著者

本間 祥白

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

日本鍼灸治療学会誌 (ISSN:05461367)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.59-60, 1959-06-25 (Released:2011-05-30)

著者

荒瀬 尚 白鳥 行大

出版者

日本ウイルス学会

雑誌

ウイルス (ISSN:00426857)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.153-160, 2004 (Released:2005-06-17)

参考文献数

22

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NK細胞はウィルス感染細胞や腫瘍細胞に細胞障害性を持つ細胞として, 生体防御において重要な機能を担っていると考えられている. NK細胞の標的細胞認識機構は長年不明であったが, 最近, ようやくある種のNK細胞レセプターが特異的にウイルス産物を認識することが明らかになってきた. さらに, NK細胞レセプターは, 活性化と抑制化からなるペア型レセプターを形成するが, それらによるウィルス感染細胞の認識パターンがウィルスに対する感染抵抗性を決定していることが判明した. そこで, 本稿ではNK細胞によるウィルス感染細胞の認識機構を中心に, 最近の知見をふまえ紹介する.

著者

宮澤 宏文 白根 実央 佐藤 広祝 佐々木 和人 鈴木 英二

出版者

公益社団法人 埼玉県理学療法士会

雑誌

理学療法 - 臨床・研究・教育 (ISSN:1880893X)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.19-22, 2012 (Released:2012-03-23)

参考文献数

6

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高齢者は疾患にかかわらずバランス能力の低下をきたしていることが多い。当院ではスリングを用いて,運動戦略のうち,股関節戦略,足関節戦略を模したエクササイズを実施している。この股関節運動戦略エクササイズと足関節運動戦略エクササイズについて,各エクササイズ前後にfunctional reach test(以下FRT)とTimed Up and Go test(以下TUG)を実施した。また合わせて重心動揺計を利用して安定性限界の測定も行った。股関節運動戦略エクササイズではFRTの向上が認められ,静的バランスの向上が示唆された。足関節運動戦略エクササイズではFRT,TUGの両方で向上が認められ,静的バランスだけでなく動的バランスの向上が示唆されたが,安定性限界の測定については,有意な変化を認めなかった。

著者

白石 敬一

巻号頁・発行日

2003

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学位種別:修士, 学位授与年度:平成15年度, 所属:教科・領域教育専攻芸術系コース美術

著者

八木 宏 POKAVANICH Tanuspong 灘岡 和夫 白井 一洋 木村 俊介 下迫 健一郎

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.956-960, 2010 (Released:2010-11-09)

参考文献数

11

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Temporal and spatial variations of suspended particulate matter (SPM) in Tokyo Bay were investigated based on intensive field surveys and numerical simulation. Measurement results showed that the relative high turbidity appeared in the front of bottom high saline water and the middle turbid layer was generated corresponding to the middle hypoxic water generation induced by the intrusion of offshore oceanic water. The neutral tracer tracking simulation shows that bottom SPM have a characteristic to distribute along the front of bottom high saline water which forms the streak pattern from off Tama river mouth to off Chiba port in the south wind period and moves to the head region in north wind period. Furthermore the neutral tracer tracking and water quality simulations revealed that the bottom SPM can be moved upward by the intrusion of oceanic water in the bottom layer due to the change of wind direction or offshore water variations.

著者

高橋 則英 石川 寛夫 白井 靖男

出版者

日本大学

雑誌

特定領域研究

巻号頁・発行日

2002

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本年度は、主研究対象である堆朱カメラについては、レンズの光学測定および湿板写真による撮影実験を中心とした。また本研究が属する特定領域研究「江戸のモノづくり」の合同調査に参加して行った佐賀藩および武雄鍋島家の史料調査、トヨタコレクション写真関連資料調査、三重県松阪の竹川家史料調査・津の萱原コレクション調査、そして信州松代の佐久間象山関係史料調査や上田市での大野木家史料調査などは、同時期の初期写真関連史料として、堆朱カメラの歴史考証を行う上で貴重な情報が収集できたと考えている。さらに関連史料に含まれるカメラのうち、佐賀藩の湿板カメラや島霞谷所用カメラなどについては堆朱カメラと比較するため同様な光学測定を行うこともできた。このような本年度の調査研究の実施内容は以下のとおりである。○平成15年6月2日 日本カメラ博物館 「日本カメラ創製期」展において堆朱カメラ3台および関連カメラ機材の調査。○平成15年6月3日〜4日 佐賀県立図書館・鍋島報效会徴古館 旧鍋島藩資料の湿板カメラ3台についての調査および報道発表。○平成15年7月29日〜31日 佐賀県立博物館・佐賀県立図書館 金武良哲資料、鍋島文庫、武雄鍋島家資料の調査および調査結果の報道発表。○平成15年8月11日〜12日 東京文化財研究所 トヨタコレクションの写真関連資料調査。○平成15年9月8日 東京文化財研究所・日本大学芸術学部 佐賀藩湿板カメラのX線撮影および光学測定。○平成15年9月17日・19日 日本大学芸術学部 堆朱カメラ2台(福井市立郷土歴史博物館蔵・石黒敬章氏蔵)のレンズの光学測定、湿板写真実験。○平成15年10月30日〜11月2日 松阪大学ほか 「江戸のモノづくり」松阪大学シンポジウム「江戸時代伊勢地域における科学技術」および津市・萱原コレクションの写真関連資料調査○平成15年11月25日〜26日 東京文化財研究所 トヨタコレクションの写真関連資料調査。○平成15年11月29日 日本大学芸術学部 島霞谷所用レンズ(松戸市戸定歴史館蔵)の光学性能の測定。○平成16年2月21〜23日 長野市立博物館・長野市真田宝物館・上田市史編纂室 佐久間象山関係史料および上田藩士大野木左門写真関連史料調査。○平成16年3月17日〜18日 日本大学芸術学部 堆主カメラによる湿板写真撮影実験・調査のまとめ。

著者

泉川白水 著

出版者

芸艸堂

巻号頁・発行日

1941

著者

高山 憲之 白石 浩介

出版者

公益財団法人 年金シニアプラン総合研究機構

雑誌

年金研究

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-25, 2016

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<p>1)本稿では、まず第1に、所得税における配偶者控除を夫婦控除に切りかえる場合の税負担増減効果を、『国民生活基礎調査』(2013 年実施)のマイクロデータを利用して推計した。その際、全体として増減税同額(税収中立)になるように配慮した。想定したのは2012年の所得税制である。次いで、2017年度税制改正大綱における配偶者控除の見直しについても同様の推計を試みた。</p><p>2)いわゆる103万円の壁は税制上、存在しない。</p><p>3)配偶者に年間65 万円超141万円未満の給与収入がある場合、現行税制は配偶者の給与収入に対して、いわゆる「二重の控除」を認めている。この「二重の控除」は事実上、妻のパート就業に税制上の恩典を与えるものである。</p><p>4)配偶者控除だけでなく基礎控除も併せて考えると、現行税制は専業主婦(収入を伴う仕事をしていない家事専業の妻)世帯を一切、優遇していない。世帯合計の控除額は妻が正規(より厳密にいうと年間給与収入141万円以上)の共働き世帯と変わりがないからである。「配偶者控除は専業主婦世帯を優遇するシンボルだ」というのは誤解だ。</p><p>5)配偶者控除(配偶者特別控除を含む。以下、同様)を廃止すると、全体として38%(2000万世帯)の世帯で税負担が増える(負担増は平均で年間3 万6000円)。特に、妻が非正規または専業主婦の場合、その約4分の3の世帯(1600万世帯)が税負担増となる。</p><p>6)現行の配偶者控除(38 万円)を所得控除方式の夫婦控除(38 万円。夫の年収800万円までの所得制限つき)に切りかえても、負担増減のない世帯が全体の76%に及ぶ一方、負担増組は9%(480 万世帯)、負担減組15%(800万世帯)となる。負担増組は多数派とはならない。ちなみに、世帯年収400万円以上800万円未満の中間所得層については、負担減組の方が負担増組より多い。ただし、負担減は高所得層ほど多額となる。</p><p>7)他方、年額2 万7500円の夫婦税額控除に移行すると、全体の32%(1700万世帯)が負担減、16%(850万世帯)が負担減となる一方、残りの52%は負担が変わらない。ここでも負担減となる世帯の方が負担増世帯より多く、中間所得層においても減税組が増税組を世帯数で圧倒している。負担減は大半の共働き世帯に及ぶとともに、専業主婦世帯でも負担減組の方が負担増組より多い。特に世帯年収300万円以上500万円未満の中低所得層に位置する専業主婦世帯では負担減となるケースがほぼ70%となっている。</p><p>8)夫婦税額控除への移行により、有配偶世帯に関するかぎり、配偶者(その大半は女性)の働き方に中立な税制が実現する。</p><p>9)2017年度税制改正大綱はパート主婦が享受している税制上の特権を中間所得層に限って拡大・強化する性格を有し、それは、働き方に中立な税制の実現という改革理念に背馳している。</p>

著者

白井光太郎 著

出版者

白井光太郎

巻号頁・発行日

vol.[6], 1933

著者

永尾 光一 片岡 和義 須山 太助 小林 秀行 加藤 聡彦 田中 祝江 工藤 貴正 吉田 淳 原 啓 三浦 一陽 石井 延久 白井 将文

出版者

一般社団法人 日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.96, no.2, pp.220, 2005-03-05 (Released:2017-04-07)

著者

白銀 研五

出版者

京都大学大学院教育学研究科

雑誌

京都大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13452142)

巻号頁・発行日

no.61, pp.411-423, 2015

著者

白野夏雲 [著]

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

1886

著者

白神 敬介 川野 健治

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.89, no.3, pp.251-261, 2018

被引用文献数

3

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<p>Health-related quality of life (HRQOL) is a useful evaluation measure of medical, health, and welfare activities, but it is difficult to apply it at the individual level. To solve this problem, we analyzed a widely used HRQOL instrument, the Medical Outcomes Study short form-36 (SF-36), using latent rank theory (LRT) to try to identify findings useful for supporting health care activities. We analyzed data from 2952 people obtained in a population health survey. In Analysis 1, we examined the feasibility of applying LRT. In Analysis 2, we performed qualitative interpretation analysis of the LRT results of Analysis 1 to determine more effective use of support activities in local public health care. Analysis 1 showed that LRT could properly extract information from SF-36 data. In Analysis 2, the LRT results allowed for the classification of each subject based on HRQOL status. The method would therefore be useful for determining appropriate interventions and selecting subjects for interventions. This study demonstrated a new methodology to more effectively use HRQOL measures in health care and psychological support.</p>

著者

白水社 [編]

出版者

白水社

巻号頁・発行日

vol.33(1), no.394, 1986-01

著者

野澤 伸一郎 白崎 広和 和田 旭弘 友利 方彦

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.127-137, 2012

被引用文献数

3

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東北地方太平洋沖地震では,鉄道も広い範囲で被災した。JR東日本線において,地震動では在来線の盛土・切土が被害を受けたが,それぞれの規模は大きくなく,線路延長では最大でも120m程度であった。トンネルの被害は新幹線,在来線とも極めて軽微であった。京葉線はじめ鉄道沿線で液状化が発生したが,高架橋,橋梁については,変状は無かった。津波による被害は甚大であり,海岸線を走る5線区の盛土,切土では50箇所にのぼる被害を受けた。海岸にある防潮堤や鉄道盛土と隣接した架道橋の存在により,被害の形態や規模は異なっていた。

著者

白仁田 和久 佐々木 健 木谷 純 森澤 仁

出版者

Japan Chapter of International Geosynthetics Society

雑誌

ジオシンセティックス論文集 (ISSN:13446193)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.197-200, 2014

被引用文献数

2

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東日本大震災で甚大な被害を被った三陸鉄道北リアス線は,平成26年4月6日に全線運行再開した.最後まで,復旧が進められていた小本・田野畑間の工事において,河川交差部の門形カルバートと道路および河川交差部の2橋梁の計3カ所で,補強盛土一体橋梁(以下,GRS一体橋梁)が採用された.本報告は,GRS一体橋梁の施工管理について報告する.

著者

白眼居士

出版者

風月堂

巻号頁・発行日

vol.[3], 1688

著者

谷藤 健 三好 智明 鈴木 千賀 田中 義則 加藤 淳 白井 滋久

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物學會紀事

巻号頁・発行日

vol.78, no.1, pp.74-82, 2009

被引用文献数

2

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北海道内全域で栽培されたダイズのイソフラボン含量を調査したところ, 同一品種でも栽培地によって含量は変動し, 登熟期間の平均気温(以下, 登熟気温)との間に有意な負の相関が認められた. また, 同一栽培地での明らかな品種間差も確認され, 「ゆきぴりか」および「音更大袖」の含量が最も高かった. ゆきぴりかは, 各適応地帯において標準品種(トヨコマチ)比1.3~1.5倍の高含量を示す一方, 栽培地間の変動係数は年次間変動を含めても標準品種より低かった. また, ゆきぴりかの高イソフラボンは, 登熟後半におけるダイズイン類の蓄積が一般品種より顕著であることに起因しており, ダイズイン類のゲニスチン類に対する比率(D/DG率)も高まっていたが, 品種間および交雑後代系統間にイソフラボン含量とD/DG率の有意な相関は認められず, これらは, 独立した遺伝形質であると推察された. 一方, D/DG率は同一品種でも栽培地によって変動し, イソフラボン含量と同様に登熟気温と有意な負の相関が見られたことから, イソフラボン蓄積を促進する条件は, D/DG率の決定にも何らかの影響を及ぼしていると考えられた.

著者

白石 崇人

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.82, no.1, pp.132-134, 2014 (Released:2016-05-19)

著者

内藤虎次郎著 . 服部之総著 . 杉田玄白 . 森銑三著

出版者

平凡社

巻号頁・発行日

1963