著者
中田 誠司 三木 正也 岡部 和彦 真下 透 小林 幹男 山中 英寿 高橋 修 大貫 隆久
出版者
泌尿器科紀要刊行会
雑誌
泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)
巻号頁・発行日
vol.37, no.5, pp.507-514, 1991-05
被引用文献数
1

GU 205例(47.7%),NGU 225例(52.3%),平均年齢32.5歳は両群で大差なし.感染源はホステス76.3%,以下ソープランド,ガールフレンド,海外,妻の順であった.尿道分泌は87.7%に認められ,排尿時痛,尿道不快感がこれにつづいた.検尿,尿道分泌物塗抹染色陽性は両群で72.7%,100%と50.9%,92.2%で,GUのペニシリン抵抗性は29.4%;25.6%にクラミジア混合感染あり,NGUのクラミジア陽性は71.8%となった.GUのNQ, PC治療1週間後の有効は80.6%,83.8%で,NQによる淋菌消失は89.7%である.NGUではNQ, MINO治療1週間後の有効は70.4%,85.3%,クラミジア消失は70.0%,100%であった.NQのOFLX有効は84.3%で最高,両群共治療は2週間の方が再燃が少なかったWe reviewed 497 patients with male urethritis diagnosed between January, 1986 and March, 1989 at the Asama General Hospital. The incidence of gonococcal urethritis (GU) was 47.7%, and that of non-gonococcal urethritis (NGU) 52.3%. There was no difference in the age distribution between GU and NGU. Prostitutes were the most common source of the infection in both GU and NGU. Incubation periods were longer in NGU than in GU, statistically. Urethral discharge was the most common symptom. Purulent urethral discharge was seen more commonly than serous urethral discharge in GU. On the contrary, serous urethral discharge was more common in NGU. Penicillin-resistant gonococcus comprised 29.4% and mixed infection of the C. trachomatis existed 25.6% in GU. C. trachomatis was detected in 71.8% in NGU. In GU, new quinolones and penicillins were administered frequently. The effective rates 1 week after the administration were 80.6% and 83.3%, respectively. In NGU, new quinolones and minocycline were administered frequently. The effective rates were 70.4% and 85.3%, respectively. Ofloxacin (OFLX) showed the highest effective rate to NGU among the four new quinolones. The relapse rate for the two-week administration group was lower than that for the one-week-administration group, but the difference was not statistically significant.
著者
高橋 修
出版者
地方史研究協議会
雑誌
地方史研究 (ISSN:05777542)
巻号頁・発行日
vol.71, no.5, pp.4-23, 2021-10
著者
中田 誠司 増田 広 佐藤 仁 清水 信明 鈴木 和浩 今井 強一 山中 英壽 斉藤 浩樹 中村 敏之 加藤 宣雄 高橋 修 矢嶋 久徳 梅山 和一 篠崎 忠利 大竹 伸明 関原 哲夫 猿木 和久 鈴木 慶二
出版者
社団法人日本泌尿器科学会
雑誌
日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)
巻号頁・発行日
vol.86, no.9, pp.1483-1487, 1995-09-20
参考文献数
18
被引用文献数
2 2

(背景と目的) 同一家系内に発生した前立腺癌患者の臨床病理学的特徴について検討した.<br>(対象と方法) 親子または兄弟に発生した7組 (14例, 親子2組, 兄弟5組) の前立腺癌患者 (F群) と, 1987~1993年の間に群馬県およびその近郊の病院で, 未治療の状態で発見された前立腺癌患者1,741例 (G群) を比較検討した. 両群の平均年齢が異なるため, 生存率は相対生存率を求めた.<br>(結果) 診断時年齢は, F群が54~86歳まで分布し, 平均68.1±8.5 (S. D.)歳, G群が47~97歳まで分布し, 平均74.2±8.3歳で, F群で平均年齢が低い傾向であった. 臨床病期, 組織学的分化度は, F群で早期癌の占める割合が高く, 低分化癌の占める割合が低い傾向であった. 予後は, 3年および5年相対生存率はF群で82.4%, 57.6%, G群で84.3%, 73.9%で, 5年の時点ではF群の生存率が低い傾向であったが, 全体的には両群の間にほとんど差はみられなかった. F群では死因の明らかな6例のうち4例 (66.7%) が前立腺癌死であるのに対し, G群では死因の明かな398例のうち前立腺癌死は224例 (56.3%) であった.家系の病歴に関しては, F群で前立腺癌の2人を除いた他の癌患者がいたのは6家系中3家系であった.<br>(結論) 家族性前立腺癌は, 診断時年齢が若く, 早期癌が多く, 低分化癌が少ない傾向であった.
著者
山口琢 大場みち子 高橋修
雑誌
情報教育シンポジウム2014論文集
巻号頁・発行日
vol.2014, no.2, pp.189-193, 2014-08-17

作文学習・指導や文書レビューの手がかりとすることを目標に,われわれは,作文をモニタする仕組みを研究している.これまでに,マトリックス型編集モデルによるテキスト・エディタを試作し,解釈可能な編集操作ログを得ることができている.今回,編集操作の種類と時刻を軸にとった散布図を,自動作成する仕組みをシステムに付加した.この散布図によって,特定の書き手の複数の作文について,編集操作ログを比較した.その結果,ゼロから書き始めてシステム上で完結させられる作文では,完了よりも手前でマトリックス編集操作がなくなるというパターンが見られた.そこで,複数の書き手による短い作文でも,本システム上で完結させることができれば同様のパターンが見られるという,次のサイクルの仮説を得た.そのために,マトリックス編集操作の分布・頻度を強調して可視化する仕組みの開発が必要である.次の段階では,その可視化の仕組みを試作して,複数人に対する作文指導実験を行う.
著者
久楽 勝行 三木 博史 林 義之 永野 豊 山田 知正 中野 正己 高砂 武彦 高橋 修三 志藤 日出夫 岩崎 高明 末石 辰広
出版者
Japan Chapter of International Geosynthetics Society
雑誌
ジオテキスタイルシンポジウム発表論文集 (ISSN:09137882)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.15-22, 1990

スパンボンド不織布による浸食抑制効果を調べるため、大型補強盛土の人工降雨実験を行った。試験盛土は、シルト質砂で築造したもので、高さが2.75m,のり面勾配が1:1.0である。試験盛土3ケースのうち、1つは無補強で、他の2つはスパンボンド不織布をそれぞれ60cmと30cm間隔で敷設したものである。累積降雨量は453mmである。<br>実験結果によると、スパンボンド不織布は盛土ののり先から進行してくる浸食を抑制する効果を十分に有しており、しかも浸透水を排水して飽和度の上昇に伴う盛土の強度低下を遅らせる効果もあわせもつことが明らかになった。そして、スパンボンド不織布の敷設間隔を密にするほど、これらの効果が大きいことがわかった。
著者
畠山 直一郎 伊豆 肇 高橋 修二 与斎 和博 鈴木 敏規
出版者
日本家畜臨床学会
雑誌
東北家畜臨床研究会誌 (ISSN:09167579)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.7-9, 1997-07-15 (Released:2009-04-22)
参考文献数
8

サルファ剤を過剰投与された子牛の腎臓にサルファ剤結晶を認めた。このようなことから、下痢などによる脱水や乏尿を呈する子牛の症例に対して、サルファ剤を投与する場合には投与量を遵守するとともに脱水を改善した後に投与すべきと考えられた。
著者
大井 将徳 高橋 修 中村 嘉隆
雑誌
第77回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2015, no.1, pp.909-910, 2015-03-17

近年,自転車が関与する事故が問題視されており,交通事故に遭った自転車運転者の多くが違反運転中に事故に遭っている.本研究ではモーションセンサを用いた自転車違反運転検知システムを提案する.モーションセンサはKinectを用い,スケルトン・トラッキングと深度情報によって違反運転の検出及び違反運転の種類の判別を行う.検出する違反運転の種類は二人乗り,自転車スマホ,傘さし運転,手放し運転,路側帯での右側走行とする.本研究は基礎実験として,屋内かつ障害物のない環境下で Kinect が検出可能な自転車の速度の調査と Kinect の配置場所による違反運転検出精度の評価を行い,それらから得られたKinectの最適な配置場所でシステム評価を行う.
著者
古舘 信生 高橋 修
出版者
社団法人 日本写真学会
雑誌
日本写真学会誌 (ISSN:03695662)
巻号頁・発行日
vol.76, no.5, pp.366-377, 2013

銀塩カメラがデジタルカメラに置き換わっている中で,銀塩プリントが市場で活躍していることは,銀塩プリントの基となる銀塩カラーペーパーの品質,コスト,簡便さに負うところが大きい.<br>本「解説」では,銀塩カラーペーパーを構成する主要技術である写真用カプラー技術,特に,色相と画像保存性に関する技術の変遷について,イノベーションの成果が現れた4つの時期に焦点を当てて概観する.第1期は,1970年頃の近代的カプラー群の誕生の時期であり,第2期は1984年~85年頃で,日本企業がコダックに一部の技術で先行した時期である.第3期は,マゼンタ新骨格導入を巡り日本国内企業が大競争を展開した1989年~91年頃である.そして,第4期の1999年~2004年頃は,最後に残された課題(シアン,イエローの色相,画像保存性)を抜本的に解決した時期である.<br>銀塩カラーペーパーは,第4期のプリント感材完成の技術によって,デジタルプリントやフォトブックなどのサービスを通じて今後とも市場で生き続けて行くことであろう.
著者
高橋 修
出版者
日本文学協会
雑誌
日本文学 (ISSN:03869903)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.31-40, 2006-01-10 (Released:2017-08-01)

明治期には多数の『ロビンソン・クルーソー』の翻訳がなされた。それらは、どれも過不足なくコードとコンタクトを理解したうえで正確に翻訳されたものはない。しかし、いずれの翻訳も明治の読書空間のなかでそれぞれのメッセージを伝えており、何らかの対話を始める契機となっている。本稿では、翻訳/加工をパフォーマティブな社会的行為と捉え直し、そこでいかなるコミュニケーションがなされているかを考えてみた。
著者
高橋 修平 亀田 貴雄 本山 秀明 Shuhei Takahashi Takao Kameda Hideaki Motoyama
雑誌
南極資料 = Antarctic Record (ISSN:00857289)
巻号頁・発行日
vol.52, no.特集号, pp.117-150, 2008-06-30

本報告は,1991年から2007年(第32次南極地域観測隊から第48次隊)に東南極氷床の内陸域に位置するドームふじ基地を中心として実施された「ドームふじ観測計画」で得られた雪氷・気象観測の主要な成果を取りまとめたものである.現地での雪氷・気象観測は,「基本観測」及び「研究観測」として実施された.前者は,ドームふじ観測計画として立案したものであり,後者は南極地域観測隊に参加した研究者が立案したものである.2001年から2007年(第42次隊から第48次隊)まで実施された第二期ドームふじ観測計画期間での基本観測については,観測方法及び現地での観測実施状況を詳しく述べた.なお,ドームふじ観測計画により得られた雪氷・気象観測結果を報告する論文・報告は現在までに157編,学会等での口頭・ポスター発表は243件であった.
著者
高橋 修
出版者
一般社団法人 日本地質学会
雑誌
地質学雑誌 (ISSN:00167630)
巻号頁・発行日
vol.106, no.12, pp.836-852, 2000-12-15 (Released:2008-04-11)
参考文献数
70
被引用文献数
1 3

関東山地秩父帯南帯および四万十帯北帯に分布する中生代付加コンプレックスを, 前期ジュラ紀から後期白亜紀にかけて形成された15のユニットに区分した.それらの復元された海洋プレート層序から, 関東山地では, ジュラ紀全般(第I期)および後期白亜紀(第III期)の付加体が連続的に形成された時期と, 最後期ジュラ紀~前期白亜紀の, 付加体形成の減衰の時期(第II期)が認められた.後者(第II期)は, 秩父帯付加コンプレックスと四万十帯付加コンプレックスの境界に一致している.また, 復元された海洋プレート層序は, 秩父帯および四万十帯付加体を形成した二つの異なったプレート(イザナギプレートおよびクラプレート)の沈み込みを示唆する.上述した付加の減衰は両プレートの沈み込みの変換期に起こった可能性がある.このように, 付加体の研究は, 中生代のアジア東縁のプレート運動史を考える上で, 重要な示唆を与えてくれる.
著者
藤原 一平 青木 浩介 中嶋 智之 高橋 修平
出版者
慶應義塾大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2018-04-01

今年度までの主な研究実績は以下の通り。ー 国際的な資金の流出、流入が日常化する経済では、中央銀行は、インフレ率の安定に加えて、金融不均衡(その結果として生じる産出量の大幅変動)の是正、をも考慮して、政策を決めなくてはならない。金融取引がグローバル化するもとで、金融政策、および、マクロ・プルーデンス政策のあり方についての研究を進め、景気に応じて税率などを変化させるマクロ・プルーデンス政策の有効性を確認した。ー 大国の政府債務が国際流動性として需要される背景には、保険市場が完全でないため、政府債務が安全資産として、その保有を通じて、ありうべきリスクから生じる損失が小さいものとなることが考えられる。このため、不完備市場において、どのような財政政策が、リスク・シェアリングを改善するかについての理論的理解にも努めた。また、不完備市場における均衡を求める数値計算能力(すなわち、プログラミング能力)も向上させた。ー 国際的な流動性需要の背景には、高齢化といった構造要因がその背後に存在するため、高齢化が進展する国では、どのようなメカニズムが、その国の貯蓄・投資バランスに影響を与えるのかの理解にも努めた。ー リスクが存在するもとで、実体経済変数と金融資産のポートフォリオを同時に決定する手法の習得にも努めた。ー どのような状況において、政策協調のゲインが存在するかについての知識を深めるとともに、国際的な政策協調、非協調のもとでの均衡を求める手法の習熟にも努めた。
著者
石濱 裕規 井出 大 渡邊 要一 八木 朋代 松岡 恵 荒尾 雅文 小林 正法 高橋 修司 安藤 高夫
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.E2Se2076-E2Se2076, 2010

【目的】都内介護保険施設・病床を利用されている認知症を持った要介護高齢者の家族・病院職員を対象とし、介護状況・福祉用具利用状況を調査すること。特に、認知症が問題となる方における身体拘束・行動制限の要因を明らかにし、その改善のために必要な取り組みや福祉用具を検討すること。<BR><BR>【方法】東京都内の72介護保険施設(介護療養型病床(以下、介護療養)・老健・特養)を対象とし、認知症をもった要介護高齢者の介護状況に関する調査を、職員・家族・施設責任者に実施した(平成21年1月10日~平成21年3月10日)。対象者は、認知症高齢者の日常生活自立度(介護認定調査)の評価が自立・I以外の方とし、全対象者調査と無作為抽出方式を併用した。職員調査の内容は、介護認定調査票項目による対象者の心身状況の評価と福祉用具利用・介護状況調査からなるものであった。本報告は、厚生労働省平成20年度老人保健健康増進等補助事業として東京都療養型病院研究会が実施した調査に基づくのである。<BR><BR>【説明と同意】職員調査は、施設責任者に目的等を説明し、ご了解頂いた施設責任者には、調査協力承諾書に署名・提出頂いた。調査責任者からの指示を通じ、各調査担当者には調査にあたり利用者様への同意を協力依頼文書または口頭で得た。本調査は、個人情報保護法に準拠し実施した。回収は郵送方式とした。<BR><BR>【結果】1)回収状況および基本集計 回収数は、職員調査2733件(介護療養2015件、老健369件、特養349件)であった(自立、I、不明を除く2583名を分析対象とした)。主診断名は、脳血管疾患(39%)、認知症(32%)が2/3を占め、平均年齢83.5才、性別は女性74%、要介護度5が約半数(49%)となり、介護療養は要介護度5が最も多く、老健は要介護度3、特養は介護度4が最も多かった。<BR>2)行動制限につながる福祉用具利用の要因の分析 行動制限につながる福祉用具利用の有無と介護認定調査における心身状況、および利用者に感じる行動上の不安、転倒等の危険度との関連を検討した。「柵・介助バー等で四方を囲む」、「抑制帯(Y字型安全ベルト)」、「車いす用テーブル(食事時のみ使用以外)」をそれぞれ使用の有無で区分した2群に対して、年齢、要介護度、介護保険認定調査票の各項目(2.移動、3.複雑な動作、4.特別な介護、6.コミュニケーション等、7.問題行動、10.廃用の程度)、行動上の不安(5段階)、危険度(転倒・ベッドからの転落・車いすからのずり落ち)(各3段階)を説明変数として選定し、有意差があるかをMann-WhitneyのU検定を使い分析した。認定調査票の各項目は、認定調査員テキスト2006に示される順序尺度による得点化方法を用い、統計処理には、SPSS.Ver17.0を用いた。その結果、各3項目において、有意差(p< 0.05)がみられた説明変数を用い、変数減少法を用いたロジスティック回帰分析により、さらに変数選択を行った。その結果、「柵・介助バーで四方囲む」「抑制帯」「車いす用テーブル」の各物品利用の有無を説明するうえでの判別的中率の高い予測式が導かれた。すなわち、「柵・介助バーで四方囲む」物品利用の有無に関しては、起き上がり、立ち上がりといった移動関連項目と問題行動関連項目、そしてベッドからの転落が説明変数として選択された(8変数、判別的中率72.8%)。「抑制帯」利用の有無に関しては、じょくそう等の皮膚疾患、排尿、といった体動、移動の要因となりうる項目と目的もなく動き回る、転倒、車いすからのずり落ちの危険度が選択された(5変数、判別的中率92.0%)。「車いす用テーブル」利用の有無に関しては、暴言や暴行、ひどい物忘れと行動上の不安が説明変数として選択された(3変数、判別的中率98.1%)。すなわち、3種の物品利用の説明変数として、認知症の問題行動に関連する項目が共通に説明変数として選択され、危険度も「柵・介助バーで四方囲む」および「抑制帯」利用の有無の説明変数として選択された。<BR><BR>【考察】身体拘束・行動制限につながりうる物品利用を減らすには、転倒・転落・ずり落ち予防、認知症の行動障害面への対応を含めた身体拘束・行動制限のための取組みと生活環境整備が必要であることが示唆された。柵・サイドレールの利用が却って転落時の危険度を高めるという報告もあり(Catchen, 1983 等)、利用群/非利用群間での危険度の差の追跡的・継続的検討など今後の課題である。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】認知症の行動障害面への対応、転倒等の予防、アクシデント時の骨折等の危険度軽減のため、リハ職種の取組が求められている。また、本調査事業において、座位能力に適した車いすが用いられていないという福祉用具の不適合が抑制帯使用に影響しているという結果も出ており、福祉用具適合技術の向上も求められている。