著者

住谷 昌彦 柴田 政彦 眞下 節 山田 芳嗣 厚生労働省CRPS研究班

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.420-429, 2010 (Released:2010-09-15)

参考文献数

16

被引用文献数

3

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複合性局所疼痛症候群(CRPS)は激しい痛みに加え,早期から廃用障害を引き起こすことがある.1994年に国際疼痛学会(IASP)からCRPSの判定指標が提唱され広く利用されるに至ったが,その曖昧さから感度は高いが特異度がきわめて低いという問題点が指摘された.米国ではこの問題を解消しようと特異度を効率的に上げる研究がなされ,新たな判定指標が提唱された.そこで厚生労働省CRPS研究班が組織され,米国の研究にならい本邦独自のCRPS判定指標作成を行った.本稿では,a)本邦のCRPS患者の評価と判定指標の作成と,b)CRPS type 1とtype 2という分類の必要性の2点について概説する.

著者

中野 節子

出版者

金沢大学法文学部日本海文化研究室 = Japan Sea Culture Research Institute, Faculty of Letters Kanazawa University, Kanazawa, Japan

雑誌

日本海文化 = Journal of Japan Sea Culture Research Institute (ISSN:02892456)

巻号頁・発行日

no.7, pp.87-112, 1980-03-01

著者

中島 捷久 信沢 枝里 中島 節子

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.27, no.11, pp.744-753, 1989-11-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

9

著者

福田 節也

出版者

日本人口学会

雑誌

人口学研究 (ISSN:03868311)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.41-60, 2003-11-30 (Released:2017-09-12)

被引用文献数

1

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未婚化傾向の進展とともに,若者が親と同居する期間が延長している。1990年代以降,未婚期の世帯構造が若者の自立や婚姻行動と深い繋がりをもつことが指摘されるようになり,青年層の居住形態が注目されるようになった。これに伴い,全国レベルの標本調査において離家に関する項目が設けられるようになり,若者がいつ,どのような理由で親元を離れ新たな世帯へと移行するのかについて知ることができるようになった。しかし,先行研究においてはデータや方法論上の制約により離家を規定する個人や世帯の属性についての考察が十分に行われてこなかった。そこで本稿では『全国家族調査(NFRT98)』の個票データを用いてイベントヒストリー分析を行い,若者の離家行動についての要因分析を行った。分析の対象は,1940年から70年に出生した男女4,378人である。モデルではライフコース変数,人口学的要因,親の社会経済的地位,そして出生コーホートを説明変数とし,対象者の最初の離家および進学,就職,そして結婚に分類した理由別離家の規定要因について検証した。分析の結果,先行研究において指摘されてきた晩婚化や若年者人口の都市部への集中といった要因に加え,出生順位や高等教育への進学が離家のタイミングを規定する重要な要因であることが明らかとなった。さらに,離家を規定する個人や世帯の属性が明らかとなり,1940年以降の出生コーホートにおける離家傾向を説明するいくつかの知見が得られた。

著者

伊集院 俊郎 石堂 康弘 八尋 雄平 廣津 匡隆 栫 博則 瀬戸口 啓夫 中條 正典 福倉 良彦 小宮 節郎

出版者

西日本整形・災害外科学会

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.737-740, 2014-09-25 (Released:2014-11-11)

参考文献数

19

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梨状筋症候群は,明らかな画像所見を伴わないことが多く,診断に苦慮することが多い.腰椎椎間板ヘルニアや神経症状を呈する骨盤内腫瘍など,他の疾患の除外も必要である.我々は,坐骨神経の解剖学的破格が原因であった2例を経験した.一例は,術前に解剖学的破格が推定できなかったが,もう一例は,術前にMRI検査でT2強調画像と拡散強調画像の融合画像により,術前に梨状筋・坐骨神経ともに2分しているBeaton分類B型の解剖学的破格を診断することが可能であった.梨状筋症候群は,坐骨神経の破格を伴うことも少なくなく,診断には他の疾患の除外診断とともに,特徴的な理学所見の有無,慎重な画像診断による解剖学的破格の有無を予測することが診断の一助となる.

著者

有田 英子 小川 節郎 花岡 一雄

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.35-42, 2009-01-15 (Released:2009-02-07)

参考文献数

14

被引用文献数

2 1

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痛みは主観的な感覚であり, その測定・評価は難しい. 痛みの強さの測定についても, visual analogue scale (VAS) など, これまでにいくつかの評価法が提示されているが, いずれも主観的な測定法であった. この度, 患者がもつ痛みを, 痛みを伴わない異種感覚に置き換えて定量評価する知覚・痛覚定量分析装置が考案された. これにより, より客観的に痛みの強さを測定することができ, 患者間の痛みの強さや, ある患者の長期にわたる痛みの強さの比較・検討が可能になると考える. VASと比較した臨床データの一部を提示する.

著者

別府 節子

出版者

出光美術館

雑誌

出光美術館研究紀要

巻号頁・発行日

no.20, pp.185-205,12, 2014

著者

三浦 節夫

出版者

国際井上円了学会

雑誌

国際井上円了研究 (ISSN:21877459)

巻号頁・発行日

no.2, pp.285-311, 2014

著者

和田 節 操 靖 Abreu Qurino

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会大会講演要旨

巻号頁・発行日

no.46, 2002-03-10

著者

田村 節夫

出版者

一般社団法人 日本鉄鋼協会

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.68, no.15, pp.2108-2115, 1982-11-01 (Released:2010-01-19)

参考文献数

53

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高炉耐火物の損傷機構と対策,および耐火物侵食診断技術の現状について概説した.耐火物は種々の原因によつて損傷されるが,いずれにおいても,何らかの形で炉内温度変動が関与しており,損傷の直接原囚として,遠因として,あるいは加速要因として作用する.従つて,炉況の安定が耐火物損傷防止の基本であり,また逆に損傷防止が炉況の安定につながることから,耐火物の寿命延長と安定操業は不可分の関係にある.また損傷機構の解明は,耐火物の材質・構造選定の上からも重要であり,このため損傷過程にある耐火物サンプルの解析あるいは試験室的な損傷状況の再現試験が有力な手段となろう.診断技術については,単に侵食量の推定だけでなく,れんが内で生じる現象,たとえば,き裂の発生,れんがの変質,溶銑の侵入,付着物の形成などの検出,推定まで含めた診断技術の開発が必要である.

著者

中野 節子

出版者

山梨英和学院 山梨英和大学

雑誌

山梨英和短期大学紀要 (ISSN:02862360)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.302-281, 1988-12-15 (Released:2020-07-20)

著者

馬場 駿吉 高坂 知節 稲村 直樹 佐藤 三吉 鈴木 茂 遠藤 里見 石戸谷 雅子 小野寺 亮 山田 公彦 大久 俊和 荒井 英爾 鈴木 雅明 大山 健二 粟田口 敏一 戸川 清 岡本 美孝 松崎 全成 寺田 修久 喜多村 健 石田 孝 馬場 廣太郎 島田 均 森 朗子 池田 聖 金子 敏郎 今野 昭義 山越 隆行 石井 哲夫 窪田 市世 鍋島 みどり 田口 喜一郎 石山 哲也 中野 雄一 中村 英生 五十嵐 文雄 古川 仭 作本 真 山下 公一 久保田 修 宇佐神 篤 伊藤 博隆 鈴木 元彦 間宮 紳一郎 横田 明 加藤 薫 大屋 靖彦 河合 〓 岩田 重信 横山 尚樹 井畑 克朗 瀧本 勲 稲福 繁 坂倉 康夫 鵜飼 幸太郎 雨皿 亮 山田 弘之 坂倉 健二 平田 圭甫 伊藤 由紀子 村上 泰 竹中 洋 山下 敏夫 久保 伸夫 中井 義明 大橋 淑宏 阪本 浩一 村田 清高 平沢 昌子 原田 康夫 森 直樹 白根 誠 多田 渉 小林 優子 竹林 脩文 河野 嘉彦 夜陣 紘治 平田 思 宮脇 修二 津田 哲也 山下 隆司 二階堂 真史 柿 音高 永澤 容 増田 游 後藤 昭一 西岡 慶子 折田 洋造 東川 康彦 武 浩太郎 進 武幹 前山 忠嗣 百田 統洋 堤 昭一郎 茂木 五郎 川内 秀之 松下 太 吉村 弘之 高田 順子 石川 哮 定永 恭明 大山 勝 松崎 勉 坂本 邦彦 廣田 常治 内薗 明裕 鯵坂 孝二 中島 光好

出版者

The Society of Practical Otolaryngology

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.88, no.3, pp.389-405, 1995-03-01

被引用文献数

13 16

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The efficacy and safety of Kampo preparation Sho-seiryu-to were studied in a joint double-blind trial in comparison with a placebo. The study was carried out on 220 patients with perennial nasal allergy at 61 hospitals. Granules in a dose of 3 g were administered 3 times daily for 2 weeks. Moderate to high improvement was recorded in 44.6% of the treated patients and in 18.1% of those receiving placebo. The difference is significant (p <0.001). Side effects were noted in 6.5% of the treated patients and in 6.4% of the controls (not a significant deference). The side effects were mild and had no influence on the daily life of the patients.

著者

舟橋 節夫

出版者

The Japan Society for Oriental Medicine

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.101-103, 1995-07-20 (Released:2010-03-12)

参考文献数

4

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ナルコレプシーの患者に釣藤散を投与し, 4日後に, 睡眠発作, 情動性脱力発作, 入眠時幻覚などの症状の消失をみた。ナルコレプシーの漢方治療では葛根湯, および補中益気湯加味方の使用で症状が著明に軽減した報告があるが, 今回のように釣水藤散で極めて短時日のうちに症状の消失をみた報告はない。

著者

藤田 節子 平田 泰子 戸塚 隆哉 井上 孝 山﨑 久道

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.3, pp.108-114, 2022-03-01 (Released:2022-03-01)

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書籍の巻末索引は,重要であるにもかかわらず,「本の飾り」くらいにしか思われていない傾向がある。INFOSTA分類/シソーラス/Indexing部会では,この巻末索引についての研究の一環として,一般向け書籍3冊を選び,メンバーで分担して索引作業を実施し,その結果を共有して議論した。2冊については,語による索引を付与し,1冊については,段落ごとにUDC(国際十進分類法)の分類番号を振ることにした。その結果,索引における索引語の選択基準や索引語と本文中の語との関係などの多岐にわたる問題について,検討することとなり,一定の知見が得られた。この知見は,書籍の索引を作成する場合はもとより,論文などの索引付けや文献データベースの索引部分の設計にあたっても,参考にできる。

著者

田端 節子 井部 明広 小沢 秀樹 上村 尚 安田 和男

出版者

Japanese Society for Food Hygiene and Safety

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.39, no.6, pp.444-447_1, 1998-12-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

4

被引用文献数

10 14

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1991年から1996年に東京都内で市販されていた食品及び食品原料, 2,047検体についてアフラトキシン汚染の調査を行った. ピーナッツ, ピスタチオナッツ, ハトムギ, 黒糖, 唐辛子, パプリカ, ナツメグなどから, アフラトキシンが, 痕跡量から128ppb検出された. 日本での規制値である10ppb以上のアフラトキシンB1が検出された検体は, ピーナッツ, ピスタチオナッツ, 唐辛子で, 合計5検体であった. 過去の調査結果と比較すると, そば, ナチュラルチーズのように過去の調査では検出されたが, 今回は検出されなくなったもの, ナツメグのように継続的に検出されるものがあった.

著者

田村 和之 来間 泰男 小田 清 高原 一隆 秋葉 節夫 岡本 篤尚 仲地 博

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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本研究では、以下のようなことを明らかにすることができた。1.地方自治体に対して国が交付する在日米軍基地・自衛隊関連交付金等(基地交付金)は、補助率が高く、これを受ける地方自治体は基地交付金に依存する傾向が見られる。また、その算定にあたり国の裁量が働く余地があり、この仕組みは依存を昂じさせる。2.基地交付金は、これまで自治体の公共事業の実施に大きな影響を与えてきた。過疎地域の地方自治体がこの傾向から脱却することは容易でない。しかし、産業の発展している都市周辺部の自治体の基地交付金依存度はさほど大きくない。3.一部地域では、新しい基地公害(野生種絶滅の危険)などに基地交付金を対応させる必要が見られる。4.軍事施設・基地は、当該地域の産業や住民の生活に密着する限りにおいて地域経済の活性化効果をもつが、その施設の後始末、発生する公害等の処理を考慮すると、短期的な効果だけでみるのは問題である。5.基地と地域経済とは微妙なバランスをたもたせながらも、将来的には暮らし密着型の産業構造へシフトすることが求められる地域は少なくない。6.沖縄県では、復帰により経済の基地依存度は大きく落ちたが、近年、やや高めている。そのような中で、軍用地料が「相当に高い」という問題がある。このことが沖縄経済だけでなく自治体行財政にもゆがみをもたらしている。

著者

藤田 節子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.492-503, 2010 (Released:2010-12-01)

参考文献数

13

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近年,学術論文の参照文献に,インターネット情報の利用が増加している。Webページは更新や削除が頻繁に行われるため,インターネットからの参照文献は読者が後になって入手できるとは限らない。本調査は,2007年と2005年に刊行された図書館情報学関係学術誌4誌に掲載された論文の参照文献のうち,インターネット情報を参照した858件の入手可能性を調べた。その結果,2007年では参照されたインターネット文献のうち28%,2005年では41%が,論文の著者が記述したURLのもとでは見つからなかった。見つからなかったインターネット文献を,そのサイト内で検索したり,検索エンジンを使うと,2007年は89%,2005年では82%が入手可能になった。参照されたインターネット文献の保存,サイト運営者の適切な管理運営,著者の正確な引用と,必要十分な書誌記述が入手可能性を高める。

著者

田渕 優希子 安田 哲行 北村 哲宏 大月 道夫 金藤 秀明 井上 隆弥 中江 文 松田 陽一 植松 弘進 真下 節 下村 伊一郎 柴田 政彦

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.17-23, 2013 (Released:2013-03-22)

参考文献数

38

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近年,非がん性慢性痛に対するオピオイド処方の選択肢が広がったことにより,オピオイドによる内分泌機能異常発症に留意する必要性がある.内分泌機能異常としては性腺機能低下症が最も多いが,副腎機能低下症や成人GH(成長ホルモン)分泌不全症の報告例も散見される.これらの内分泌機能異常は単に患者のQOLを低下させるのみならず,さまざまな代謝異常,臓器障害を呈し,時に生命の危機にかかわる病態へと進展することもある.現時点で,これらの内分泌機能異常がどのような患者に惹起されやすいかは明らかではなく,また内分泌異常の診断も必ずしも容易ではない.しかし,これらの内分泌機能異常はオピオイドの減量,中止,あるいは非オピオイド系鎮痛薬への変更,ホルモン補充療法により改善可能な病態であることから,オピオイド投与中の患者において決して見逃してはならない副作用の一つと考えられる.オピオイドによる内分泌機能異常について基礎医学的および臨床医学的見地から解説する.

著者

田端 節子

出版者

日本マイコトキシン学会

雑誌

マイコトキシン (ISSN:02851466)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.129-135, 2008 (Released:2008-10-07)

参考文献数

40

被引用文献数

6 5

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一般に,国内では,一部の地域を除きアフラトキシン汚染が起きる可能性は低いと考えられているが,ペニシリウム属のカビが産生するパツリンやフザリウム属のカビが産生するデオキシニバレノール等は,我が国の気候条件でも産生される.近年,これらのカビ毒の国内での汚染が注目され,詳細な汚染実態の把握と,防御対策の開発が急務となっている.今回は,国内で起きているカビ毒汚染の状況と,リンゴ等のパツリン汚染について,その汚染の傾向から防御の対策について述べる.国内での自然汚染が確実に普遍的に起きているカビ毒は,麦中のデオキシニバレノールとニバレノールとリンゴ中のパツリンである.国内で汚染が起きている可能性が高いものに,麦中のゼアラレノン,ブドウ中のパツリン,黒糖中のアフラトキシンがある.また,穀類等のオクラトキシン汚染も国内で起きている可能性がある.国産リンゴを原料として使用するジュース製造工場から腐敗・傷害のため廃棄されたリンゴについてパツリン汚染調査を行った結果,一部に高濃度のパツリンの自然汚染が起きていることが判明し,低温保存でも保存期間が長くなるとパツリン汚染が進む傾向が認められた.リンゴのパツリン汚染を防止するには,汚染が起きている場所を特定し,菌の排除を行うこと,傷の付いたリンゴは長期間保存せず,早く加工してしまうことも効果的であると考えられる.

著者

五十嵐 広希 川節 拓実

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.38, no.9, pp.814-820, 2020 (Released:2020-11-21)

参考文献数

11