1091 0 0 0 OA クマ外傷の4例

著者
加藤 雅康 林 克彦 前田 雅人 安藤 健一 菅 啓治 今井 努 白子 隆志
出版者
一般社団法人 日本救急医学会
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.22, no.5, pp.229-235, 2011-05-15 (Released:2011-07-23)
参考文献数
15

近年,クマの目撃件数が増加しており,クマが生息する山間部付近の病院ではクマ外傷を診察する機会が増加することが予想される。当院で過去2年間に経験したクマ外傷の4例を報告し,初期治療での注意点について考察する。クマ外傷は頭部顔面領域に多く,顔面軟部組織損傷の治療にあたっては,眼球,鼻涙管,耳下腺管や顔面神経などの損傷を確認し,損傷の部位や程度に応じてそれぞれの専門科と共同で治療を行うことが必要となる。また,細菌感染や破傷風の予防が必要である。当院で経験した4例と文献報告でも,創部の十分な洗浄と抗菌薬治療,破傷風トキソイドと抗破傷風人免疫グロブリンの投与により重篤な感染を生じることはなかった。しかし,頭部顔面の創部と比較して四肢の創部は治癒に時間がかかった。クマ外傷の診療にあたっては,顔面軟部組織損傷と感染症予防に対する知識が重要と考えられた。
著者
小路田 泰直 住友 陽文 小関 素明 岡田 知弘 小林 啓治 白木沢 旭児 澤 佳成 荒木田 岳 立石 雅昭 原田 政美 川瀬 光義 布川 弘 竹永 三男 張 貞旭 鬼嶋 淳 八木 正 西谷地 晴美
出版者
奈良女子大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

2011年3月11日の東日本大震災につづいて生じた原子力発電所の深刻な事故は、戦後、日本政治が長く取り組んできた原子力政策を頓挫させる、歴史的にきわめて重大な事件だった。この事件につながった原子力政策の歴史を解明することが、われわれの研究課題であった。原子力政策が保守派および革新派の合同プロジェクトとして、暗黙の合意を得てはじまったこと、またそれにもとづいて55年体制が形成されたことが、明らかにされた。すなわち、日本の戦後政治において、原子力政策は、たんなる電源開発にとどまらない、きわめて重大な政治的意義をもっていたことが解明されたのである。

390 0 0 0 OA 若き女の手紙

著者
溝口白羊 編
出版者
岡村書店
巻号頁・発行日
1912
著者
白井 嵩士 榊 剛史 鳥海 不二夫 篠田 孝祐 風間 一洋 野田 五十樹 沼尾 正行 栗原 聡 Shirai Takashi Sakaki Takeshi Toriumi Fujio Shinoda Kosuke Kazama Kazuhiro Noda Itsuki Numao Masayuki Kurihara Satoshi
雑誌
SIG-DOCMAS = SIG-DOCMAS
巻号頁・発行日
no.B102, 2012-03-11

Twitter is a famous social networking service and has received attention recently.Twitter user have increased rapidly, and many users exchange information. When 2011 Tohokuearthquake and tsunami happened, people were able to obtain information from social networkingservice. Though Twitter played the important role, one of the problem of Twitter, a false rumordiffusion, was pointed out. In this research, we focus on a false rumor diffusion. We propose ainformation diffusion model based on SIR model, and discuss how to prevent a false rumor diffusion.
著者
足立 準 毛利 有希 庄田 裕紀子 羽白 誠
出版者
Meeting of Osaka Dermatological Association
雑誌
皮膚 (ISSN:00181390)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.148-152, 2000 (Released:2010-08-25)
参考文献数
22

27歳, 男性。数年前より治療を拒否して自宅にひきこもり, 重症化したアトピー性皮膚炎患者に, 感染性心内膜炎, さらに播種性血管内凝固 (DIC) をきたし, 死亡に至った症例を経験した。皮膚, 血液培養より黄色ブドウ球菌 (MSSA) が検出され, 皮膚よりの細菌侵入が考えられた。感染性心内膜炎に伴う皮疹として, 手指, 足底に点状出血斑, 爪甲下の出血斑が認められた。
著者
白井 芳則 更科 広実 斉藤 典男 布村 正夫 奥井 勝二
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.840-845, 1991 (Released:2011-08-23)
参考文献数
14

69歳以下の男性直腸癌治癒切除例のうち, 骨盤内自律神経を温存しえて再発や転移を認めない症例を対象に, アンケート調査および術前, 術後の性機能検査を行い, 術後の性機能障害について検討した.手術時の平均年齢は55.9歳, アンケート調査時は平均57.7歳であった.アンケート調査結果より, 骨盤内自律神経をすべて温存した群 (全温存群) では勃起障害7.1%, 射精障害21.4%であったのに対し, 下腹神経を損傷し骨盤神経叢を温存した群 (部分温存群) では勃起障害26.3%, 射精障害100%であった.術式別では低位前方切除例および側方郭清非施行例に性機能障害が少なかった.性機能検査結果より, 勃起障害は切手法, AVSS負荷試験で確認されたが, 全温存群においても術後に精液量の減少を認めた.また陰茎の流入動脈系に異常を認めた症例はなく下垂体, 性腺機能にも大きな変動はみられなかった.
著者
米田 彬史 板倉 光 荒井 考磨 海部 健三 吉永 龍起 三宅 陽一 白井 厚太朗 木村 伸吾
出版者
公益社団法人 日本水産学会
雑誌
日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
巻号頁・発行日
pp.18-00038, (Released:2019-03-15)
参考文献数
69
被引用文献数
4 11

日本におけるニホンウナギの自然分布域を明らかにするために,文献調査からシラスウナギの来遊記録をまとめ,耳石安定同位体比分析に基づく判別手法から全国の河川・湖沼から収集した個体を天然加入個体と放流個体に判別した。その結果,九州一帯,瀬戸内海沿岸,青森県以南の太平洋沿岸,京都府以南の日本海沿岸は自然分布域の主要部,福井県から青森県までの日本海沿岸は自然分布域の縁辺部と推定された。しかし,主要部であっても天然加入個体の割合が3割程度以下の場合もあり,資源が放流個体に依存している状況がうかがえた。
著者
白石 淳
出版者
一般社団法人 日本災害医学会
雑誌
日本災害医学会雑誌 (ISSN:21894035)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.77-83, 2023-08-27 (Released:2023-08-27)
参考文献数
11

医学研究が行うことは、科学の探求や社会の要請から生まれる医学の問いを受け、科学的手法を通じて定式化し、その結果を導き、問いに答えることである。定式化には主にPatient, Intervention, Comparison, and Outcome(PICO)の枠組みが用いられ、Introduction, Methods, Results, and Discussion(IMRAD)の形式で書かれた論文で問いから答えまでの流れが示される。Introductionでは背景と問いの意義が、Methodsでは問いをPICOに基づいた具体的な研究手法が、ResultsではMethodsに対応した結果が、それぞれ示される。最後にDiscussionで既存の研究との対比が考察され、問いへの答えが明らかにされる。医療者と医学研究者にはこの構造を理解し、論文を効果的に読み、書くことが求められる。
著者
藤綱 隆太朗 白川 和宏 石田 径子 井上 聡 鳥海 聡 金子 翔太郎 土屋 光正 宮嶌 和宏 三吉 貴大 植松 敬子 金尾 邦生 春成 学 竹村 成秀 進藤 健 塩島 裕樹 荘司 清 齋藤 豊 田熊 清継
出版者
日本救急医学会関東地方会
雑誌
日本救急医学会関東地方会雑誌 (ISSN:0287301X)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.285-287, 2018-12-31 (Released:2018-12-28)
参考文献数
14

ナツメグは香辛料としてハンバーグなどの肉料理に用いられ, わが国でも容易に入手可能である。欧米では急性中毒を起こす原因物質として一般的に知られており, 死亡例も報告されている。米国の報告では自殺目的の大量摂取のほか, 意図せずにナツメグ中毒となっている例も半数以上を占めている。しかしわが国では症例報告は少なく, 中毒の原因としてはあまり知られていない。本症例は香辛料としてナツメグ10gを摂取した。その後, 浮遊感, 動悸などが出現, 不穏となった。自身でインターネット検索し, ナツメグ中毒の症状と合致することに気づき, 救急要請した。来院時, 不安感と口渇感を訴え, 興奮気味であったが, 安静にて経過観察を行い, 症状は改善した。本症例は患者自らのナツメグ摂取の申告により診断に至ったが, 本人の自覚なくナツメグ中毒に至る症例もあると思われる。そのため, 急性の精神異常を呈した症例では原因中毒物質として鑑別にあげる必要があると考える。
著者
原田 博文 白石 君男 加藤 寿彦 曽田 豊二
出版者
耳鼻と臨床会
雑誌
耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)
巻号頁・発行日
vol.36, no.6, pp.1180-1184, 1990-11-20 (Released:2013-05-10)
参考文献数
8

陸上自衛官の定年退職時の聴力検査を行い, 同年代の騒音に暴露されていない人と比較して2kHz以上の高音域に聴力低下を認めた.騒音環境によつて分類したグループA, B, Cの間に純音聴力閾値, 耳鳴を訴える人数に有意差を認めなかつた.聴力低下の始まる周波数別に分類すると難聴者の75%は高音域に聴力低下が観察された. 大火器射撃音に暴露されたグループBは1kHz以下の低音域から聴力低下の観察されるものが多かつた.聴力低下と喫煙・高血圧・高脂血症・糖尿病の間には特に関連を認めなかつた.
著者
橋本 剛明 白岩 祐子 唐沢 かおり
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.13-23, 2012-08-31 (Released:2017-03-01)

The present study examined the determinants of people's attitudes toward the Japanese government's income inequality policies. We focused particularly on people's perceived inequality of opportunity and self-perceptions of social class, and their effects on the perceived responsibility of income inequality. General survey data of 798 individuals indicated that when people perceive education/work opportunities as generally controllable through personal ability and effort, they attribute both onset and offset responsibilities more to the poor and less to the government, consequently showing less support for government intervention. Moreover, people's perception of social class moderated how they view opportunity: only among low-class respondents did the perception that opportunities are influenced by one's parents' income or their gender lead to the perception that opportunity is uncontrollable. High-class individuals, on the other hand, perceived the effects of parental income and gender on opportunity to be independent of the controllability of opportunities, suggesting that they believe that ability and effort hold strong power over general opportunity.
著者
白石 浩介
出版者
日本財政学会
雑誌
財政研究 (ISSN:24363421)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.119-146, 2016 (Released:2021-08-28)
参考文献数
29

2014年4月における消費増税に伴う価格転嫁について検討した。税制は増税分の価格への転嫁を予定しているが,企業は税抜き価格を操作することにより,転嫁不足や過剰転嫁ができる。従来の分析では消費者物価指数(Consumer-Price-Index:CPI)が対象とされたが,CPIは価格が7日間以上持続した定価データである。実勢価格に近いとされるPoint-of-Sale(POS)データを用いた分析を試みた。 POS価格の推移をみると,多くの品目において消費税は転嫁されている。しかし,品目別の価格変化率にはばらつきがあり,転嫁不足,過剰転嫁となった品目の存在が示唆される。POS価格とCPIを比較したところ,POS価格はCPIを上回る価格変動を示しており,販売者は定価では税制どおりの価格転嫁を実施しつつ,特売価格では品目ごとに異なる価格設定を実施した可能性がある。POS価格を被説明変数とし,価格変化に影響する要因群を説明変数とする回帰推計の結果から,市場が寡占状況にあると転嫁されやすいが,企業や販売店は付加価値を圧縮することにより転嫁を抑制していることがわかった。