著者
西須 大徳 落合 駿介 鳩貝 翔 佐藤 仁 臼田 頌 村岡 渡 莇生田 整治 河奈 裕正 中川 種昭 和嶋 浩一
出版者
一般社団法人 日本顎関節学会
雑誌
日本顎関節学会雑誌 (ISSN:09153004)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.15-19, 2014-04-20 (Released:2014-05-23)
参考文献数
11

ジストニアは中枢性の持続的筋緊張を特徴とする運動異常疾患である。口顎部に発症した場合,顎のずれや痛みなどの症状を訴えて歯科を受診することがある。今回,薬剤性口顎ジストニアが咬筋・外側翼突筋に発症した症例を経験したので神経学的および薬理学的考察を交えて報告する。患者は20代女性,顎関節脱臼,および顎の痛みを主訴に当院救急に搬送された。CT撮影により右側顎関節脱臼と診断され,プロポフォール鎮静下に整復するも,再度脱臼したとのことで診療要請があった。診察時,顎位は閉口,右方偏位の状態で,救急科初診時とは明らかに所見が異なっていた。咀嚼筋の触診を行ったところ左側咬筋,外側翼突筋の過緊張がみられ,開口困難を生じていた。さらに,開眼失行,眼球上転が認められたことからジストニアを疑い,改めて全身疾患や薬剤の使用について問診した。その結果,統合失調症のため抗精神病薬を2剤内服していることが明らかとなったため,薬剤性口顎ジストニアと診断した。精神・神経科と相談し,治療として抗コリン薬である乳酸ビペリデン5 mgを筋注した。投与5分後には開眼失行,眼球上転,筋過緊張,顎偏位の改善を認め,開口も容易となった。口顎ジストニアは歯科に来院することがあり,その特徴的所見を十分把握したうえで迅速に診断し,他科と連携しながら対応する必要がある。
著者
中山 和美 乾 正雄 佐藤 仁人 國友 美希
出版者
一般社団法人 照明学会
雑誌
照明学会誌 (ISSN:00192341)
巻号頁・発行日
vol.84, no.2, pp.100-106, 2000-02-01 (Released:2011-07-19)
参考文献数
3
被引用文献数
1 2

This study was conducted to clarify the difference in visual acuity and color recognition between the darker color eyes of Japanese and the fairer color eyes of Westerners at lower illuminance. A series of experiments were carried out in an experimental room in which the illuminance level could be changed. The parameters were the illuminance on a desk and the color of the subject's eyes. Ten illuminance levels, which increased geometrically from 0.001 to 30 lx, were used. The subjects comprised two groups having different eye colors. One group was made up of Japanese, who have dark eyes, and the other Europeans and North Americans with fair eyes. At each illuminance level, after 7 minutes for adaptation, each subject's visual acuity was tested using 4 types of color Landolt rings and color discrimination was tested using 12 different-color cards. The following results were obtained.(1) For a black Landolt ring on a white background, there was very little difference between the two groups' visual acuity.(2) For a green Landolt ring on a blue background, the visual acuity of the dark-eyes group was remarkably lower than that of the fair-eyes group.(3) In the color discrimination test, at an illumination of 1 lx or lower, the dark-eyes group confused colors more than the fair-eyes group.Accordingly, the differences in visual acuity and color discrimination between the two eye-color groups were only in color discrimination at lower illuminance.
著者
中辻 敏朗 丹野 久 谷藤 健 梶山 努 松永 浩 三好 智明 佐藤 仁 寺見 裕 志賀 弘行
出版者
北海道農事試驗場北農會
巻号頁・発行日
vol.78, no.4, pp.440-448, 2011 (Released:2012-12-03)

地球温暖化が本道の水稲、畑作物および飼料作物の生育や収量、品質等に及ぼす影響を2030年代を対象に予測した。現在よりも高温・湿潤な2030年代の気候下では、豆類・飼料用とうもろこしの増収、秋まき小麦・ばれいしょ・牧草の減収、水稲の食味向上、てんさいの根中糖分低下、小豆の小粒化などが見込まれ、耐病害・耐障害性育種の強化、作期等の変化に応じた栽培技術の見直し、夏季の多雨への対応等が必要である。
著者
佐藤 仁一
出版者
公益財団法人 日本醸造協会
雑誌
日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)
巻号頁・発行日
vol.77, no.8, pp.498-502, 1982-08-15 (Released:2011-11-04)

独創的発想により, 全世界に先駆けて粉末酒を発明された著者に, 粉末酒の酒税法上の位置付け, 製造方法, 性状, 生成機構から用途にいたるまで解説いただいた。酒類を含め, 食品全般にかける著者の情熱が紙面からひしひしと伝わってくる一編である。熟読をお推めしたい。
著者
嶌田 敏行 小湊 卓夫 浅野 茂 大野 賢一 佐藤 仁 関 隆宏 土橋 慶章 淺野 昭人 小林 裕美 末次 剛健志 難波 輝吉 藤井 都百 藤原 宏司 藤原 将人 本田 寛輔
出版者
茨城大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

大学の諸課題の数量的・客観的把握を促すIRマインドの形成を目指した評価・IR人材の能力定義、教材の開発、教育プログラムの開発および体系化を行った。そのために単に研究・開発を行うだけでなく、様々な研修会や勉強会を開催し、全国の評価・IR担当者の知見を採り入れた。そのような成果を活かして、評価・IR業務のデータの収集、分析、活用に関するガイドラインも作成し、評価現場やIR現場で活用いただいている。加えて、合計14冊(合計940ページ)の報告書を作成した。この報告書は自習用教材としての活用も意識した構成とし、すべてwebページを作成し公表している。
著者
佐藤 仁
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.82, no.6, pp.571-587, 2009-11-01 (Released:2011-08-25)
参考文献数
50
被引用文献数
1 2

本稿の目的は戦前から戦後にかけての日本の資源論をレビューした上で,そこに通底する考え方を明らかにし,資源論の独自性を確認することである.資源論のサーベイは過去20年以上行われておらず,地理学においても資源論という分野名称は 1990年代にはほぼ消滅した.しかし,かつての資源論には,今なお評価すべき貢献が多く残っている.本稿では,特に資源論が盛んであった1950年代から1970年代にかけての議論,特に石井素介,石光 亨,黒岩俊郎,黒澤一清といった資源調査会と関わりの深かった論者の総論部分を中心に取り上げ,そこに共通する考え方や志向性を紡ぎだす.筆者が同定した共通項は,1)資源問題を社会問題として位置づける努力,2)現場の特殊性を重視する方法論,3)国家よりも人間を中心におき,国民に語りかける民衆重視の思想,である.経済開発と環境保護の調和がますます切実になっている今日,かつての資源論に体現された総合的な視点を新たな文脈の中で学び直すべきときが来ている.
著者
小湊 卓夫 嶌田 敏行 淺野 茂 大野 賢一 佐藤 仁 関 隆宏
出版者
九州大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2013-04-01

大学における教育では目標設定型の教育が求められている。そこにおいて重要なのは設定された目標に基づいて、どのように評価を行うのかである。そして教学マネジメントにおいては、それを全学的にどのように進めていくのかが課題であるが、米国でのInstitutional Effectivenessを参考に、定期的なプログラムレヴューとそれに基づいた改善計画を提出させる仕組みの構築が重要であることが分かった。
著者
河合 隆史 城處 朋子 藤野 雄一 佐藤 仁美 望月 崇由 井上 雅之 二瓶 健次 松本 美浩
出版者
特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会
雑誌
日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.79-86, 2002
被引用文献数
7

In this study, the authors developed and evaluated the virtual classroom system on cyberspace for hospitalized children. In this system, children can study and communicate with children of the outside of the hospital. The authors evaluated this system from the following viewpoints; (1) Psycho-physiological effects on children. (2) Usability of interface. (3) Spatial design of cyberspace. This paper reports the results of the experiment and discusses the validity of cyberspace in terms of education for hospitalized children.
著者
佐藤 仁
出版者
国際開発学会
雑誌
国際開発研究 (ISSN:13423045)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.1-15, 2003-06-10 (Released:2020-03-28)
参考文献数
30
被引用文献数
1

Do case studies have broader significance than mere description of a particular event or incidence? How can they be applied to other cases? These are the challenges that most fieldworkers dealing with a small sample face. Small-N studies are often ranked lower in terms of scientific rigor in comparison to Large-N studies and laboratory experiments. However, if appropriately conducted, case studies can reveal processes and mechanisms that large scale statistical analysis often cannot. In other words, in close contacts with the data source and in-depth understanding of the contexts would allow case studies to generate observations with high validity. This is primarily due to its flexible and “grounded” nature of qualitative research. On the other hand, additional effort is needed to enhance their reliability, i.e., increasing the transparency of data sources and collection methods; establishing external linkages with larger issues beyond the boundary of selected samples; and cross checking with quantitative data. Qualitative case studies can provide valid results to questions concerning processes and mechanisms, that are often vital to understanding how development operates. This strength should be explicitly stressed while their possible weaknesses in reliability should also be recognized. One way in which various disciplines related to development can communicate with each other is to discuss methods for analysis in comparative perspective. This should help uplift the academic quality of development studies in general.
著者
甲田 雅一 福原 淳子 竹内 美香 大川原 正文 松崎 廣子 遠井 初子 古畑 紀子 丸山 美樹 佐々木 希実 沢辺 悦子 池田 昭 鈴木 ツル 佐藤 仁美 高橋 一郎 木村 冨美子 野村 久子 小野 恵美
出版者
公益財団法人 日本感染症医薬品協会
雑誌
The Japanese Journal of Antibiotics (ISSN:03682781)
巻号頁・発行日
vol.52, no.6, pp.458-468, 1999

<I>Pseudomonas aeruginosa</I>に対する各種抗生物質の抗菌力は分離施設の使用抗生物質の種類や量により影響されることが多く, ある施設で有効とされる抗生物質が他の施設でも有効とは限らない。真に抗菌力に優れる抗生物質とはMICが低く, 薬剤耐性が進行し難い薬剤であり, そのような抗生物質こそ, どの施設からの分離菌に対しても有効と言えるであろう。著者らは薬剤耐性が進行し易い抗生物質ではMICの施設間差が大きいと考え, 6施設から分離した<I>P.aeruginosa</I>に対する各種抗生物質のMICとMICの施設間差を調査し, その結果をスコア化して, 総合的に抗菌力を評価する試みを行った。その結果, 真に<I>P.aeruginosa</I>に対する抗菌力に優れる抗生物質はimipenem, cefozopran, ceftazidime, cefsulodin, amikacinなどであると考えられた。本報告で提案した解析方法は, 入院患者の細菌感染症に対する優れた抗生物質の評価のための一方法になり得ると考える。
著者
岡村 穣 佐藤 仁志
出版者
社団法人日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.61, no.5, pp.777-780, 1998-03-30
参考文献数
8
被引用文献数
1 1

名古屋市は,戦災復興計画以来,小学校を地域の防災上の拠点とするため,約半数の113小学校が道路を隔てて公園に隣接している。その中の8校の校庭は,道路を廃して公園と一体化させた学校公園となっている。校長及び教頭への学校公園の管理に関する聞き取り調査では,授業の一環としての利用はあるが住民の利用は少なく,授業時以外の責任の曖昧さや管理の負担を感じており,できれば専用で使いたいという回答が多かった。大森北小学校(守山区)では,学校公園を利用したワークショップに,多くの児童,親,及び学区住民が参加したが,学区連絡協議会長,校長及びPTA会長の3者の参画及び呼びかけが有効であった。

2 0 0 0 OA 新撰送仮字法

著者
佐藤仁之助 編
出版者
松栄堂
巻号頁・発行日
1899
著者
坂口 武洋 佐藤 仁美 坂口 早苗
出版者
川村学園女子大学
雑誌
川村学園女子大学研究紀要 (ISSN:09186050)
巻号頁・発行日
vol.18, no.3, pp.55-80, 2007-03-15

日本の初期の伝染病に対する政策は,主として,1897年に制定された「伝染病予防法」にしたがってなされてきた。しかしながら,これらの法律では,活発な国際交流,航空機の発展にともなう大規模な移動のできる時代になって,感染症予防のニーズに答えきれなくなってきた。1970年以来30以上の新興感染症(エボラ出血熱,重症急性呼吸器症候群等)が世界中で発生している。また,既に克服したと思われていた感染症(結核,マラリア等)が再興感染症として再度ヒトを脅かすなど,感染症を取り巻く状況は激変している。さらに,医学・薬学・人文科学の進歩発展により,健康に関する国民の公衆衛生学,人権尊重,公正管理,政策の透明性等への要求も大きくなっている。そこで,感染症に対する施策が見直され,「性病予防法」,「後天性免疫不全症候群(AIDS)予防法」の感染症個別法が廃止統合され,1998年「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」(感染症法)が制定された。しかし,ここ数年の間に,感染症の変化や脅威に対応する必要性は一段と増し,感染症に対する施策をより促進するための改正がなされつつある。
著者
佐藤 仁 小西 史一 山本 泰智 高木 利久 松岡 聡
雑誌
研究報告ハイパフォーマンスコンピューティング(HPC)
巻号頁・発行日
vol.2009-HPC-123, no.6, pp.1-7, 2009-11-23

TSUBAME 上で Hadoop を実行するためのツール 「Tsudoop」 を開発した.Tsudoop は,既存システムの構成や運用方針の変更をすることなく,TSUBAME 上のジョブスケジューラである n1ge や Lustre ファイルシステムなどと協調して動作して Hadoop 実行環境を構築し,ユーザの MapReduce アプリケーションを実行する.予備実験として,このツールを用いて,生物医学系の学術論文を対象にした書籍情報データベースである MEDLINE に対してテキストの全文検索を行うアプリケーションを実行した.その結果,1 ノード (16 コア) での実行と 32 ノード (512 コア) での実行とを比較して 14 倍の性能向上を示し,TSUBAME のような高速な共有ファイルシステムやジョブスケジューラが存在するような計算環境でも,MapReduce アプリケーションの実行が可能なことを確認した.
著者
宮本 裟也 佐藤 仁 栗原 祐史 田中 元博 稲田 大佳暢 堅田 凌悟 守谷 崇 安田 有沙 代田 達夫
出版者
特定非営利活動法人 日本顎変形症学会
雑誌
日本顎変形症学会雑誌 (ISSN:09167048)
巻号頁・発行日
vol.31, no.4, pp.197-203, 2021 (Released:2021-12-22)
参考文献数
23

Acromegaly is an endocrine disease caused by excessive secretion of growth hormone (GH) after the end of the growth period, due to a pituitary adenoma. Mandibular prognathism, tongue hypertrophy, and bulging of the eyebrow arch are observed in the maxillofacial region. We describe a case with acromegaly for which surgical orthodontic treatment was performed after excision of the pituitary adenoma. A 47-year-old woman who became aware of enlargement of the size of the hands and feet from 35 years old was diagnosed with acromegaly by the Department of Neurosurgery because of a high GH level and a pituitary tumor on MRI. In September 2014, chemotherapy was performed after tumor resection via the nasal cavity. In March 2016, she was referred to the Department of Orthodontics of our hospital for further examination and treatment of malocclusion. Overjet and overbite were −5.0mm and +2.5mm, respectively. The occlusal relationship of the molars was Angle class Ⅲ. Angular analysis of lateral cephalometric analysis showed SNA: 80.0°, SNB: 77.0°, ANB: 3.0°, and FMA: 37.9°. Mandibular prognathism was diagnosed based on a Wits appraisal of −7.1. Since there was no clinical activity of acromegaly and hypertrophy of the hard and soft tissues due to acromegaly had stopped, and serum insulin-like growth factor-1 was well controlled by chemotherapy, orthognathic treatment was started in April 2016 and bimaxillary surgery was performed in January 2019. The occlusal relationship was stable and there was no recurrence at 2 years after the surgery. Since acromegaly has various complications, it is necessary to create a treatment plan considering the complications, and to perform extended follow-up due to the potential for recurrence of the disease.
著者
原 一郎 小森谷 憲之 佐藤 仁
出版者
Japan Oil Chemists' Society
雑誌
油化学 (ISSN:18842003)
巻号頁・発行日
vol.22, no.5, pp.265-268, 1973-05-20 (Released:2009-11-10)
参考文献数
11

Crude high density lipoprotein of egg yolk was fractionated by rate zonal ultracentrifugation. Rate zonal ultracentrifugation was carried out with zonal rotor RPZ-43T (660ml) in density gradient d. 1.00-1.40 by sodium bromide at 40000rpm.By the ultracentrifugation for four hours, the separation of high density lipoprotein (HDL) from low density lipoprotein (LDL) was observed, but HDL was completely purified only by the second ultracentrifiugation for twenty four hours after the first procedure.The purified HDL shows only one peak in the schlieren pattern of the analytical ultracentrifugation.
著者
阿瀬井 宏佑 佐藤 仁昭 本山 泰士 上嶋 江利 高雄 由美子 溝渕 知司
出版者
一般社団法人 日本ペインクリニック学会
雑誌
日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.27-31, 2020-02-25 (Released:2020-03-04)
参考文献数
12

オピオイド鎮痛薬は非がん性痛患者の痛みを和らげるが,オピオイド誘発性便秘(opioid induced constipation:OIC)が生じる.OICに対しては緩下剤で治療を行うが,治療に難渋することがある.非がん性痛患者では,がん性痛患者に比べ,オピオイドやOICに対する治療薬の投与期間が長くなることが考えられるため,副作用や経済的負担を考慮する必要がある.今回,これまでの緩下剤治療では排便コントロールが困難な非がん性痛患者で,ナルデメジンを新しく使用開始したことによる効果,副作用および費用について後ろ向き観察研究を行った.症例数は36症例(男性17症例,女性19症例)であった.便秘が改善したのは33症例(92%),改善なしが3症例(8%)であり,26症例(72%)は併用していた他の緩下剤を減量あるいは中止できた.17%で一過性下痢,8%で軟便がみられたが重篤な副作用は認めなかった.患者が負担する緩下剤内服にかかる費用については,ナルデメジン開始前は1カ月あたり平均1,148円であったが,開始後は同6,102円と5.3倍に増加した.