 4) 中世の市場集落の分布や景観についての研究が進展したが,商品流通からみると当時は市場の有機的な階層構造が成立していなかったとの主張も行なわれた。日本歴史地理学の主要なテーマである城下町研究も進展し,特に,先駆的な戦国城下町や城下町の構造をめぐる議論が展開した。 5) 近世の藩政村と村落共同体との関係や,村落の構造に関する研究が蓄積され,労働・結婚をめぐる人口移動についての研究も発表された。従来からの新田開発研究に加え,近世農書を資料とする分析も加わった。 6) 中・近世の日本では,様々な絵図が数多く作成されたが,これらの絵図の従来からの分析に加え,これらを用いて当時の空間認識にせまろうとする研究が始められた。又,中世の説話から生活空間の深層構造にせまろうという研究も展開した。

著者

三宅 悠介 栗林 健太郎

雑誌

インターネットと運用技術シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2020, pp.1-8, 2020-11-26

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多腕バンディット問題は,腕と呼ばれる複数の候補から得られる報酬を最大化する問題である.同問題の Web サービスにおける広告配信や推薦システムへの応用では,腕となる利用者の嗜好傾向が多様である課題に対処するため,利用者の文脈を考慮した線形な問題設定への拡張と解法が提案されている.一方で,時間の経過に従い報酬分布が変化する非定常な課題に対処するため,変化検出の手法を組み合わせ報酬の変化を観察することで変化に追従する解法が提案されている.しかしながら,線形な問題設定にこの解法を適用する場合,文脈の増加に伴い各文脈での報酬の観測回数が低下するため,文脈ごとに報酬の変化を観測する方式では,変化の検出と追従が遅れてしまう.加えて,変化の検出と追従に必要な文脈ごとの報酬の履歴データのサイズも文脈の増加に伴い肥大化する.本研究では,多様な文脈であっても腕の報酬分布の変化に迅速に追従可能な,線形かつ非定常な多腕バンディット問題の解法を提案する.提案手法では,文脈ごとの報酬からではなく,文脈の数によらない固定数の値の推移のみから報酬分布の変化を検出することで,腕の報酬分布の変化に迅速に追従する.さらに,過去期間の値を要約するデータ構造を導入することで,報酬分布の変化検出と追従に必要な履歴データのサイズの肥大化を抑制する.評価では,線形かつ非定常な多腕バンディット問題を設定し,提案手法を用いない場合と比較して変化への追従性が高いこと,履歴データのサイズの肥大化が抑えられることを確認した.

著者

木田 耕太 林 健太郎 清水 俊夫

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.260-263, 2020 (Released:2020-04-24)

参考文献数

15

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神経変性疾患を中心とした神経難病患者の栄養障害は疾患および嚥下障害,呼吸障害,運動麻痺,筋強剛,不随意運動,運動失調など種々の症状や疾患およびその病期によるエネルギー代謝の変容などのため患者ごとに多様である.神経難病患者の栄養療法には多専門職種の知識・経験の共有に基づいた個々の患者に対するオーダーメイドのサポートが必要である.しかしながら外科・内科領域と比して,脳神経内科領域では栄養管理のエビデンスの蓄積は未だ十分でない.神経難病専門病院における栄養サポートチーム(nutrition support team; NST)の活動,および活動を通じて得られた知見について述べる.

著者

松本 亮介 田平 康朗 山下 和彦 栗林 健太郎

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)

巻号頁・発行日

vol.2017-IOT-36, no.26, pp.1-8, 2017-02-24

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Web ホスティングサービスにて管理者がテナントごとのコンテンツを制御できないような高集積マルチテナント Web サーバ環境では,ホスト間のリソース競合を減らすことが安定運用にとって不可欠である.しかしホスト数が増えるにつれ,サーバ内の原因となるホストの監視や制御のコストも増加するため運用は難しくなる.本論文ではリソースの各指標の時系列データの変化点検出,ならびにサーバ内ホストやプログラムの各指標の重みづけによって,システムリソース逼迫状況下で多量のリソースを消費するリクエストを同定し隔離する自律的アーキテクチャを提案する.

著者

深井 恭子 小松 恒太郎 松尾 雄司 林 健太郎 苅谷 嘉之 宮城 拓也 山口 さやか 照屋 操 高橋 健造

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.81, no.2, pp.115-119, 2019

被引用文献数

1

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<p>症例 1:87 歳,男性。18 歳時に L 型ハンセン病と診断された。5 年前から左足背に皮膚潰瘍があり,次第に隆起してきた。初診時,左足背に腫瘤があり,病理組織検査にて有棘細胞癌と診断し,左下腿切断術を施行した。症例 2:54 歳,男性。20 歳で L 型ハンセン病と診断された。43 歳頃より右第1 趾に皮膚潰瘍があり,47 歳時,病理組織検査にて有棘細胞癌と診断し右下腿切断術を施行した。30 代から左足底には胼胝があり,52 歳頃に皮膚潰瘍が出現した。54 歳時,潰瘍が増大し,病理組織検査にて有棘細胞癌と診断し,左第1~3 趾切断術を行った。術後約 3 カ月で術後創部から再発,肺に転移し永眠した。ハンセン病の慢性潰瘍は瘢痕癌の発生母地となる。瘢痕癌は他の有棘細胞癌より予後不良であり,ハンセン病の後遺症による神経障害で生じた難治性潰瘍は注意深く経過観察する必要がある。</p>

著者

林 健太郎 角 泰人 原田 奈穂子 富塚 太郎 大橋 博樹 前沢 政次

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.154-162, 2015

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<b>目的および方法</b> : 2011年の東日本大震災において, 日本プライマリ・ケア連合学会東日本大震災支援プロジェクトPCATは, 亜急性期に米国の団体から人的支援を受け入れた. 経済的支援と異なり, 海外からの人的支援は, 移動の問題や国内外の専門資格の違いなどの諸問題が生じる. 本稿では, この受け入れの経過について報告し, 海外支援団体受け入れの利点と問題点を考察する.<br><b>結果</b> : 2011年5月から7月にかけて, 米国のNGOであるThe People to People Health Foundation, Project HOPEから5回にわたり, 在米邦人または日本語でのコミュニケーションが過不足なく可能な日系米国人の医療者が, 原則2週間の派遣期間で, 計28人 (医師12人, 看護師15人) 登用され, 東日本大震災被災地に派遣, 医療支援活動を行った. 日本の医師免許・看護師免許を持たない参加者も含まれていたが, 厚労省医政局の事務連絡に基づき, 医療行為は可能であった. 避難所での医療サービスの提供が中心業務となった. 受け入れ開始当初は, 派遣予定者と事前に直接連絡を取れない状況で, 情報伝達の遅延と齟齬が見られたが, 日本医療政策機構による仲介を受け, 事前連絡が円滑化した. また, 同様に2011年6月から12月にかけて, 在米日本人からなる精神/心理領域専門家集団のNGO「Kokoro Wellness Network (KWN) 」から総計12人が登用され, 東日本大震災被災地に派遣, 精神/心理領域の支援活動 (Mental Health and Psychological Support : MHPSS) を行った. 全ての医療者を含む全ての施術者は米国にて, MHPSS活動をする資格及び経験を持ったものである. 在米生活の長い支援者の場合, 医療や社会文化の違いによる戸惑いも見られたが, 国内からの派遣者と協働する中で現場の状況を理解し, 被災地支援の従来の流れを乱さずに継続できた.<br><b>考察</b> : 災害亜急性期には国内からの支援応募が減っており, この時期に2週間交代で人的支援を受けたことは, 支援を継続する上で大きな力となった. 今回支援のため日本へ一時帰国した在外邦人は多かったと思われるが, 組織的に派遣ができる団体と提携し, 有効な活動につなげられたことは貴重な経験と考える. 日本も国際社会の一員として, 援助するだけでなく援助を受ける立場もありうることを自覚し, そのためのシステムを整備することは重要と考える.

著者

森部 智也 岡田 啓 小林 健太郎 片山 正昭

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, no.2, 2016-03-01