著者
濱嵜 朋子 酒井 理恵 出分 菜々衣 山田 志麻 二摩 結子 巴 美樹 安細 敏弘
出版者
特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
雑誌
栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
巻号頁・発行日
vol.72, no.3, pp.156-165, 2014 (Released:2014-07-19)
参考文献数
25
被引用文献数
2 1

【目的】栄養状態と口腔内因子の関連については,多くの報告がみられる。これまでの報告は口腔機能との関連について検討したものが多い。本研究では舌の状態など,器質的な口腔内因子に着目し,栄養状態との関連について明らかにすることを目的とした。【方法】対象者は通所高齢者82名とした(男性29名,女性53名,年齢81.5±7.2歳(平均±標準偏差))。栄養状態,生活および食習慣の状況,栄養素等摂取量,食事摂取時状況および口腔内の状況について調査を行い,口腔内状況と栄養状態評価との関連について比較検討を行った。【結果】栄養状態と関連のあった口腔内因子は,“食事中の食べこぼし”と“舌苔の厚み”であった。食習慣では,“間食としてパンを摂取する”,“加工食品を使用する”,“大豆製品摂取頻度が少ない”および“漬け物摂取頻度が少ない”もので,いくつかの口腔内因子との関連がみられた。“食べこぼし有り”の者は,“たんぱく質エネルギー比率”が低いという特徴がみられた。【結論】食事状況や器質的な口腔内因子が栄養状態,食習慣さらには摂取栄養素と関連が認められた。そのため,食習慣についての把握,食事状況や口腔についての十分な観察,食事介助の改善および口腔ケアの実施に取り組むことの重要性が示唆された。
著者
酒井 理恵
出版者
日本医学教育学会
雑誌
医学教育 (ISSN:03869644)
巻号頁・発行日
vol.42, no.4, pp.229-232, 2011-08-25 (Released:2013-03-25)
参考文献数
6

1)ハーバード大学公衆衛生大学院の修士課程に在籍し,米国にて公衆衛生を学ぶ機会を得た.2)ハーバード大学公衆衛生学大学院では,学生の意欲に任された教育体制になっており,このような教育システムの違いについて学ぶことも,今後,教育者,指導者になる上で参考になると思われた.3)米国での公衆衛生学修士課程では,医学研究者であればどの分野でも必要とされる生物統計学や疫学について学ぶことができ,医師のキャリア形成の中で一つの選択肢となると感じた.
著者
酒井 理
出版者
法政大学キャリアデザイン学部
雑誌
法政大学キャリアデザイン学部紀要 = 法政大学キャリアデザイン学部紀要 (ISSN:13493043)
巻号頁・発行日
no.11, pp.133-149, 2014-03

The purpose of this paper is to clarify the structure of the negative image on the consumer finance. That people generally have a negative image for the consumer finance. It has been pointed out by the findings of several research papers. However, it is not clear negative images whether they are applied in any structure. Using the concept of stereotypes and analyzed the structure of the negative image on the consumer finance. Consumers, it became clear that, there is a possibility that you are aware of is divided into categories as consumer finances, small loans, banks. Consumer finance category is present as a stereotype image "scary" and "dark". It is tied to a negative image on the brand. Stereo type if present in consumer finance category, there is a limit to the image improvement efforts of individual companies. It is shown that In conclusion, let us consider a way to avoid recognition by the stereotype is a problem.
著者
酒井 理紗 岸本 桂子 福島 紀子
出版者
日本社会薬学会
雑誌
社会薬学 (ISSN:09110585)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.8-14, 2014-06-10 (Released:2015-08-11)
参考文献数
28

This study examines the effect on junior high school students’ understanding and usage frequency of medicines gained from education about medicines during elementary school. This education which we provided is tailored to the developmental stage of the child. We conducted a questionnaire directed at the first year students of a junior high school in Tokyo. We compared the responses to questions regarding the understanding and correct usage frequency of medicines between groups of students who had graduated from the elementary school (Group A : students who graduated from the elementary school where we provided the education about medicines, Group B : all students except those in Group A). In order to compare these, we calculated the scores about questions regarding the understanding and correct usage frequency of medicines using principal component analysis (PCA). The PCA score for understanding of medicine by group A was higher than that of group B ; a significant difference was found (P<0.001). Therefore, this suggests that receiving education about medicines may be a factor that enhances students’ understanding of medicines. The PCA score for correct usage frequency of medicine by group A was higher than that of group B; a significant difference was found (P=0.043). Therefore, this suggests that receiving education about medicines may be a factor that increases students’ correct usage frequency of medicines.
著者
酒井 理恵 山田 志麻 二摩 結子 濱嵜 朋子 出分 菜々衣 安細 敏弘 巴 美樹
出版者
公益社団法人 日本栄養士会
雑誌
日本栄養士会雑誌 (ISSN:00136492)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.28-37, 2014 (Released:2014-01-30)
参考文献数
32

通所利用在宅高齢者のMini Nutritional Assessment( MNA®)による栄養状態評価と身体状況(日常生活動作、体重、ふくらはぎ周囲長など)、現病歴・既往歴との関連について調査を行い、これらの関連を明らかにすることを目的とした。対象者は通所利用する要介護在宅高齢者78 名、平均年齢81.0 ± 7.29 歳。摂取栄養素量はエネルギー、たんぱく質を含む10 項目で有意に低値であり、体重の維持は低栄養状態の予防に繋がるため、食事量の維持が必要であると考える。また、体重とふくらはぎ周囲長は男女ともに正の相関関係にあり、筋肉量の維持には適度な運動を取り入れサルコペニア予防とともに低栄養予防に繋げる必要がある。さらに、在宅高齢者は定期的に栄養状態評価のスクリーニングを実施し、低栄養の指標となる体重低下やふくらはぎ周囲長の減少を早期発見し重症化を予防することが必要である。
著者
小川 孔輔 阿部 周造 西尾 チヅル 青木 道代 竹内 淑恵 酒井 理
出版者
法政大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2003

(1)消費者調査2004年、東京都内の青果店店頭において、東京地場産野菜・有機野菜・特栽野菜についての消費者調査を行った(アンケート用紙配布、回答郵送方式、有効票数686票、有効回答率34.3%)。データから、回答者の76%は有機や減農薬・減化学肥料栽培野菜に関心を持っている一方、「東京」の地場野菜についての認知や評価は低く、43%が地場産野菜へのプレミアム価格の支払い意志をもたなか、った(小川・酒井)。調査の自由回答部分は、テキスト・マイニングの手法で解析したところ、消費者は有機と減農薬野菜の違いをはっきり認識しておらず、知覚している消費者は有機への不信感が大きいことがわかった(西尾・竹内)。また、これらの野菜購入動機の背景にある知覚されたベネフィットは、個人間で異なっていた。消費者の態度を分析すると、「有機」は独立したカテゴリーというより、「一般野菜」との関係で、相対的な評価により購買されている(阿部)。(2)視察・専門家による講義国内外の有機農産物の生産・流通・認証の実情を調べるため、筑波や中国・山東省、.オランダ、合衆国の小売り「ホールフーズ」(小川2005)などの視察を行った。また、エクスパートによるレクチャーも企画した。講師はイオン(「グリーンアイ」)、イトーヨーカドー(「顔が見える野菜。」)、ワタミファーム、イーアグリ、首都圏コープGPS、認証機関SEQの各社の野菜生産・流通の最前線の専門家で、講義は講義録にまとめられた(小川・青木2006)。(3)その他2004年、アジア消費者調査学会(ACR>で、研究メンバー全員が韓国で学会発表を行った。その他、研究の基礎となる資料の収集整理を行い、有機農産物と食の安全性に関する文献レビューを発表した(小川、2004,2005)。関連文献数百点に要約をつけた文献データベースが作成された。
著者
酒井 理佐 山田 和佳 西澤 文吾 越智 大介 新妻 靖章 綿貫 豊
出版者
日本鳥学会
雑誌
日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)
巻号頁・発行日
vol.72, no.1, pp.57-66, 2023-04-25 (Released:2023-05-11)
参考文献数
45

北太平洋西部の日本列島本州沖にて2014年から2018年に混獲されたコアホウドリPhoebastria immutabilis 96個体とクロアシアホウドリP. nigripes 25個体の胃内容物を調べた.胃内にプラスチックを持っていた個体の割合はコアホウドリ(91%)の方がクロアシアホウドリ(48%)より高く,この傾向は北太平洋中央部での先行研究と同じであり,また,飲み込んでいた硬質プラスチックあるいはレジンペレット各々の重量と長さそれぞれの平均はコアホウドリ(0.073 g, 8.25 mm)の方がクロアシアホウドリ(0.031 g, 5.86 mm)より大きかった.このプラスチック負荷の種間の差が,利用海域と食性の種間差によって説明できるとする強い証拠は,本研究では得られなかった.北太平洋でのこれら2種のプラスチック負荷は,南太平洋西部で混獲された,あるいは海岸に漂着したアホウドリ科より高く,その影響が懸念される.
著者
酒井 理
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.70, no.1, pp.55-64, 2020 (Released:2020-05-21)
参考文献数
68

近年の動物行動学では行動傾向の一貫した個体差に高い関心が注 がれ、幅広い分類群の動物種において個性の形成要因の探求や評 価手法の確立が進められてきた。しかしながら、発達的な観点が 当該分野の理解を複雑にしており、時間的に安定した個体差を扱 う「個性」と発達的な個体変化を扱う「発達可塑性」では互いに 概念の混乱を招いてきた。本稿では、発達的な観点が個性研究に おいてどのように扱われているかを俯瞰し、行動傾向の一貫した 個体差と個体の発達変化を統合的に扱う枠組みを紹介する。さら に、発達的な観点から個性を扱っている研究例を概観し、そこか ら見えてきた傾向や今後の展望について議論する。概念としては、 対象動物の生活史に基づいて一貫性を評価し、発達段階の変化し ない短期間における個性の存在と、重要な生活史イベントをまた ぐような長期間における個性の安定性とを区別することが重要で ある。また、発達的な観点から個性を扱うには、行動傾向の平均 値、個性の構造、個性の安定性の3点を意識することが有用となっ てくる。さらに、当該分野の文献調査から、様々な動物種におい て個性とその構造が発達段階をまたいで安定していないという傾 向が見受けられた。この結果は、個性は短期的には安定なものだ が長期的には不安定なものとして捉えることの重要性を提起する ものである。しかし現状では、個性の発達変遷や発達段階特異的 な構造に一般的な法則を見出すことが難しく、更なる知見の蓄積 と整理が必要である。
著者
皆川 明大 酒井 理歌 福留 慶一 久永 修一 年森 啓隆 佐藤 祐二 藤元 昭一
出版者
一般社団法人 日本透析医学会
雑誌
日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)
巻号頁・発行日
vol.47, no.11, pp.685-690, 2014 (Released:2014-11-28)
参考文献数
15

血液透析患者において適正体液量の維持は心血管合併症や生命予後改善の点で重要である. 今回われわれは, 健常者および血液透析患者に体組成分析装置を用いて透析前後に体液過剰・不足量 (OH) の測定を行い, 有用性の検証について横断的研究を行った. 219名の健常者 (平均年齢68.8±8.4歳, 男性69名) と64名の慢性維持血液透析患者 (平均年齢61.7±12.8歳, 男性37名) を対象とした. 健常者平均OHは0.7±0.8L (平均±SD) であり, 海外での健常者のOH基準値 (−1.1~1.1L) に相当した参加者は全体の76.3%であった. 血液透析患者の透析前平均OHは2.9±1.5L, 透析後平均OHは0.6±1.7Lであった. 透析前後でのOH変化量と体重変化量は有意な相関関係を認めた (r=0.61, p<0.05). 一方, 透析前あるいは透析後OHと透析前血圧・心胸郭比との間には, 有意な相関関係は認められなかった. 透析後血中ANP濃度と透析後OH値との間に正の相関関係を認めた (r=0.48, p<0.05). 透析後血中ANP濃度で3群 (高値群>60pg/mL, 中間群40~60pg/mL, 低値群<40pg/mL) に分類し, 透析後平均OHを比較したところ, 血中ANP濃度が高値になるほどOHも高値となった, p<0.05). これらの結果から血液透析患者において, 潜在的に体液過多となっている患者の存在が示唆された. 目標体重検討の際に考慮する心胸郭比や血圧との有意な相関関係は認められなかったが, 透析前後での劇的なOHの変化や血中ANP濃度との関係をみると, OHは血液透析患者の体液量の指標として有用な可能性がある. 今後OHと心機能との関連性など検証し, 有用性についてさらに具体的に検討していく必要があると思われた.
著者
秋山 理加 濱嵜 朋子 酒井 理恵 岩﨑 正則 角田 聡子 邵 仁浩 葭原 明弘 宮﨑 秀夫 安細 敏弘
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.76-84, 2018 (Released:2018-05-18)
参考文献数
47
被引用文献数
1

【目的】在宅高齢者を対象として簡易嚥下状態評価票(EAT-10)を用いて,嚥下状態と栄養状態の関連について明らかにすることを目的とした.【対象および方法】新潟市の85歳在宅高齢者129名を対象とした.口腔と全身の健康状態に関するアンケートを郵送し自記式にて調査を行った.調査内容は,EAT-10,現在歯数,簡易栄養状態評価(MNA-SF),主観的健康観,老研式活動能力指標,Oral Health Impact Profile-49(OHIP),嚙める食品数である.これらの因子について,EAT-10の合計点数が3点以上を嚥下機能低下のリスク有り群とし,3点未満の群との比較検討を行った.【結果】EAT-10によって,嚥下機能低下が疑われたものは52.7% であった.嚥下機能低下のリスク有り群ではOHIP 高値(p<0.001),嚙める食品数低値(p<0.001)と有意な関連がみられ,主観的健康観で“あまり健康ではない”者の割合が有意に高く(p<0.001),MNA-SFで“低栄養”の割合が有意に高かった(p=0.007).さらに,MNA-SF を従属変数としたロジスティック回帰分析の結果,栄養状態と嚥下機能には有意な関連がみられ,EAT-10の点数が高くなるほどMNA-SF で“低栄養のリスク有りまたは低栄養”となるオッズ比が有意に高かった (p=0.043).【結論】在宅高齢者の嚥下機能低下と低栄養状態との関連性が示唆された.
著者
片山 晴善 酒井 理人 加藤 恵理 中島 康裕 木村 俊義 中右 浩二
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 39.5 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
pp.19-26, 2015-01-26 (Released:2017-09-22)

我々は、非冷却赤外検出器を応用した宇宙用赤外イメージャーの実証センサとして地球観測用小型赤外カメラ(Compact Infrared Camera: CIRC)を開発してきた。CIRCの主要目的は,東南アジア諸国やシベリアなどで頻発する森林火災の検知、火山観測、都市部のヒートアイランド現象の把握である。本稿では平成26年5月24日に打ち上げられた「だいち2号」に搭載のCIRCについてその概要と地上試験、および軌道上の性能評価結果等を紹介する。
著者
酒井 理
出版者
法政大学キャリアデザイン学部
雑誌
法政大学キャリアデザイン学部紀要 = 法政大学キャリアデザイン学部紀要 (ISSN:13493043)
巻号頁・発行日
no.13, pp.5-23, 2016-03

The purpose of this paper is to clarify the relation between the degree of service understanding and negative images. If anything there is no knowledge about the service content, consumers can not evaluate it. To investigate whether the formation of a negative image is how it was done. Hypothesis is the degree of understanding of consumer finance will affect the strength of the negative image. The results of the analysis revealed the following. Consumers who do not almost understand the business of consumer finance services, have a neutral image for consumer finance. The neutral is a state neither positive nor negative. Consumer with a little understanding, has a negative image to consumer finance services. If it is possible for consumers to accurately understand the business, the negative image of the consumer finance services is reduced Therefore, it is not intended to negative image will always be enhanced by the degree of understanding. By the acquisition of knowledge not accurate, the stereotype of consumer finance is formed. The stereotypes become a stigma, affecting the image of the consumer finance brand.
著者
木村 朝子 柴田 史久 鶴田 剛史 酒井 理生 鬼柳 牧子 田村 秀行
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:03875806)
巻号頁・発行日
vol.47, no.4, pp.1327-1339, 2006-04-15
参考文献数
21
被引用文献数
16

近未来社会のヒューマンインタフェースのあるべき姿として,映画『マイノリティ・リポート』に登場する広視野ディスプレイとジェスチャ操作の組合せを考える.本研究ではまず,広視野電子作業空間に適した作業の想定・分類から始め,これを実現する基幹システムと基本ジェスチャコマンドを開発した.そのうえで,このシステムに立体映像表示,実物体の導入,複合現実感へと発展する体系「MRキューブ」を提唱する.その試作実現例として.ビデオ映像編集と医用画像の閲覧・管理を題材としたシステムを開発し,その操作性と有用性について検証した.
著者
酒井 理
出版者
大阪商業大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

本研究では、消費者の安全性ニーズに応えながら効率的に農産物が流通するシステムの成立可能性について検討した。具体的には、安全性の高い農産物として有機農産物を取り上げて、農家と小売業者の直接取引モデルの成立可能性を検証した。結果、農産物生産者が取引に参加するためのインセンティブが与えられないことが明らかとなった。このインセンティブが与えられない限り小規模な農産物生産者と小規模青果小売店の直接モデルは成立しないという結論を導いた。