著者
尾藤 朋子 北原 節子
出版者
Japanese Society of Water Treatment Biology
雑誌
日本水処理生物学会誌 (ISSN:09106758)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.16-23, 1983-08-30 (Released:2010-02-26)
参考文献数
18

開殻運動を利用した細菌汚染カキの浄化は止水式の場合, 換水間隔が長いと排出菌の再とりこみが推定され, これによる浄化効率の低下がみられた。また, 換水間隔が2時間と短かい場合には浄化効果は顕著であったが, しかし, 実用化するには施設上の問題点が残される。また, 流水式による換水浄化は前記の各実験成績から浄化用海水量 (換水回数) を増加して短時間浄化を計るよりも, むしろカキの自然開殻運動の理にかなった長時間浄化を実施した方が効率の高いことがわかった。カキの汚染時間の相違による浄化効率への影響は換水回数が少ない場合には短時間汚染の方が浄化効率は高いが, 換水回数を増すと短時間汚染カキと長時間汚染カキの間には大差がみられなかった。その原因としては, 本実験の流水式浄化装置への海水の注入がシャワー方式であるたあ, 流量が多くなると水槽水面に刺戟がおこって, カキの正常な開殻運動が阻害されることが考えられる。また, 本実験の各成績からカキの浄化には浄化限界値の存在が確認されており, この浄化限界の解明, さらにはその解消が今後の問題として残される。本現象の生じる原因には, 1) RI標識菌からRI (203Hg) が脱離し, 貝体内に残留, 2) 浄化用水中に排出された汚染菌体の再とりこみ, 3) 貝体部位中の標識菌が排出されず長期に残留, などが考えられ, これらに対する対策としては, もしその原因が1) ならば, 単なるバックグランド値として上記に準じてその値を差引くだけで解決出来, 原因2) ならば浄化装置の形状の改良などによって排出菌の早期除去を計るなどの方法が考えられる。また, 原因3) は貝体臓器部位, 例えば消化盲のう内の汚染菌の長期残留が最も可能性が高いと思われるが, 本要因に関する対策が最も困難で, 文字通り, 浄化限界となる恐れが多いと考えられる。また, 貝肉の汚染除去にのみ注目して, その浄化に焦点をあてているが, 本実験成績の一部からカキ殻の汚染とその除去についても無視できないことも明らかである。
著者
礒 玲子 飯島 節
出版者
国際医療福祉大学
雑誌
国際医療福祉大学学会誌 (ISSN:21863652)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.10-20, 2016-03-31

目的:高齢者介護分野における医療機関より在宅への移行時を中心とした多職種・諸機関間連携へのクライアントの参加や意思決定の現状と課題を,連携の展開過程に沿って明らかにする. 対象:医療機関または介護保険事業所に勤務する様々な専門職者と利用者本人・家族の合計23名を対象とした. 方法:クライアントの連携への参加の現状と課題について半構造化面接を行い,グラウンデッド・セオリーアプローチに基づき分析した. 結果:クライアントの連携への参加や意思決定を困難にしている連携の阻害要因として,『連携目的の不一致』,『連携対象についての認識不足』,『情報共有困難』および『レベル・態度・姿勢』の4要因が示され,専門職者とクライアントとの間の情報の非対称が認められた. 結論:クライアントの連携への参加と主体的な意思決定を促すためには,専門職者との間の情報の非対称を克服する取り組みを行うことが最も重要であり,連携におけるクライアントの位置づけや参加について専門職者側の意識を高めてゆくことが必要である.
著者
村井節子 著
出版者
緑蔭社
巻号頁・発行日
1926
著者
藤田 節子
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.49, no.11, pp.622-631, 2007 (Released:2007-02-01)
参考文献数
5
被引用文献数
1 1 3

筆者は2005年本誌で科学技術分野の投稿規定の分析調査結果を発表した。今回は人文・社会科学分野167学会の学会誌172誌の投稿規定を収集して,論文の長さなど18の記載項目の内容を詳しく調べ,昨年の科学技術分野の調査結果と比較し,人文・社会科学分野の学会誌の実態や特徴を分析した。また,1997年に寺村由比子が行った投稿規定による分野別特徴の調査結果とも比較し,最近の電子化に伴う変化を探った。本稿では前稿に引き続き,参照文献の書き方など7項目を詳細に分析した。これらの結果から,10年前に比べると特に社会科学分野で整備が進んでいるが,人文・社会科学分野は科学技術分野に比べて投稿規定の標準化がなされていないことがわかった。
著者
五十嵐 貫 佐藤 義隆 杉江 道男 高遠 節夫 豊成 敏隆 向山 一男
出版者
東京都立航空工業高等専門学校
雑誌
研究紀要 (ISSN:03871355)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.1-6, 2002-10

We express the radius of the circumsphere of a tetrahedron with its six edges.
著者
向笠 廣次 岡部 重穗 古賀 節郎
出版者
日本民族衛生学会
雑誌
民族衛生 (ISSN:03689395)
巻号頁・発行日
vol.9, no.5, pp.355-398, 1941-11-30 (Released:2010-11-19)
参考文献数
31

Im Oktober und November 1940 wurden psychiatrische Zensusuntersuchungen in einigen japanischen Inzuchtgebieten durchgeführt. Urn die Einflüsse der Inzucht auf Psychosenhäufigkeit zu finden, wurden gleichzeitig die Inzuchtgrade der betreffenden Bevökerung untersucht. Diese Untersuchungen werden in mehreren Gebieten noch weiter fortgesetzt. Hier berichten Verff.. vorläufig über die Ergebnisse in bis heute erforschten drei Zählbezirken, welche durch Jahrhunderte lang deuernde Inzucht charakterisiert sind.
著者
碓田 智子 西岡 陽子 岩間 香 谷 直樹 増井 正哉 中嶋 節子
出版者
大阪教育大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

全国の町並み保存地区等でみられるイベント型の屏風祭りとひな祭りを主対象に現地調査を積み重ね、町家や町並みの空間利用とまちづくりとの関わりについて検討を行った結果、以下の研究成果が得られた。1)イベント型の屏風祭りは、伝統的祭礼に由来するものである。屏風は町家の座敷に展示されることが多く、見物人はふだん見ることができない町家内部の居住空間を訪問し、住民と交流を深める機会を得やすい。曳山祭礼とは別の日程で開催、曳山祭礼と同日に行うが祭礼行事としての色彩はないもの、曳山祭礼の一環として実施する場合を比較すると、伝統的な曳山祭礼とは切り離して行われる方が、まちづくり活動としての色彩が強い。2)全国約120カ所でひなまつりイベントが行われ、とくに平成10年以降、歴史的ストックを活用した町並み回遊型のタイプが急増している。行政の手に寄らず、雛祭り実行委員会など、住民主体の組織によって開催されているものが半数近くを占める。ひな祭りイベントは、手作り雛や小物の雛人形でも参加でき、店先や玄関先、住宅の外部空間での展示も可能である手軽さが、住民が参加しやすい点である。3)まちづくりとしてのひな祭りや屏風祭りは観光資源として有用で町の活性化に寄与していることは勿論であるが、日常的な居住の場である町家や町並みが、外部からの来訪者にとっては魅力的なものであること、同時に貴重な歴史遺産であることを地域住民自身に意識させる機会になっている点で評価できる。
著者
奥田 弘枝 田坂 美央 由井 明子 川染 節江
出版者
一般社団法人 日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.2-9, 2002-02-20 (Released:2013-04-26)
参考文献数
15
被引用文献数
3

食品の色彩識別と味覚の関係について若年層の傾向を把握することを目的に20歳前後の男女826名を対象にアンケート用紙に色見本を添え調査し,次のような知見を得た. 食べ物の色が食欲増進に影響するという認識は,男8(8)食品の色彩と味覚の関係子80.6%に対し,女子は92.4%と1割程度高く,影響しないとの回答は男子が9.3%に対し,女子は1.9%と低く,この回答率についての性差はx2検定により有意と認められた. 20歳代の男女が食欲を増進させると意識している色は,上位から赤,オレンジ,黄の3色,逆に減退させると意識している色は黒茶,紫,青の4色が主であった. この男女の選択率を変量としたスピアマンの順位相関係数は高く有意と認められ,男女が共通した意識をもっていることが分かった. 味覚と色彩との関連では,男女とも甘味からはピンクとオレンジの暖色系を,酸味からは黄色,塩味から白,苦味からは茶と無彩色,うま味からはオレンジ,赤,茶をそれぞれイメージし,これらの結果にも相関係数により男女間の一致性は高く有意と認められた. 食べ物の配色については,色相の隔りが小さく色みの近いもの,あるいは,隔りの大きい色相の異なった色が選ばれていた. 性別でみると男女に共通しているのはオレンジ,黄,黄緑若干異なるのが緑,白,大差が見られるのは茶であった. 料理の色の組み合わせについての関心度は,女子のほうが男子よりも高く「大変ある」の回答者は,男子6.5%に対し女子は24.3%と男子の4倍であり,この男女差はZ2検定により有意が認められた.
著者
津野 香奈美 早原 聡子 木村 節子 岡田 康子
出版者
公益社団法人 日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.64, no.6, pp.367-379, 2022-11-20 (Released:2022-11-25)
参考文献数
22
被引用文献数
1

目的:ハラスメントの雇用管理上の措置が企業に義務付けられているが,企業に義務付けられている対策が実際にハラスメント防止に効果があるのかは検証されていない.そこで本研究では,ハラスメント指針の中でトップのメッセージ発信や研修実施等に着目し,従業員の対策認識度と企業ごとのハラスメント発生割合を比較した.対象と方法:日本国内の某グループ会社計68社(従業員数計約20,000名)を対象とした.ハラスメント対策は7項目,パワーハラスメント(パワハラ)は厚生労働省の6類型を参考に作成した11項目,セクシュアルハラスメント(セクハラ)は7項目,マタニティハラスメント・パタニティハラスメントは2項目,ケアハラスメントとジェンダーハラスメントは各1項目で測定した.組織風土はシビリティ(礼節),心理的安全性,役割の明確さ等の下位概念から成る10項目で測定し,ハラスメント防止対策実施後の従業員や職場の変化は7項目で測定した.ハラスメント防止対策の従業員認知割合並びに組織風土を高群・中群・低群の3群に分け,企業ごとのハラスメントの発生割合や職場の変化認識割合をKruskal-Wallis検定あるいはANOVAで比較した.結果:自社でハラスメント対策として実態把握等のアンケート調査,ポスター掲示や研修の実施,グループ全体の統括相談窓口の設置,コンプライアンス相談窓口の設置を実施していると7割以上の従業員が認識している企業では,認知度が低い企業と比べてパワハラ・セクハラの発生割合が低かった.一方,トップのメッセージ発信,就業規則などによるルール化,自社または中核会社の相談窓口の設置に関しては,従業員認知度によるパワハラ発生割合の差は確認できなかった.組織風土に関しては,シビリティが高い,心理的安全性がある,役割が明確であると8割以上の従業員が認識している企業では,パワハラ・セクハラの発生割合が低かった.また,従業員がハラスメント防止対策の実施状況を認知している割合が高い企業ほど,従業員が自身や周囲・職場の変化を実感している割合が高かった.考察と結論:各ハラスメント防止対策を実施していると多くの従業員が認識している企業では,ハラスメント発生割合も低い傾向にあった.心理的に安全である・役割が明確であると多くの従業員が回答した企業ではハラスメント発生割合が低かったことから,ハラスメント防止には組織風土に着目した対策も有効である可能性が示唆された.
著者
岡野 節 奥戸 雄二 清水 昭信 新倉 保夫 橋本 佳明 山田 浩
雑誌
Annual review (ISSN:13429329)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.35-44, 2001-03

Faa di Brunoの公式を証明し,組み合わせ論とHermite多項式へのその応用を議論する.
著者
三浦 節夫
出版者
国際井上円了学会
雑誌
国際井上円了研究 (ISSN:21877459)
巻号頁・発行日
no.2, pp.285-311, 2014
著者
森 貴子 問田 千晶 六車 崇 齋藤 千恵子 横尾 由希子 金子 節志 稲元 未来 橋本 圭司
出版者
一般社団法人 日本集中治療医学会
雑誌
日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)
巻号頁・発行日
vol.24, no.2, pp.107-114, 2017-03-01 (Released:2017-03-16)
参考文献数
10

当施設PICUでは,2013年より重篤小児に対する早期リハビリテーション充実へ向けた取り組みを開始した。取り組み導入による効果を検証し,課題を呈示する。【対象と方法】PICUに3日以上滞在した16歳未満の小児に対する早期リハビリテーションの効果,施行率,PICU医師と看護師に対する意識調査を行った。【結果】重篤小児に対する早期リハビリテーションによる効果は実証できなかった。効果を認めなかった要因としては,リハビリテーション施行率の低さ,リハビリテーションに関する知識不足,理学療法士との協力体制の不備,効果の判定方法の問題が示唆された。【考察】今後は,小児の年齢や発達に応じた評価指標に基づき,リハビリテーションの効果を客観的に評価するとともに,年齢,疾患および重症度ごとに検証する必要がある。