著者

田中 秀俊

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.77, pp.37-40, 2006-05-19

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レーダによる観測値から複数の機種を識別するにあたり、多数目標の識別の途中で種類数が動的に変化する場合がある。これに村し、1つの多種識別器で対応するのでなく、1対1識別器を多数用意して投票で判定すると、変化への村応が容易になる。既識別の目標を高速に再識別するには、投票の総和で判定する方法をとっておくとよい。ここで1対1識別器の投票を確信度によるものにすると、集計方式によっては個々の1対1識別器の結果とその総和による判定結果とが整合しない場合が生じる。これを整合させるには例えば、A対Bの確信度を投票する場合、Aと確信した場合にはBに負の確信度を投票して総和をとるような、否定的な集計法をとるとよい。このような整合性がとれる方式が満たすべき整合性制約を示す。

著者

松尾 真一郎 尾形 わかは

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.511, pp.1-6, 2002-12-09

被引用文献数

1

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電子投票は暗号プロトコルの研究における有望な応用形態の1つと考えられており,これまでにも数多くの研究がなされている.既存の方式のほとんどは,一般的な選挙を主な用途として,投票者1人が1票を投じる形態の電子投票を実現したものであった.一方,現実の世界では,株主総会の投票や,持ち点を複数の選択肢に分配するアンケートのように,各投票者が個別の複数の票を持ち,場合によっては複数の選択肢に分配して投票を行うケースが存在する.既存の投票方式は,これらの場合に対して現実的ではない.本稿では,各投票者がそれぞれ異なる複数の票を持ち,複数の候補に分配して投票を行うことができる,新たな電子投票方式を提案する.本稿では,提案投票方式に対する要求条件を示し,次にプロトコルの提案を行い,提案プロトコルがこの要求条件を満たすことを示す.このプロトコルでは,各投票者の投票内容のプライバシは守られ,また,各投票者は不正な投票を行うことができない.提案プロトコルはゼロ知識証明が含まないため,他の投票方式に比べて実用的である.

著者

鈴木 麻由美 田久 修 楳田 洋太郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.105, pp.55-60, 2009-06-18

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近年,ワイヤレス通信において,さらなる高速大容量無線通信システムの検討が進められている.複数の中継局を用いて,空間ダイバーシチを獲得する協力通信では,各中継局が,送信局(Source)から情報を受信後,復調・再変調し,受信局(Destination)へと送信する.このような再生中継では,復調時に生じたビット誤りがDestinationに伝播することを避けるために,中継を中止する.しかし,中継が中止されると,送信信号数が減少するため,ダイバーシチ利得が低下するだけでなく,送信電力が低下する.そのため,Destinationにおける受信SNRは低下し,所要品質を達成できなくなる.本稿では,中継中止によって引き起こされた電力損を補償する方法を提案する.提案法は,他の中継局の中継中止を検波し,中継中止に伴う電力損を他の中継局が送信電力制御にすることで補償する.計算機シミュレーションにより,提案法の有効性を示す.

著者

田野 英一 牧野 秀夫 前田 義信 パークス ドナルド N.

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.99, no.82, pp.35-40, 1999-05-21

被引用文献数

4

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GPSは, GPS衛星からの電波を受信することで受信機の位置を測位するシステムである. 本報の位置案内装置は, 視覚障害者がGPS受信機を装着し, そのGPS受信機から出力された位置情報を元に, 当該位置の地名, 建造物名等を音声で確認することができるものである. 我々は, このGPSを用いた視覚障害者用屋外位置案内装置を試作し報告してきた. しかし, 従来の試作装置はいわゆる単独測位であったため, 測位誤差は最大で100mほどであった. 今回この測位誤差を軽減することを目的として, FM-DGPSを採用した装置を試作し, その評価を行なった. その結果, 測位誤差を最大でも10mに軽減することができた. また従来は, 視覚障害者は前述のGPS受信機の他に携帯電話を携え, 地図情報を内蔵したパーソナルコンピュータを有する基地局と交信することで, 案内情報を取得していた. 今回は, GPS受信機とパーソナルコンピュータを接続して視覚障害者が携帯する方式と, 開発初期の方式との併用型とした.

著者

田原 光穂 大島 利充 草場 律 馬島 宗平 田島 悟志 川村 宜伯 成田 亮介

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. TM, テレコミュニケーションマネジメント (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.600, pp.53-58, 2007-03-08

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誤った経路情報をインターネットに広告することにより大規模な通信障害を引き起こす経路ハイジャックが発生しており、障害の検知・回復にかなりの時間を要しているのが実状である。そこで我々は、経路ハイジャックを検知・回復・予防する技術の研究開発に取り組んでいる。本橋では、経路ハイジャックに伴う通信障害を自動的に回復する手法について論じる。

著者

奥村 慎吾 初田 健

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MW, マイクロ波 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.209, pp.161-165, 2004-07-16

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高品質かつ経済的な北海道統合通信網の構築をするためには、通信衛星回線の回線稼働率を向上することを目的とし、サテライト・ダイバーシティ(以下Sat.D)方式特性の測定法を検討している。使用する周波数が10GHz帯を超えると、降雨または降雪による回線断の通信障害が生じる。その回線稼働率向上の一手法として、従来の測定法はスペクトラムアナライザで使用する方法で、対象とする衛星数が増加するとrストが大きくなる欠点を有しているサイト・ダイバーシティ(以下SD)方式があるが、ここではSat.D方式を検討している。Ku帯(14/12GHz帯)における2衛星の信号を受信し、C/Nの良好な衛星を選択して通信を行うSat.D方式の低コストな測定法の実現性を検討するために、新しい測定系を構成し、それにより得られた短時間Sat.D特性測定結果からSat.D効果の例を示めしている。

著者

辻 宏之 大堂 雅之 三浦 龍 丸山 正晃 鈴木 幹雄 笹本 尚史

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MW, マイクロ波 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.680, pp.139-143, 2003-02-26

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2002年6月から7月にかけて,米国ハワイ州カウアイ島で実施された高度20kmの成層圏に滞空する無人ソーラープレーンを用いた世界初のIMT-2000通信実験が行われた.この実験で約200km離れたオアフ島からの干渉波による通信品質の劣化が観測され通信障害が発生した.本報告では,この干渉波の解析とアレーアンテナを用いた干渉波軽減について報告する.

著者

呉 美京 齋藤 洋典

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. PRMU, パターン認識・メディア理解 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.448, pp.41-46, 2004-11-12

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近年,第二言語(L2)としての日本語の習得では,L2が利用される社会的文脈を理解し,L2を適切に使用するための社会言語的能力の養成に力が注がれている.本稿では,アニメーション伝達課題を用いて,発話言語(L1 韓国語,L2 日本語)と,それらの発話環境(韓国,日本)との組合せからなる発話負荷が,自発的ジェスチャーの生起頻度に及ぼす影響を検討した.実験の結果,L1韓国語による発話に伴う自発的ジェスチャーの生起頻度は,発話環境の影響を受け,韓国よりも日本で低下するが,L2日本語の発話に伴う自発的ジェスチャーの生起頻度は,発話環境の影響を受けないことが確認された.

著者

土橋 昌 中山 英久 加藤 寧 JAMALIPOUR Abbas

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NS, ネットワークシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.627, pp.73-76, 2006-02-23

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デジタルコンテンツの配信をセキュアに保つDRM(デジタル著作権保護)技術に注目が注がれている.トレイタートレーシング技術は,DRM技術の一種であり,配信側がコンテンツの視聴状況を把握する技術である.その例として,電子透かしを用いる手法や暗号配信の際の暗号鍵を利用するものがある.しかし,コンテンツに対する加工情報を利用するそれらの手法では,ユーザ側での不正な加工によりトレーシングを無効化される可能性を払拭できない.ユーザ側での不正な加工を防ぐためには,ネットワーク上のルータで加工情報を解析しなければならない.しかしながら,現在の高速広帯域ネットワークにおいては,流れているパケットの解析が非常に高負荷であるため,現実的ではない.したがって,加工情報以外の情報を用いる手法を検討する必要がある.本稿では,ストリーミング再生中のトラヒック量の変化に着目したトラヒックパターンを用いて,コンテンツを視聴しているか否かを判定する手法を提案する.提案手法は,無線環境でエラーが頻発することを考慮し,動的な判定方法や崩れた波形のマッチング方法についても検討を行った,画期的なトレイタートレーシング技術である.実際にPCを用いた実ネットワークにおける実験環境を構築し,有線だけではなく無線においても提案手法が有効であることを確認する実験を行い,良好な結果が得られたことを示す.

著者

八木 健 杉崎 隆一 荒井 慎一 相曽 景一 武笠 和則 小倉 邦男

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OFT, 光ファイバ応用技術 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.100, no.84, pp.1-6, 2000-05-18

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WDM伝送が急速な進歩を遂げている中, 光アンプ, 分散補償モジュール, 合分波モジュールあるいは波長変換モジュールなどの光を処理するためのデバイスが大きな進歩を遂げている.また, 新たなWDM用光源の検討も進められている.それらのデバイス・光機器のキーアイテムの一つとしてデバイス系光ファイバの開発にも力が注がれている.本論文では我々が開発している光ファイバー分散スロープ補償ファイバ, 非線形現象を回避するEDF, 高非線形性ファイバーの紹介を通して, デバイス系光ファイバの現況を考える.

著者

越井 剛 大崎 佑紀 高木 真一 小舘 亮之 富永 英義

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IE, 画像工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.632, pp.53-58, 2003-01-28

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本橋では,高精細ディジタル画像人力のためのビデオモザイク方式の実現を目標とし,ズームとスキャニング撮影によるモザイク化方式を提案する.これによって,ユーザは被写体全体を高精細を生成,もしくは興味領域のみの部分的な高精細化した画像を生成することを可能とする.被写体全体を含む画像を基準画像として用い,撮影位置・撮影カバー面積情報を用いた各フレームの低解像度変換処理により,各フレームと基準画像との解像度の相違による処理の破綻の回避,被写体全体を含む画像との差分パラメータを推定することにより累積誤差の低減を実現する手法について検討する.

著者

山田 美紗子 田中 京子 矢嶋 征雄 山浦 逸雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.341, pp.1-4, 2002-09-20

被引用文献数

1

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植物の成長に伴う根の発達状態を,根の接地抵抗によってモニタすることを考えた.接地抵抗は大地比抵抗の影響を受けるので,接地抵抗の大きさのみから根の発達状態を評価することはできない.大地比抵抗の影響を考慮するため,設置抵抗の大きさを円板状設置電極のそれに置き換え,円板の等価的な半径の大きさによって,根の発達に関する状態を評価する.一般に,植物の接地抵抗は複素インピーダンスとなるため,この等価的な半径も複素数となる.ヒマワリとケナフのひと夏の生長について等価半径のベクトル軌跡を求めたところ,おおむね時計回りの反対を描くことが見出された.軌跡の細部においては,成長の各過程に応じて部分的な変化が見られた.

著者

駒野 雄一 山崎 太郎 太田 和夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.744, pp.75-80, 2003-03-20

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OAEPよりも緊密な安全性を持つ改良方式として,Shoupは2001年にOAEP+を,古原・今井は2002年にOAEP++を提案した.本研究ではOAEPのPadding情報(冗長度)の構成法とそれをつける位置,暗号化関数への入力範囲を変更することで構成される(OAEP+, OAEP++を含む)72通りの変形方式を考え,各方式がどのレベルの安全性を実現するのかを網羅的に考察する.さらに,安全ではない方式に対しては安全性証明が破綻する要因を特定し,具体的な攻撃方法を与える.

著者

駒野 雄一 太田 和夫 新保 淳 川村 信一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.51, pp.9-16, 2005-05-11

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本稿では, 文献[10]で構成した署名者以外のエンティティによる否認機能をもつリング署名方式をグループ署名方式とみなして再考する.文献[10]で構成した方式は, 署名者が署名生成時に動的にグループを決定できる点, グループの管理者が不要である点でグループ署名方式とは異なるため, 以下ではこの方式をDGS方式(Democratic Group Signature方式)とよぶ.本稿ではDGS方式の安全性モデルを構築し, ランダムオラクルモデルの下で文献[10]の改良方式の安全性を証明する.

著者

青木 聡 駒野 雄一 宮永 望 本間 祐介 森田 光 太田 和夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.743, pp.97-102, 2003-03-19

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代表的な小額決済方式として,PayWordとMicroMintがある.PayWordは支払い・清算を計算量の小さいハッシュ演算で行い,コイン(ハッシュ連鎖)の正当性を保証するためにデジタル署名を用いる.MicroMintはデジタル署名の代わりにコインの正当性をハッシュコリジョンで保証し,全ての処理をハッシュ演算で行うが,コインごとにコリジョンが必要となる.本論文では,ハッシュ連鎖つきコリジョンをコインとすることで,コインの正当性をコリジョン計算の困難性で保証し,1つのコリジョンで複数回の支払いが可能となる新たな電子小額決済方式を提案する.また,システム全体でコイン生成に必要な計算量の観点から,提案方式をPayWord,MicroMintと比較する.評価の結果,提案方式はMicroMintに対してコスト面では常に優れており,PayWordに対してはハッシュ関数の値域の大きさによってコスト面の優劣がつくことを確認した.

著者

駒野 雄一 太田 和夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.744, pp.81-86, 2003-03-20

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Coronらは,同一のPadding方式と鍵の組で暗号化と署名生成を実現できるPSS-ESを提案して安全性証明を行った.PSS-ESは,暗号系と署名系に同一のPaddingを用いるのでプログラムサイズが制限された制約された環境での実装に適していることに加え,鍵の管理も容易になるという利点がある.しかしPSS-ESの暗号系としての安全性は,暗号化関数の部分領域一方向性に依存しているため帰着効率が悪い.本論文では,REACTとOAEP++を基にREACT-ESとOAEP++-ESを構成し安全性証明を行った.その結果,REACT-ESやOAEP++-ESは帰着効率の点でOAEP-ESをはるかに上回ることが確認できた.さらに,REACT-ESは通信効率の点で他の方式より優れ,最も実用的な方式であることがわかった.

著者

河内 恵 多田 充

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.53, pp.7-13, 2004-05-12

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異なる法を利用した多重署名方式は現在までに数多く提案されている.FDH構造をベースにした方式は見富らやShachamらによって提案され,PSS構造をベースにした方式は河内らや駒野らによって提案されている.FDHをベースにした方式は,前署名者の署名成分をハツシュ値の中に全て埋め込める利点が存在するが,乱数成分を用いない為帰着効率が悪い.その為鍵長を長く取らねばならないという欠点が存在する.一方,PSSをベースにした方式は,乱数成分の必要性から埋め込めない前署名者の署名成分が発生してしまうが,帰着効率が優れているため,鍵長を短く抑えられるという利点が存在する.現在,PSSをベースにした方式において,安全性を劣化させることなく効率性に秀でた方式は駒野らによる方式である.そこで我々は,PFDHをベースとした多重署名方式を提案する.本稿では,駒野らの方式と提案方式とを安全性及び効率性の観点から比較,そして考察を行い,何れの方式が優れているか議論を行う.

著者

藤崎 浩一 友枝 裕樹 三宅 秀享 駒野 雄一 新保 淳 川村 信一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.200, pp.95-102, 2004-07-14

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暗号機能を搭載した機器に対して,暗号演算時の消費電力や演算時間などを用いて鍵情報を導出するサイドチャネル攻撃の研究が盛んに行われている.サイドチャネル攻撃に対する標準的な実験評価環境がないために,提案されている攻撃手法および対策の有効性を統一的に評価することが難しいという問題点があった.(財)日本規格協会情報技術標準化研究センター(INSTAC)耐タンパー性調査研究委員会では,平成15年度に8bitCPUを対象としたサイドチャネル攻撃の標準的プラットフォームの仕様を策定し,インターネットを通じて公開している[1].本稿では,このプラットフォームの仕様を説明し,さらに本プラットフォームを用いてDESに対する差分電力攻撃(Differential Power Analysis)の実証実験を行った結果を報告する.

著者

原 裕一 金川 明弘 山内 仁 高橋 浩光

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NLP, 非線形問題 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.344, pp.11-16, 2006-11-06

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GPにおける島モデルの研究は遺伝的アルゴリズム(GA)に比べてその報告数は少なく,また過去の研究よりその効果はGAより良好な結果ではないことが示されている.本報告ではGPの探索の性質に沿ってGP独自の島モデルとして異文化型島モデルを提案しその有効性をいくつかの問題に対して適用することで実験的に示す.

著者

ラミレス ギジェルモ 勅使河原 可海

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.196, pp.131-138, 2003-07-11

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ホームユーザの情報セキュリティとは、送信中のデータ、保存されているデータおよび通信サービスの提供の可用性・完全性・機密性を損なう全ての事故や意図的な行為を、国際標準で定義された評価保障レベル(EAL)を満たすように守るための情報システムの能力のようなものとして理解されている。本研究では、ホームユーザの情報システム環境のための基本的なセキュリティの問題を理解するために、国際標準ISO 15408等に基づくホームユーザのためのプロテクション・プロファイルを提案する。ある環境における脅威を明確にすることは、各々の情報システム環境のための正しいセキュリティポリシーを作成するために必要である。ホームユーザのプロテクション・プロファイルを作成するために、本研究では100人の日本とアルゼンチンのホームユーザを対象としてアンケート調査を行い、そのデータを基にプロテクション・プロファイルを考えた。また、本研究では、情報システムの最も共通な脅威の詳細を表示し、国際標準に基づく情報システム環境の脅威を識別し、ホームユーザの環境に応じた適切なセキュリティ方針を選択出来る知識ベースを構築する。