著者

赤澤 正人 松本 俊彦 勝又 陽太郎 木谷 雅彦 廣川 聖子 高橋 祥友 川上 憲人 渡邉 直樹 平山 正実 亀山 晶子 横山 由香里 竹島 正

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.7, pp.550-560, 2010 (Released:2014-06-12)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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目的 わが国の自殺者数は,平成10年に 3 万人を超えて以降,11年に渡りその水準で推移しており,自殺予防は医療や精神保健福祉の分野に留まらず,大きな社会的課題となっている。本研究では心理学的剖検の手法で情報収集がなされた自殺既遂事例について,死亡時の就労状況から有職者と無職者に分類し,その心理社会的特徴や精神医学的特徴の比較•検討を通じて,自殺既遂者の臨床類型を明らかにし,自殺予防の観点から有職者ならびに無職者に対する介入のポイントを検討することを目的とした。方法 心理学的剖検の手法を用いた「自殺予防と遺族支援のための基礎調査」から得られたデータをもとに分析を行った。調査は,自殺者の家族に対して独自に作成された面接票に準拠し,事前にトレーニングを受講した精神科医師と保健師等の 2 人 1 組の調査員によって半構造化面接にて実施された。本研究で用いた面接票は,家族構成,死亡状況,生活歴,仕事上の問題,経済的問題等に関する質問から構成されていた。なお,各自殺事例の精神医学的診断については,調査員を務めた精神科医師が遺族からの聞き取りによって得られたすべての情報を用いて,DSM-IVに準拠した臨床診断を行った。本研究では,2009年7 月中旬時点で23箇所の都道府県•政令指定都市から収集された自殺事例46事例を対象とした。結果 有職者の自殺者は,40~50代の既婚男性を中心として,アルコールに関連する問題や返済困難な借金といった社会的問題を抱えていた事例が多かった。無職者では,有職者に比べて女性の比率が高く,20~30代の未婚者が多く認められ,有職者にみられたような社会的問題は確認されなかった。また,有職者では死亡時点に罹患していたと推測される精神障害としてアルコール使用障害が多く認められたのに対して,無職者では統合失調症及びその他の精神病性障害が多く認められた。結論 自殺予防の観点から,有職者に対しては,職場におけるメンタルヘルス支援の充実,アルコール使用障害と自殺に関する積極的な啓発と支援の充実,そして債務処理に関わる司法分野と精神保健福祉分野の連携の必要性が示唆された。一方で,無職者に対しては,若い世代の自殺予防に関する啓発と支援の充実,統合失調症と自殺に関する研究の蓄積の必要性が示唆された。

著者

飯岡 由紀子 中山 祐紀子 渡邉 直美 田代 真理 榎本 英子 髙山 裕子 廣田 千穂 秋山 正子

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.89-95, 2019 (Released:2019-06-03)

参考文献数

15

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本研究の目的は,看護師を対象にEnd-of-Life Careの実践を支援するリフレクションプログラムを開発し,その効果と実現可能性を検討することである.ファシリテーター主導リフレクションプログラム(FRP)と,カードを用いたリフレクションプログラム(CRP)を開発した.緩和ケアに関する知識・態度・困難感尺度と自己教育力尺度の平均得点をプログラム前・直後・3カ月後で測定し,得点の変化をFRPとCRPで比較した.倫理審査委員会の承認を得て行った.FRPは9名,CRPは15名のデータを分析した.FRPはCRPと比較して緩和ケアに関する困難感が有意に低下し,知識が有意に上昇した.また,FRPの群内においても同様の結果が得られた.FRPもCRPもプログラム評価は高く実現可能性は高いと考えられた.今後は,アウトカム指標の検討,サンプル数を増加し,効果をより明確にする必要がある.

著者

牧田 直樹 大橋 瑞江 渡邉 直人 遠藤 いず貴 暁 麻衣子 矢原 ひかり 谷川 夏子 片山 歩美 久米 朋宣 松本 一穂

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.130, 2019

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<p>森林生態系の炭素循環を評価する上で、土壌呼吸の約半分を占める有機物分解呼吸の特性を正確に理解することは重要である。本研究では、リター基質の菌根菌種特性及び分解時間に対する変化が分解呼吸にどの程度影響を与えるかを評価するため、枯死細根の初期形質および呼吸速度・分解率・形態特性の変化を調査した。マレーシア・ランビル国立公園において、外生菌根種、内生菌根の単子葉類種(ヤシ科)と双子葉類種の計3タイプの枯死細根をメッシュバッグに詰めて土壌に設置し、18ヶ月の間に定期的に回収した。枯死根の残存重量は時間経過と共に低下し、それらの分解速度は種タイプによって異なった。枯死根における規定温度での呼吸速度は、分解進行に伴い上昇傾向がみられた。以上より、分解呼吸のパターンは時間経過に伴う基質の変化に特徴付けられ、それらの呼吸速度の強度は種特性によって規定されることが示唆された。</p>

著者

櫻本 美輪子 姫野 友美 美濃口 健治 渡邉 直人 小林 秀子 小関 隆 木原 令夫 藤原 美千代

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.46, no.11, pp.1123-1131, 1997-11-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

25

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起立性調節障害 (以下, OD) は, 小児喘息に高率に合併することが指摘されている。我々は, 成人発症の気管支喘息 (以下喘息) 患者42例 (男性14名, 女性28名) について, ODの合併頻度及び各種パラメーターの有意差について検討した。【方法】ODの診断は, OD症状についてのアンケート調査と, 起立試験の結果を総合して行った。【結果】 (1) 対象者の64.3%にODの合併を認めた。(2) OD(+)群とOD(-)群の2群間において, 喘息の罹病期間, FEV_<1.0>, %FEV_<1.0>, 血清IgE値, 血中テオフィリン濃度, 及び喘息の重症度に有意差はなかった。(3) 同2群間において, 起立試験陽性率及びその測定値に有意差がなかった。(4) 起立試験陽性者は陰性者に比べて血中テオフィリン濃度が有意に高かった。また喘息の重症度が増すほど起立試験陽性率が高い傾向があった。【結論】成人発症の喘息患者には, ODが高頻度に合併していることが明らかとなった。従って, 喘息の診断と治療を進める際には, OD様の自覚症状についても, 検討する必要があると思われた。

著者

渡邉 直人 中川 武正 佐野 靖之 牧野 荘平

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.51-52, 2011-01-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

5

著者

渡邉 直樹

出版者

宇都宮大学国際学部

雑誌

宇都宮大学国際学部研究論集 = Journal of the Faculty of International Studies, Utsunomiya University (ISSN:13420364)

巻号頁・発行日

no.38号, pp.99-108, 2014-09-14

著者

渡辺 厚 毛利 環 渡邉 直子 渡邉 洋平 宮崎 秀夫 齋藤 功

出版者

日本矯正歯科学会

雑誌

Orthodontic waves : 日本矯正歯科学会雑誌 (ISSN:13490303)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.142-154, 2009-10-25

参考文献数

43

被引用文献数

2

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わが国の不正咬合の疫学調査は独自の基準によるものが散見されるのみで,国際的に比較可能なIndex of Orthodontic Treatment Need(IOTN)を用いた疫学調査はほとんどない.そこで今回,日本人における不正咬合の種類と程度および矯正治療の必要性に関する基礎データの構築を目的に,IOTNを用いた疫学調査を行った.調査対象は,4つの地域の11歳から14歳児,497名としたが,矯正治療経験のある72名(14.5%)は除外した.調査は,レントゲン,研究用模型を利用せず口腔内診査法によりIOTNを算出した.機能と形態の両面から咬合を評価するDHCにおいて「矯正治療必要性あり」(DHC Grade 4,5)と判定された者は34.1%であった.不正咬合の内訳は,叢生17.4%,過度のoverjet 10.1%,萌出余地不足13.2%,永久歯欠損4.0%,過蓋咬合2.6%,交叉咬合2.4%,開咬0%,反対咬合0%であった.一方,客観的審美性の観点から咬合を評価するACにて「矯正治療必要性あり」(AC Grade 8-10)に分類された者は10.4%であった.これらの結果を総合すると,「矯正治療必要性あり」と分類された者は35.5%であった.以上の結果をこれまでの報告と比較すると,矯正治療が必要とされる者の割合は英国の調査結果とほぼ近似していたが,不正咬合の種類としては叢生が約2倍で,不正咬合の特徴は欧州と異なる可能性が示唆された.

著者

服部 希世子 宇田 英典 人見 嘉哲 矢野 亮佑 西條 尚男 渡邉 直行 里見 真希 吉田 綾 大石 修 山下 剛 亀之園 明

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.170-178, 2018 (Released:2018-05-03)

参考文献数

24

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目的 近年ベトナムは目覚ましい経済成長を遂げ,人々のライフスタイルが変化してきたことに伴い非感染性疾患(NCDs:Non-Communicable Disease)患者が増加している。ベトナムにおけるNCDs対策の現状と課題を明らかにし,ベトナムと日本のNCDs対策について検討する。方法 平成27年度地域保健総合推進事業(国際協力事業)として,11人の公衆衛生医師から成る調査団は平成28年1月11日~15日の日程でベトナムの首都ハノイと近郊を訪れ,WHO現地オフィス,ベトナム保健省をはじめ現地の保健医療機関を訪問し,ベトナムにおけるNCDs対策について調査を行い,意見交換を行った。結果 2014年のデータによると,ベトナムでは全年齢層の死亡原因のうちNCDsが73%を占めており,近年急激にNCDs患者が増加している。その主な行動リスクファクターは,食事,喫煙,飲酒,運動不足,である。NCDs対策を行う上での問題点として,国民のNCDsに対する認知度の低さ,地域格差のある医療,専門的な知識を持った保健医療スタッフの不足,NCDsサーベイランスが行われているものの実態を反映できていない,などが挙げられる。 ベトナムでは2002年に国家運営委員会を立ち上げNCDsプログラムを策定し,各疾患に対するスクリーニング方法や治療ガイドラインが作成されたが3次予防にとどまり,1次予防,2次予防対策が十分ではなかった。現在,WHOの技術的支援を受けながら,NCDsのリスクファクターを減らす取り組みなど予防に重点を置いた対策が始まったばかりである。結論 今後,ベトナムのNCDs予防対策が国民1人1人に行き届くことが求められており,日本の健康日本21のような国民運動,特定健診など全国規模のスクリーニング事業など参考になると思われた。また,日本における地域住民の自主的な地区組織による地域保健活動および保健師による地域への訪問活動と保健指導が地域の保健向上に大きく貢献した経験は,ベトナム国でも応用できると思われた。さらに人材不足などの課題は日本でも共通しており,幅広く健康課題に取り組む保健医療スタッフの確保と能力の強化が求められる。

著者

渡邉 直樹

出版者

宇都宮大学国際学部

雑誌

宇都宮大学国際学部研究論集 (ISSN:13420364)

巻号頁・発行日

no.39, pp.23-36, 2015-02

著者

渡邉 直樹

出版者

宇都宮大学

雑誌

宇都宮大学国際学部研究論集 (ISSN:13420364)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.17-26, 1998-06-30

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この論文は、ドイツ啓蒙主義固有の性格について主にフランス啓蒙主義との対比において考察したものである。18世紀の初め、ドイツ啓蒙主義の展開はベルリンにおいて最も進んでいた。この発展に寄与したのが、フリードリヒ二世であり、彼はフランス啓蒙主義者たちをベルリンに招聘することによって、ベルリンをパリ以上の啓蒙主義の中心地たらしめようとした。しかしながら、フランス啓蒙主義が政治的方向においてその実際的思想を発展させたのとは異なり、ドイツ啓蒙主義は神学と宗教・哲学的分野、人間の内面性においてその発展的思想を形成した。本論は、デカルトに始まる近代の合理主義者たちの神学における神と存在論の解釈とドイツの代表的啓蒙主義者レッシングの思想を踏まえつつ、このドイツ啓蒙主義固有の宗教的・神学的性格の基本原理を分析したものである。

著者

栗林 景晶 渡邉 直樹

出版者

札幌医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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再生不良性貧血(Aplastic anemia;以下AA)は、汎血球減少症を呈する症候群である。本研究では、AA患者血清中に特異的に発現する8種類の自己抗体を同定した。これらの自己抗体のうち3つは、健常人と比べAA患者で上昇していた。また、免疫抑制療法不応例よりも反応例で自己抗体価は高く、また、それらが高いほど免疫抑制療法に対する奏功率も高かった。これらの自己抗体は、汎血球減少症の中から免疫異常を有する患者を抽出し、免疫抑制療法の効果を予測するマーカーとなると考えられた

著者

渡邉 直樹

出版者

宇都宮大学

雑誌

宇都宮大学国際学部研究論集 (ISSN:13420364)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.23-33, 2013-02-01

著者

渡邉直樹

雑誌

宇都宮大学国際学部研究論集

巻号頁・発行日

no.16, pp.125-137, 2003-10-01

著者

渡邉直樹・安部幸志・竹田茂生 安部 幸志 竹田 茂生

出版者

関西国際大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13455311)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.139-148, 2012-03-31

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筆者ら3名は平成23年9月5日-8日に,アシスタントとしての大学院生3名および大学院修了生(臨床心理士)1名と共に1-4回生の本学学生27名を引率して兵庫県新温泉町居組地域を訪問し,その後学外講師4名と共に3-4回生の本学学生8名を引率して青森県弘前市を訪問した。 いずれの地域でも学生たちは地域の家庭訪問を行い,高齢者へのインタビュー調査を行った。狙いは自殺の多い両地域で,まずは高齢者の生活のありようを調査し,高齢者が「安心して暮らせる地域づくり」の要因を把握し,その要因を踏まえた生活を多くの住民が実践することが,この地域の自殺者を減らしていくのではないかと考えた。このインタビューのデータは質的研究として解析中であるが,今回はこの事業を行うにあたって説明会に参加した住民から得た調査表の量的解析を行った。その結果地域のいわゆるソーシャルキャピタルと抑うつ得点が負の相関を示すことが明らかとなった。

著者

渡邉 直樹

出版者

宇都宮大学

雑誌

宇都宮大学国際学部研究論集 (ISSN:13420364)

巻号頁・発行日

pp.137-151, 1996-03-28

著者

冨岡 拓身 鈴木 早苗 山端 博子 星 敬子 上村 昭子 山崎 正子 岩佐 博人 渡邉 直樹 小泉 毅

出版者

青森県立保健大学

雑誌

青森県立保健大学雑誌 (ISSN:13493272)

巻号頁・発行日

vol.6, no.3, pp.439-441, 2005-12-28

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国立情報学研究所の「学術雑誌公開支援事業」により電子化されました。