2 0 0 0 OA 新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言解除直後の外出自粛・対人接触回避行動の心理的予測因
- 著者
- 伊藤 拓 樋口 匡貴 荒井 弘和 中村 菜々子
- 出版者
- 公益社団法人 日本心理学会
- 雑誌
- 心理学研究 (ISSN:00215236)
- 巻号頁・発行日
- vol.94, no.2, pp.129-138, 2023 (Released:2023-06-25)
- 参考文献数
- 22
Cross-sectional research has indicated that the psychological variables of the protective motive theory and normative focus theory are related to avoidance behaviors around going out or contacting others during the COVID-19 pandemic. However, there has been no longitudinal research investigating whether these psychological variables predict similar behaviors. The aim of this longitudinal study was to examine whether these psychological variables predicted such behaviors immediately after the termination of the COVID-19 pandemic state of emergency. A total of 781 participants completed a web-based survey immediately before and after the termination of the state of emergency in Tokyo. A cross-lagged effects model was used to analyze psychological predictors. The results indicated that the perceived self-efficacy of avoidance behaviors (β = .099), injunctive norms (β = .135), and descriptive norms (β = -.061) immediately before the state of emergency termination predicted avoidance behaviors around going out or contacting others immediately after the termination. These results suggested causal relationships between perceived self-efficacy, descriptive norms, and injunctive norms and avoidance behaviors around going out or contacting others.
2 0 0 0 OA 大学生アスリートのスポーツ・ライフ・バランスはウェルビーイングと関連する
- 著者
- 荒井 弘和 榎本 恭介 鈴木 郁弥 町田 和梨 深町 花子
- 出版者
- 法政大学スポーツ研究センター
- 雑誌
- 法政大学スポーツ研究センター紀要 = BULLETIN OF Sports Research Center, HOSEI UNIVERSITY (ISSN:21879168)
- 巻号頁・発行日
- vol.41, pp.5-9, 2023-03-31
本研究の目的は,大学生アスリートにおけるスポーツ・ライフ・バランスの現状,および理想と現実のギャップを検証することであった。さらに,初年次学生である1年生と2-4年生の間でスポーツ・ライフ・バランスの指標を比較したうえで,理想と現実のギャップとウェルビーイングとの関連も検討した。大学生アスリート149名のデータを分析したところ,(1)スポーツ・ライフ・バランスは,時間的なバランスも,精神的なバランスも,やや競技生活に偏っていた。(2)学年差を検討したところ,精神的なバランスは,2年生以上の方が競技の比重が大きかった。(3)時間的なバランス・精神的なバランスともに,バランスの現状と理想と現実のギャップが,ウェルビーイングと部分的に関連していた。
- 著者
- 木内 敦詞 荒井 弘和 浦井 良太郎 中村 友浩
- 出版者
- 一般社団法人日本体育学会
- 雑誌
- 体育学研究 (ISSN:04846710)
- 巻号頁・発行日
- vol.54, no.1, pp.145-159, 2009
- 被引用文献数
- 1 4
身体活動増強は他の健康行動改善へのきっかけとしての役割が示唆されているものの,大学生の身体活動レベルは低い.Sallis et al.(1999)によるProject Graduate Ready for Activity Daily(GRAD)は,行動科学に基づいてプログラムされた,卒業直前の大学生のための身体活動増強コースである.大学新入生に対しても,GRADと同様の視点に立った身体活動介入を行う必要がある.本研究の目的は,行動科学に基づく宿題を併用した体育プログラムが大学新入生の心理的・行動的・生理的な身体活動関連変数に正の効果を持つかどうかを検討することであった.本プロジェクトは,First-Year Physical Education(FYPE)と名づけられた.近畿圏にある工科系大学の新入生が本研究に参加した(N=993;介入群,N=497;非介入群,N=496).全授業の共通プログラムは以下のとおり(数字はその順序に対応);1:ガイダンス,2:健康関連体力テスト,3-6:実技,7:講義,8-12:実技,13:健康関連体力テスト,14:まとめ.介入群にのみ,行動科学に基づく身体活動増強プログラムが追加された.そのプログラムは,ワークシートによる行動変容技法教育(意思決定バランス分析,セルフトークの修正,逆戻り防止,社会的支援,シェイピングなど)と,授業時間外演習課題のアクティブ・ホームワーク(身体活動に関するセルフモニタリング,目標設定)から構成された.週1回のプログラムの期間は3.5ヵ月であった.心理的変数(運動セルフ・エフィカシー,運動に関する意思決定のバランス[恩恵-負担]),行動的変数(強度別の身体活動量,区分された身体活動の実施頻度),生理的変数(健康関連体力:心肺持久力,柔軟性,筋持久力,体脂肪率)を測定した.これら変数を授業期間の前と後に測定し,介入群と非介入群を比較した.2要因分散分析とその後の下位検定により,心理的変数の運動セルフ・エフィカシーと運動実践の恩恵知覚への有意な介入効果が認められた.行動的変数については,「運動・スポーツ」「日常活動性」といった幅広い強度の身体活動量および区分された身体活動の実施頻度(日常身体活動と健康関連のエクササイズ[有酸素運動・柔軟運動・筋運動])への有意な介入効果が示された.生理的変数としての健康関連体力に関しては,筋持久力への介入効果が認められた.これらの結果は,行動科学に基づく宿題を併用した体育授業が,大学新入生の身体活動関連の心理・行動・生理的変数への包括的な正の効果を持つことを示唆している.
1 0 0 0 OA 有酸素運動が疲労感に与える影響および運動に伴う疲労感とセルフ・エフィカシーとの関連
- 著者
- 荒井 弘和 岡 浩一朗 堤 俊彦 竹中 晃二
- 出版者
- 日本行動医学会
- 雑誌
- 行動医学研究 (ISSN:13416790)
- 巻号頁・発行日
- vol.11, no.1, pp.1-6, 2005 (Released:2014-07-03)
- 参考文献数
- 24
- 被引用文献数
- 1
本研究の目的は、中等度の強度の有酸素運動に伴う疲労感の変化を検討することであった。さらに、疲労感の変化と一過性運動に対するセルフ・エフィカシーの変化との関係を検討した。16名の大学生または大学院生が、本研究の被験者として招集された。運動セッションに伴って、1)疲労感を測定する日本語版 Iceberg Profile、2)中等度の強度の運動を継続できるというセルフ・エフィカシーという2つの測定尺度が用いられた。被験者は、自転車エルゴメータで、中等度の強度のサイクリングを20分間行った。さらに、コントロール条件として、被験者は20分間の読書を行った。運動が疲労感に与える影響を検討するために、繰り返しのある分散分析を行った。しかし、分散分析の結果、条件の主効果、時間の主効果、および条件×時間の交互作用は認められなかった。この結果は、中等度の強度の運動が疲労感を増強しないことを示している。相関係数の算出によって、運動に伴う疲労感の変化量とセルフ・エフィカシーの変化量との関係を検討した。疲労感の変化量はセルフ・エフィカシーの変化量と関連していなかった。本研究の結果は、運動に伴う疲労感とセルフ・エフィカシーが、独立して生じる可能性を示唆している。
1 0 0 0 OA 女子大学生アスリートの化粧行動に関する実態調査
- 著者
- 町田 和梨 榎本 恭介 飯田 麻紗子 大平 有記 荒井 弘和
- 出版者
- 法政大学スポーツ研究センター
- 雑誌
- 法政大学スポーツ研究センター紀要 = BULLETIN OF Sports Research Center, HOSEI UNIVERSITY (ISSN:21879168)
- 巻号頁・発行日
- vol.41, pp.31-36, 2023-03-31
本研究の目的は運動部に所属する女子大学生アスリートを対象に,練習の前と試合の前における化粧行動の有無,化粧行動に関する工夫について調査を行い,女子大学生アスリートの化粧行動の実態を探索的に調査することであった。分析の結果,練習前(50.0%)・試合前(51.3%)ともに,化粧行動を「絶対にしない」と回答した者が最も多かった。一方で,練習前(9.1%)・試合前(13.6%)ともに,化粧行動を「絶対にする」と回答した者が一定数いることがわかった。女性アスリートの中には,「競技者としての自己」と「女性としての自己」を分けて捉えてしまう者もいるが,化粧行動は,2つの自己をつなぎ合わせる行動になり得る。今後は,化粧行動と競技パフォーマンスとの関連や,化粧行動と競技に伴うストレス反応との関連を検討することが期待される。
1 0 0 0 OA 大学生アスリートの日焼け予防行動に関する実態調査
- 著者
- 町田 和梨 榎本 恭介 松原 裕一 荒井 弘和
- 出版者
- 法政大学スポーツ研究センター
- 雑誌
- 法政大学スポーツ研究センター紀要 = BULLETIN OF Sports Research Center, HOSEI UNIVERSITY (ISSN:21879168)
- 巻号頁・発行日
- vol.41, pp.25-29, 2023-03-31
本研究の目的は,運動部に所属する大学生アスリートを対象に,競技活動中の日焼け予防行動の変容ステージ,実際に行っている日焼け予防行動について調査を行い,大学生アスリートの日焼け予防行動の実態を探索的に調査することであった。分析の結果,「私は現在,競技活動において日焼け予防をしていない。また,これから先もするつもりはない」と回答した者(前熟考期)が67.4%と最も多く,「私は現在,競技活動において定期的に日焼け予防をしている。しかし,始めてから6か月以内である」と回答した者(実行期)が3.1%と最も少なかった。また,これらの日焼け予防ステージの結果は性別間と競技場所(室内/室外)間で有意な差が見られ,学年別(1年生/2-4年生)においては有意な差が見られなかった。このことから,性別間や競技場所間で日焼け予防行動に差があることや,学年や年齢は関係なく,個々の意識や考え方が日焼け予防行動に関連している可能性が示された。
1 0 0 0 OA 新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言解除直後の外出自粛・対人接触回避行動の心理的予測因
- 著者
- 伊藤 拓 樋口 匡貴 荒井 弘和 中村 菜々子
- 出版者
- 公益社団法人 日本心理学会
- 雑誌
- 心理学研究 (ISSN:00215236)
- 巻号頁・発行日
- pp.94.21054, (Released:2023-03-10)
- 参考文献数
- 22
Cross-sectional research has indicated that the psychological variables of the protective motive theory and normative focus theory are related to avoidance behaviors around going out or contacting others during the COVID-19 pandemic. However, there has been no longitudinal research investigating whether these psychological variables predict similar behaviors. The aim of this longitudinal study was to examine whether these psychological variables predicted such behaviors immediately after the termination of the COVID-19 pandemic state of emergency. A total of 781 participants completed a web-based survey immediately before and after the termination of the state of emergency in Tokyo. A cross-lagged effects model was used to analyze psychological predictors. The results indicated that the perceived self-efficacy of avoidance behaviors (β = .099), injunctive norms (β = .135), and descriptive norms (β = -.061) immediately before the state of emergency termination predicted avoidance behaviors around going out or contacting others immediately after the termination. These results suggested causal relationships between perceived self-efficacy, descriptive norms, and injunctive norms and avoidance behaviors around going out or contacting others.
- 著者
- 深町 花子 石井 香織 荒井 弘和 岡 浩一朗
- 出版者
- 一般社団法人 日本認知・行動療法学会
- 雑誌
- 行動療法研究 (ISSN:09106529)
- 巻号頁・発行日
- vol.42, no.3, pp.413-423, 2016-09-30 (Released:2019-04-27)
- 参考文献数
- 26
本研究はアクセプタンス&コミットメント・セラピー(ACT)のスポーツパフォーマンス向上への効果を検討した。対象者は21歳の大学生アーチェリー選手であり、60分の介入を13セッション実施した。パフォーマンスを測定するためにアーチェリーの得点とACT関連尺度の得点を記録した。対象者は試合中に苛立ちや震えが生じることを自身の問題として挙げた。ACTのエクササイズを実施し、ACTのプロセスの一つである「体験の回避」の問題点を理解し、「価値」に基づいて、実際に行動を生起させていくことを確認した。介入の結果、アーチェリーの得点は向上し、「体験の回避」を扱ったセッションの後に該当する尺度の得点が僅かに減少した。対象者は試合を楽しむようになり、いらだつこともなくなったと報告した。本研究の結果より、ACTが心理的柔軟性の改善によって、大学生アスリートのパフォーマンスを向上させる可能性を示唆した。
1 0 0 0 IR 大学生競技者における理想のリーダー像・サブリーダー像の性差
- 著者
- 中野 陽太 鈴木 郁弥 荒井 弘和 Suzuki Fumiya 荒井 弘和 Arai Hirokazu
- 出版者
- 法政大学スポーツ研究センター
- 雑誌
- 法政大学スポーツ研究センター紀要 = Bulletin of Sports Research Center, Hosei University (ISSN:21879168)
- 巻号頁・発行日
- no.33, pp.37-39, 2015-03
本研究の目的は、大学体育会運動部を対象として、性差に着目して、リーダー(キャプテン・主将)とサブリーダー(副キャプテン・副将)について詳細な検討を行うことであり、「大学生競技者は性別によって求めるリーダー像、サブリーダー像が異なる」という仮説を検証した。体育会運動部に所属する大学 1 ̶ 4 年生 87 名を対象として、主将のリーダーシップ尺度を用いて、理想のリーダー像と理想のサブリーダー像を調査した。その結果、主将の「人間関係調整」のみにおいて、女子の方が有意に高いという結果が得られた。よって、仮説は部分的に支持されたといえる。
- 著者
- 日比 千里 青柳 健隆 荒井 弘和 守屋 志保 岡 浩一朗
- 出版者
- 日本スポーツ産業学会
- 雑誌
- スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)
- 巻号頁・発行日
- vol.25, no.1, pp.1_11-1_24, 2015
In competitive sports, the enhancing of physical abilities, technical skills, and psychological states is vital for excelling in competition. A team’ s psychological wellbeing is often the deciding factor in team sport success. Nevertheless, few efficient strategies have been made for boosting teams’ psychological states, particularly during matches. Therefore, the aim of this study was to investigate practitioners’ perceptions of <I>Enjin</I> (forming a circle) strategies used to enhance a team’ s psychological acuity during matches. In addition, motivations to initiate <I>Enjin</I> strategies, content, and changes observed after implementing these strategies were emphasized. The study was conducted following three steps. First, a women’ s collegiate basketball team’ s <I>Enjin</I> strategies were observed and recorded during an official match. Second, a team coach and four players were interviewed concerning these strategies, after viewing a recording of the match. The participants were requested to provide (1) motivations to implement <I>Enjin</I> strategies; (2) <I>Enjin</I> content; and (3) changes experienced after implementing <I>Enjin</I> strategies. Third, the study results were analyzed following the KJ method. The analysis revealed seven motivations, including “routine,” “desire to enhance team cohesion,” and “foul play.” In addition, four types of <I>Enjin</I> content were identified, including “encouragement,” “information on tactics,” “apologizing,” and “battle cries.” Subsequently, eleven changes, including “enhanced team cohesion” , “shared perspectives among team members,” and “improved excitement levels,” were identified. It was inferred that <I>Enjin</I> strategies enhanced the teams’ psychological states, based on these results. However, additional studies involving several teams, games, events, and genders are required to complement these results.
1 0 0 0 OA 知的障害者の親における身体活動・運動実施の阻害要因と促進要因
- 著者
- 荒井 弘和 中村 友浩
- 出版者
- 一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会
- 雑誌
- 体育学研究 (ISSN:04846710)
- 巻号頁・発行日
- vol.54, no.1, pp.213-219, 2009-06-30 (Released:2009-11-05)
- 参考文献数
- 13
- 被引用文献数
- 3 3
The present study was aimed at exploring the barriers and facilitators of physical activity and exercise among the parents of children with intellectual disabilities. A qualitative study related to barriers and facilitators was conducted on 42 parents of children with intellectual disabilities through an open-ended questionnaire. Content analysis was performed by the KJ method (Kawakita, 1970), i.e., the barriers and facilitators of physical activity and exercise, by eight members. Consequently, 58 responses as barriers and 46 responses as facilitators were reported. Through the KJ method, nine items were categorized as barriers, and 10 as facilitators. In specific terms, the following items were categorized as barriers: “Too busy,” “Bad physical condition,” “To have to care for one's family,” “Not enough psychological status,” “Bad weather,” “Insufficient information,” “Not economically viable,” “Nowhere to exercise and conduct physical activity,” and “Nobody to do it with.” The following items were categorized as facilitators: “To have people to do it with,” “A good environment and weather,” “Time,” “To enhance one's athletic performance,” “To be fun,” “To have a goal,” “To feel good,” “Not to have care-giving obligations,” and “To have already paid for membership fees.” The results of our study show that the parents of children with intellectual disability should utilize their family members not as a barrier but as a facilitator. The results of this study are expected to be used as basic data to support parents' physical activity and exercise behavior.
1 0 0 0 OA 大学初年次生の生活習慣と取得単位数の関係
- 著者
- 木内 敦詞 中村 友浩 荒井 弘和 浦井 良太郎 橋本 公雄
- 出版者
- 公益社団法人 全国大学体育連合
- 雑誌
- 大学体育学 7.1 (ISSN:13491296)
- 巻号頁・発行日
- pp.69-76, 2010-03-15 (Released:2018-01-09)
生活習慣と学力が関連することはこれまで経験的に述べられてきた.しかしながら,それを十分に裏づける学術的データはわが国においてほとんど提出されていない.本研究は,大学初年次生の生活習慣と修学状況(取得単位数)との関係を明らかにすることを目的とした.近畿圏にある工科系大学男子1068名が本研究に参加した.彼らの初年次前期取得単位数は以下のとおりであった;25単位以上(52%,N=554:A群),20-24単位(30%,N=317:B群),15-19単位(12%,N=131:C群),15単位未満(6%,N=66:D群)。前期授業終了時における健康度・生活習慣診断検査(DIHAL.2,徳永2003)から,以下のことが明らかとなった.すなわち,「食事」「休養」尺度および「生活習慣の合計」において,D<C<B<A群の順位傾向とともに,D群に対するA群の有意な高値(P<.01)が示された.特に,「食事の規則性」「睡眠の規則性」スコアにおいては,明確なD<C<B<A群の順位性とともに,食事や睡眠を軸とした"規則的な生活リズム"の重要性が示された.これらの結果は,大学入学直後から教育の枠組みの中で,健康的なライフスタイル構築のための健康教育を実施することの必要性を支持している.
- 著者
- 樋口 匡貴 荒井 弘和 伊藤 拓 中村 菜々子 甲斐 裕子
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.68, no.9, pp.597-607, 2021-09-15 (Released:2021-09-07)
- 参考文献数
- 21
目的 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は2020年前半に世界規模に広がった。日本においても同年4月7日に緊急事態宣言が発出され,国民生活に大きな影響を与えた。本研究では,COVID-19の感染予防および感染拡大予防行動として個人が行う外出・対人接触の回避行動および手洗い行動を取り上げ,東京都在住者を対象に緊急事態宣言中のこれらの行動の関連要因について検討した。方法 2020年4月26~29日に,東京都在住の20~69歳の男女を対象としたインターネット調査を行った。検討の枠組みとして,リスク低減行動を説明する防護動機理論と,他者による行動が自身の行動実施へ与える影響を説明する規範焦点理論を組み合わせて用いた。最近1週間での外出・対人接触の回避行動および手洗い行動の頻度,COVID-19へのリスク認知に加え,各行動の評価として,どの程度効果があるのか(反応効果性認知),どの程度実行できるのか(実行可能性認知),必要なコスト(反応コスト),どの程度すべきかの認識(命令的規範),他者がどの程度実行しているかの認識(記述的規範)について測定した。各行動を目的変数とする階層的回帰分析を行った。結果 分析対象は1,034人(男性520人,女性514人,平均年齢44.82歳,標準偏差14.00歳)であった。外出・対人接触回避行動については,命令的規範が高いほど行動をとる傾向にある(標準化偏回帰係数(β)=0.343, P<0.001)一方で,記述的規範が高いほど行動をとらない傾向にある(β=−0.074, P=0.010)ことが示された。さらにリスク認知・反応効果性認知・実行可能性認知の交互作用が有意であり(β=0.129, P<0.001),反応効果性認知および実行可能性認知のいずれかが低い場合にのみリスク認知と外出・対人接触回避行動に正の関連が見られた。また手洗い行動については,命令的規範(β=0.256, P<0.001)および実行可能性認知(β=0.132, P<0.001)が高いほど行動をとる傾向にあり,一方で反応コスト(β=−0.193, P<0.001)が高いほど行動をとらない傾向にあることが示された。結論 防護動機理論および規範焦点理論の変数がCOVID-19の予防行動と関連していた。予防行動の関連要因を検討する上で,これらの理論の適用が有用であることが示唆された。
1 0 0 0 OA 東京2020大会の開催延期決定直後における大会開催に対する東京都民の認知
- 著者
- 荒井 弘和 樋口 匡貴 伊藤 拓 中村 菜々子
- 出版者
- 日本スポーツ産業学会
- 雑誌
- スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)
- 巻号頁・発行日
- vol.31, no.3, pp.3_261-3_266, 2021 (Released:2021-07-24)
- 参考文献数
- 3
This study examines the perceptions of citizens living in Tokyo, which is hosting the 2020 Olympic and Paralympic Games, in the immediate aftermath of the decision to postpone the event. The study is a cross-sectional online survey involving 2,011 respondents (975 males, 1,026 females, 1 other, and 9 non-respondents; mean age ± SD = 44.19 ± 14.08 years; 1 missing). The respondents were asked to choose from the following six options with regard to the postponement of the Tokyo 2020 Games: (1) the Games should be held as planned and on the same schedule (implementation group), (2) the Games should be held as planned but with no spectators and with measures to prevent infection (no-spectator implementation group), (3) the Games should be held as planned and postponed (postponement group), (4) the Games should be postponed, with no spectators and with measures to prevent infection (no-spectator postponement group), (5) should be cancelled (cancel group), and (6) other. The study examined residents' perceptions of the Tokyo 2020 Games following the decision to postpone the event, and made the following conclusions: (1) more than 40% of respondents believed that the Games should be cancelled, (2) perceptions may differ slightly by gender and age, and (3) many respondents believed that the Games should be held without spectators, with other arrangements. The findings can be used as a basis for building
<p><b>目的</b> 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は2020年前半に世界規模に広がった。日本においても同年4月7日に緊急事態宣言が発出され,国民生活に大きな影響を与えた。本研究では,COVID-19の感染予防および感染拡大予防行動として個人が行う外出・対人接触の回避行動および手洗い行動を取り上げ,東京都在住者を対象に緊急事態宣言中のこれらの行動の関連要因について検討した。</p><p><b>方法</b> 2020年4月26~29日に,東京都在住の20~69歳の男女を対象としたインターネット調査を行った。検討の枠組みとして,リスク低減行動を説明する防護動機理論と,他者による行動が自身の行動実施へ与える影響を説明する規範焦点理論を組み合わせて用いた。最近1週間での外出・対人接触の回避行動および手洗い行動の頻度,COVID-19へのリスク認知に加え,各行動の評価として,どの程度効果があるのか(反応効果性認知),どの程度実行できるのか(実行可能性認知),必要なコスト(反応コスト),どの程度すべきかの認識(命令的規範),他者がどの程度実行しているかの認識(記述的規範)について測定した。各行動を目的変数とする階層的回帰分析を行った。</p><p><b>結果</b> 分析対象は1,034人(男性520人,女性514人,平均年齢44.82歳,標準偏差14.00歳)であった。外出・対人接触回避行動については,命令的規範が高いほど行動をとる傾向にある(標準化偏回帰係数(β)=0.343, <i>P</i><0.001)一方で,記述的規範が高いほど行動をとらない傾向にある(β=−0.074, <i>P</i>=0.010)ことが示された。さらにリスク認知・反応効果性認知・実行可能性認知の交互作用が有意であり(β=0.129, <i>P</i><0.001),反応効果性認知および実行可能性認知のいずれかが低い場合にのみリスク認知と外出・対人接触回避行動に正の関連が見られた。また手洗い行動については,命令的規範(β=0.256, <i>P</i><0.001)および実行可能性認知(β=0.132, <i>P</i><0.001)が高いほど行動をとる傾向にあり,一方で反応コスト(β=−0.193, <i>P</i><0.001)が高いほど行動をとらない傾向にあることが示された。</p><p><b>結論</b> 防護動機理論および規範焦点理論の変数がCOVID-19の予防行動と関連していた。予防行動の関連要因を検討する上で,これらの理論の適用が有用であることが示唆された。</p>
1 0 0 0 OA 一過性のウォーキングに伴う感情の変化とウォーキングに伴う感情を規定する認知的要因
- 著者
- 荒井 弘和 堤 俊彦
- 出版者
- 日本行動医学会
- 雑誌
- 行動医学研究 (ISSN:13416790)
- 巻号頁・発行日
- vol.13, no.1, pp.6-13, 2007 (Released:2014-07-03)
- 参考文献数
- 30
- 被引用文献数
- 1
本研究の目的は、一過性のウォーキング実施時間が感情の変化に与える影響、およびウォーキングに伴う感情を規定する認知的要因について検討することであった。本研究の対象者は、大学1年生82名であった。対象者は、15分間ウォーキング群または30分間ウォーキング群に割り付けられた。ウォーキング前後の感情の測定には、運動場面専用の感情尺度であるWaseda Affect Scale of Exercise and Durable Activity(WASEDA)およびFeeling Scale(FS)を用いた。さらに、ウォーキングに伴う感情を規定する「自分自身の身体に注目すること」および「汗」という2つの連合的要因と「いっしょに運動する人」および「まわりの景色」という2つの分離的要因からなる認知的要因が準備された。本研究は、2(群)×2(時間)の対象者間・内混合要因計画である。対象者はウォーキング前後にWASEDAとFSの評価を行った。対象者はさらに、ウォーキング後に、ウォーキング中の主観的運動強度(RPE)と、ウォーキングに伴う感情を規定する認知的要因の評価を行った。ウォーキングによる感情の変化とウォーキングに伴う感情を規定する認知的要因の評価は、ウォーキングの実施時間(15分間または30分間)によって異ならなかった。また、両方の群において、「いっしょに運動する人」および「まわりの景色」という分離的要因が、ウォーキング後の感情を説明していることが示された。そのため、ウォーキング時に、連合的要因に注意を向ける方略(連合的方略)よりも、分離的要因に注意を向ける方略(分離的方略)を用いることによって、ウォーキング後の感情が好ましくなる可能性がある。。
1 0 0 0 OA 身体活動ピラミッドの概念と行動変容技法による大学生の身体活動増強
- 著者
- 木内 敦詞 荒井 弘和 浦井 良太郎 中村 友浩
- 出版者
- 社団法人全国大学体育連合
- 雑誌
- 大学体育学 (ISSN:13491296)
- 巻号頁・発行日
- vol.3, no.1, pp.3-14, 2006-03-15
本研究の目的は、身体活動ピラミッド(Corbin & Lindsey, 1997)の概念と行動変容技法を取り入れた半期の体育授業が、日本の大学の初年次男子学生(N=322)の身体活動量に及ぼす影響を検討することであった。非介入群(N=156)は「健康関連体力テスト2回」「講義1回」「スポーツ活動9回」を含む授業を受講し、介入群(N=166)はそれに加えて身体活動増強のためのプログラム「身体活動ピラミッドの概念学習」「行動変容ワークシートの実践」「日常における身体活動状況のモニタリング」を含む授業を受講した。受講の前後で日歩数は変化した(非介入群7841±2965歩-7693±2781歩[-1.9%]、介入群7890±2821歩-8546±2861歩[+8.3%])。分散分析の結果、非介入群に対する介入群の日歩数増加が示された。この介入群における日歩数の増加は、平日よりも休日の歩数増加に起因していた。身体活動評価表(涌井・鈴木,1997)を用いて受講前・受講後・追跡期における身体活動パターンを検討した結果、低い強度の身体活動量「日常活動性」ではいずれの測定時期においても両群に有意な差異は認められなかった。一方、中等度以上の強度の身体活動量「運動・スポーツ」では、受講後において非介入群に対する介入群の有意な高値が示されたが、受講終了3カ月後の追跡期では、「運動・スポーツ」における両群間の有意な差異は示されなかった。結論として、身体活動ピラミッドの概念学習と行動変容技法を取り入れた体育授業は、受講期間中、日本の大学の初年次男子学生の身体活動を増強することが明らかとなった。
1 0 0 0 IR 走塁セルフ・エフィカシー尺度の開発およびその有効性の検討
- 著者
- 木内 敦詞 荒井 弘和
- 出版者
- 一般社団法人日本体育学会
- 雑誌
- 体育学研究 (ISSN:04846710)
- 巻号頁・発行日
- vol.51, no.5, pp.677-688, 2006
It has been clarified that self-efficacy (Bandura, 1977) predicts behavior and plays an important role in improving performance. However, there have been no reports of any practical trials for improving sports performance through the development of self-efficacy. The purpose of this study was to propose concrete application of the concept of self-efficacy to sports coaching, using base-running behavior in baseball as a theme. In Study 1, we examined the reliability (internal consistency and stability) of the Self-Efficacy Scale for Base-Running (SES-BR). In Study 2, we examined whether the intervention of the SES-BR could improve the self-efficacy and the performance of base-running as well as psychological competitive abilities such as "decisiveness," "predictive ability," and "judgment." In Study 1, three coaches from a college baseball team extracted 31 types of base-running behavior that are considered critical in baseball games. In order to examine the reliability of the scale, the self-efficacy scores of the fielders in the team (N =24) were measured twice: once on the first day of the season, and again, one week later. The results indicated Cronbach's a =.94 and a test-retest correlation coefficient r =.81 ( p <.001) for the SES-BR, thus verifying the scale's reliability. In Study 2, the college baseball players received cards on which the SES-BR was printed and were instructed to verify the 31 base-running behavioral items every five days. The results revealed a significant increase in the self-efficacy score during the intervention period ( p <.05). Moreover, the base-run errors—an index for base-running performance—decreased due to the intervention of the SES-BR: 8.30/game before the intervention, 6.77/game (-18%) in the first season, and 4.32/game in the second season (-48%). Furthermore, "decisiveness" and the comprehensive evaluation of psychological competitive ability, as evaluated by DIPCA (Tokunaga, 2001), showed significant improvement during the second intervention season ( p <.05 for both). Therefore, the intervention of the SES-BR, which was developed in this study and confirmed to be highly reliable, was suggested as a possible measure for improving self-efficacy and performance in base-running as well as "decisiveness" and overall psychological competitive ability.
- 著者
- 木内 敦詞 荒井 弘和 浦井 良太郎 中村 友浩
- 出版者
- 一般社団法人日本体育学会
- 雑誌
- 体育学研究 (ISSN:04846710)
- 巻号頁・発行日
- vol.53, no.2, pp.329-341, 2008
- 被引用文献数
- 2
The purpose of this study was to investigate the effects of a physical education program based on behavioral science, which includes homework (project First-Year Physical Education: FYPE) on the health level and lifestyle of first-year college students. The study participants comprised 1,090 male college freshmen from an institute of technology in the Kinki area of Japan (intervention group, N=515; non-intervention group, N=575). The programs that were common to all the classes were as follows (the numbers correspond to the sequence of activities of the program). 1: guidance, 2–4: sports activity, 5: lecture (health science), 6–8: sports activity, 9: lecture (health science), 10–12: sports activity, and 13: summary of the class. Health behavior promotion programs were intended only for the intervention group. The programs comprised (1) education on behavioral change skills (self-monitoring, goal setting, self-reinforcement, and so on), and (2) out-of-class practical assignments such as physical education homework. We evaluated the health level and life habits of the students by using the Diagnostic Inventory of Health and Life Habit (DIHAL; Tokunaga, 2003) and evaluated their physical activity level using the Physical Activity Assessment Scale (PAAS; Wakui & Suzuki, 1997). As a result, significant intervention effects were observed with regard to the DIHAL scales for "Eating," "Resting," and the "Sum of lifestyle," and with regard to the subscales of "Level of physical health," "Eating regularly," "Relaxing," "Sleeping regularly," and the "Fulfillment level of sleep." The PAAS revealed a significant intervention effect with regard to "Daily activity," which indicates the relatively light physical activities in daily life; however, this was not observed with regard to the DIHAL scale of "Exercise." These results clearly indicate that physical education programs based on behavioral science and including homework can improve the overall lifestyle (namely, physical activity, eating, and resting) of first-year college students.