1 0 0 0 OA 電気刺激療法

著者
江崎 重昭 川村 次郎 本多 知行
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.22, no.6, pp.404-406, 1995-11-30 (Released:2018-09-25)
参考文献数
18
著者
伴 信太郎
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.33, no.4, pp.165-169, 2006-06-20 (Released:2018-08-25)
参考文献数
7
被引用文献数
2
著者
由留木 裕子 鈴木 俊明
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.40, no.2, pp.96-100, 2013-04-20 (Released:2018-04-12)
参考文献数
14

【目的】ラベンダーの刺激が筋緊張にどのような影響を及ぼすのか,筋緊張の評価の指標といわれているF波を用いて,上肢脊髄神経の興奮性に与える影響をあきらかにすることである。【方法】嗅覚に障害がなく,アロマの経験のない健常者10名(男性7名,女性3名),平均年齢25.9±6.0歳。コントロール群9名(男性6名,女性3名),平均年齢29.1±8.8歳。被験者を背臥位にし匂いのない状態とラベンダーの匂いのある状態でF波を測定した。実験後,香りの好き,嫌いについてのアンケート調査を行った。【結果】出現頻度においては,吸入終了後5分と10分の出現頻度は,安静時と比較して有意に低下した。ラベンダー吸入開始時,吸入1分後の振幅F/M比は安静時と比較して有意に増加した。アンケート調査の結果,対象者全員好きな香りであると答えた。【結論】アロマ未経験者において,ラベンダー刺激終了後に上肢脊髄神経の興奮性が低下する。そのため,筋緊張の抑制を目的とする場合はラベンダー刺激終了後に筋緊張を抑制するアプローチを行えば筋緊張をより低下させる効果が得られる可能性があると考える。
著者
貴志 将紀 日野 斗史和 石本 泰星 田村 公之 赤澤 直紀
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.11978, (Released:2021-03-18)
参考文献数
52

【目的】本研究の目的は,高齢肺炎患者における嚥下能力と大腿四頭筋の筋内非収縮組織量との関連を調査することである。【方法】対象は入院高齢肺炎患者47 名とした。嚥下能力はFood Intake Level Scale(以下,FILS)を用い,大腿四頭筋の筋内非収縮組織量は超音波画像の筋輝度から評価した。大腿四頭筋の筋輝度は左右の大腿直筋と中間広筋の平均値とした。筋輝度は筋内非収縮組織が多いほど高値を示す。FILS を従属変数,筋輝度,筋厚,皮下脂肪厚,年齢,性別,発症からの期間,GNRI,CRP,UCCI,投薬数を独立変数とした重回帰分析を実施した。【結果】重回帰分析の結果,筋輝度(β:–0.386),GNRI(β:0.529),皮下脂肪厚(β:–0.339)が独立し有意な変数として選択された(R2:0.484)。【結論】高齢肺炎患者の嚥下能力には,大腿四頭筋の筋量よりも,筋内非収縮組織量が関連することが明らかとなった。
著者
石井 瞬 夏迫 歩美 福島 卓矢 神津 玲 宮田 倫明 中野 治郎
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.11958, (Released:2021-03-17)
参考文献数
16

【目的】本研究の目的は,リンパ浮腫外来における圧迫下の運動療法の実施状況と,その実施が抱える問題点を把握することである。【方法】リンパ浮腫外来を実施している全国のがん診療連携拠点病院を対象に,リンパ浮腫ケアの実践内容,運動療法の実施内容,リハビリテーション(以下,リハビリ)スタッフとの連携の有無,運動療法の実施が抱える問題点についてアンケート調査を行った。【結果】リンパ浮腫外来で運動療法を実施している施設は14.2% であった。運動療法を実施できない問題点として「知識・技術のあるスタッフの不足」,「診療時間の不足」,「連携不足」などが挙げられ,運動療法を実施している施設はリハビリスタッフ数が多かった。【結論】今回の調査結果から,リンパ浮腫外来で運動療法を実施するためには専門的な知識をもったリハビリスタッフを育成,増員する必要があることが示唆された。
著者
横田 純一 髙橋 蓮 松川 祐子 松島 圭亮
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.11902, (Released:2020-11-16)
参考文献数
30

【目的】60 歳以上の高齢心不全患者における自宅退院の予測因子をリハビリテーション(以下,リハ)開始時および退院時のパラメータから明らかにする。【方法】急性期病院に心不全急性増悪で入院した患者305 例を,自宅群242 例と非自宅群63 例に分け,入院時および退院時の身体機能を比較した。また,自宅退院の予測因子およびカットオフ値を検討した。【結果】自宅群では,リハ開始時および退院時の膝伸展筋力,Short Physical Performance Battery(以下,SPPB),Barthel Index(以下,BI)は非自宅群よりも有意に高値であった。自宅退院の予測因子およびカットオフ値は,リハ開始時の膝伸展筋力(≥12.1 kg)とSPPB(3/4 点),退院時BI(≥80 点)であった。【結論】本結果は,自宅退院困難が予測される高齢心不全患者の抽出および自宅退院をめざしたゴール設定に寄与する可能性がある。
著者
宮原 小百合 松本 浩実 三谷 茂
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.11931, (Released:2021-03-16)
参考文献数
17

【目的】末期変形性股関節症女性患者の尿失禁および骨盤臓器脱の有症率とそれらの認知度,関心度および指導への期待度を明らかにすること。【方法】人工股関節全置換術術前の末期変形性股関節症女性患者38 名(平均年齢64.9 歳)を対象とした。国際尿失禁会議質問票と骨盤臓器脱困窮度質問票にて有病率を調査した。さらに尿失禁および骨盤臓器脱についての認知度,関心度および指導への期待度を自記式質問紙にて調査した。【結果】有症率は尿失禁が65.8%,骨盤臓器脱が63.2%であった。47.4%の患者がどちらの症状も認めた。尿失禁および骨盤臓器脱について,「知っている」と回答したのはそれぞれ57.9%,28.9%であり,7 割以上が関心を示し,半数程度が指導を期待していた。【結論】末期変形性股関節症女性患者の尿失禁および骨盤臓器脱の有症率は高かった。患者の多くは尿失禁と骨盤臓器脱に関心をもち,指導を期待していることがわかった。
著者
原 毅 佐野 充広 四宮 美穂 野中 悠志 市村 駿介 中野 徹 松澤 克 櫻井 愛子 草野 修輔 久保 晃 久保田 啓介
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.40, no.3, pp.184-192, 2013-06-20 (Released:2018-04-12)
参考文献数
37
被引用文献数
11

【目的】消化器がん患者の周術期から自宅復帰後における身体運動機能とQuality of Life(以下,QOL)の経時的変化,各時期間の身体運動機能変化と自宅復帰後QOLの関連性について検討すること。【方法】対象は,周術期消化器がん患者42例(男性23例,女性19例,年齢60.6±11.3歳:平均±標準偏差)とした。本研究では,身体運動機能を等尺性膝伸展筋力,Timed "Up and Go" test,6分間歩行距離の3項目,QOL指標にShort-Form 36-Item Health Survey version 2のアキュート版を使用し,手術前,手術後,退院後の3つの時期に各々評価した。【結果】身体運動機能とQOLは,手術後一時的に有意な低下が認められた。退院後では,身体運動機能が手術前と同程度まで向上する一方で,QOLの身体的健康が手術前より有意に低かった。また,手術前後の身体運動機能変化比と退院後のQOLの間に有意な相関関係が認められた。【結論】消化器がん患者の周術期の身体運動機能変化が自宅復帰後のQOLと関連することがあきらかとなった。
著者
恒屋 昌一 臼井 永男
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.30-37, 2006-02-20 (Released:2018-08-25)
参考文献数
16
被引用文献数
8

近年,いわゆる足趾が床面に接地していない「浮き趾」の問題が指摘されている。本研究では,近年の成人期における直立時の足趾接地の実態を明らかにすることを目的に,独自に作成した足趾接地に関する定性的な評価法を作成し,地域に在住する健常成人155名を対象に足趾接地の状態を調査した。その結果,開眼安楽での閉足位すなわち開眼自由閉足位では,両足のいずれかの足趾の接地が十分でないものは,男性では66.0%,女性では76.2%にみられ,男性より女性において足趾接地に問題がある傾向がみられた。とくに第5趾において,「浮き趾」は男性では右足46.0%,左足30.0%に,女性では右足38.7%,左足35.8%に確認された。また,足趾が十分接地するよう努力した開眼努力閉足位では,開眼自由閉足位に比べて浮き趾の出現率はかなり減少したが,それでも不完全な接地を呈するものは男性では22.0%,女性では35.2%いることが判明した。これらの結果から,今日の健常成人において,静的立位では足趾が完全に接地しない人が多く存在することが確認された。
著者
竹井 仁 根岸 徹 中俣 修 林 謙司 柳澤 健 齋藤 宏
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.29, no.4, pp.113-118, 2002
参考文献数
18
被引用文献数
5

股関節の屈曲運動には,骨盤に対する大腿骨の動きと骨盤後方傾斜の両方が含まれる。本研究では,健常成人女性10名(平均年齢は20.3歳)を対象に,測定精度が高くかつ人体に侵襲のないMRI(Magnetic Resonance Imaging : 磁気共鳴画像)を用いて,背臥位・膝関節屈曲位での他動的な一側股関節屈曲運動時の骨盤大腿リズム及び仙腸関節の動きを解析した。右股関節屈曲角度に占める骨盤後方傾斜角度の割合は,屈曲角度が増すに従い,約1/28(0.52°/14.8°),1/20(1.5°/29.9°),1/19(2.4°/45.0°),1/16(3.9°/60.7°),1/11(11.4°/127.6°)と変化した。また,45°までは屈曲側と対側の骨盤も同程度の後方傾斜を生じ,60°で屈曲側の後方傾斜量が増し,最大屈曲角度ではさらにその差が拡大した。右股関節の最大屈曲位では,仙骨が右腸骨に対して相対的に前屈位になることから,仙腸関節の動きも関与することが確認できた。
著者
倉田 繁雄
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.188-191, 2005-06-20 (Released:2018-08-25)
被引用文献数
1

「滑らかな運動や安定した姿勢を再獲得する。」このことは理学療法を実施する重要な目的の一つである。関節可動域制限(以下ROM制限)は, この目的を達成する過程において強力な阻害因子となっている。本稿では整形外科領域での理学療法経験から得たROM制限治療に対する私見を述べる。ROM制限の諸因子 ROM制限因子を「固さ」と「痛み」に大別する。前者を「ROM制限の直接的因子」(以下直接的因子), 後者を「ROM制限の間接的因子」(以下間接的因子)と呼ぶ(図1)。1. 直接的因子(固さ) 直接的因子をさらに「骨性因子」「関節構成体性因子」「筋性因子」「関節周囲軟部組織性因子」に分ける。1)骨性因子 (1)骨の変形 骨同士のぶつかりによるROM制限を指す。(2)副運動の消失 正常関節運動には必ず副運動(accessory movement)を伴う。例えば, 足関節背屈運動ではその最終域で「腓骨〜脛骨間が広がる」という副運動を伴う。この副運動が内固定により消失した場合, この固定が解除されない限り正常な背屈運動は出現しない。(3)異所性仮骨 例えば, 筋性仮骨が出現するとその筋の伸展性が極端に制限される。そのため当該筋が伸長される関節運動は制限を受ける。
著者
河上 淳一 後藤 昌史 松浦 恒明 寄谷 彩 政所 和也 永松 隆 今井 孝樹 烏山 昌起 原田 伸哉 工藤 憂 志波 直人
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.47, no.6, pp.587-592, 2020 (Released:2020-12-18)
参考文献数
26

【目的】本研究の目的は,腱板断裂患者に対し患者立脚評価を用いた治療方針の予測をすることである。【方法】対象は腱板断裂患者229 名で,初診1 ヵ月以降の治療方針(手術または保存)を目的変数,患者立脚評価を説明変数とした決定木分析と傾向スコア分析を行い,治療方針のオッズ比を算出した。【結果】決定木分析にてもっとも手術療法が選択される手術療法傾向群と,もっとも保存療法が選択される保存療法傾向群に分け,それ以外を中間群とした。傾向スコア分析を考慮したオッズ比は,保存療法傾向群に対して手術療法傾向群で11.50 倍,中間群に対して手術療法傾向群で3.47 倍の手術療法が選択された。【結論】腱板断裂患者の治療方針の予測には,SST における4 つの質問の重要性が示唆された。
著者
髙橋 遼 田中 友也 美﨑 定也 杉本 和隆
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.11851, (Released:2020-11-20)
参考文献数
20

【目的】人工膝関節全置換術(以下,TKA)後の深部静脈血栓症(以下,DVT)に対する予防が重要である。しかし,DVT の理学的予防法の報告は限られている。本研究の目的は,TKA 後のDVT 予防に対する当日理学療法の効果を検証することとした。【方法】研究デザインは,性にて層別化したランダム化比較試験とした。当院で初回TKA を受けた440 名の患者のうち,適格基準を満たした84 名がPT ケア群と対照群に割りつけられた。PT ケア群は,術後当日に下肢挙上位にて下腿マッサージおよび足関節他動的底背屈運動を同時に実施した。メインアウトカムは,術後翌日のDVT 発生割合とした。【結果】術後翌日DVT の発生割合は,PT ケア群11.9%(5/42 名),対照群40.5%(17/42 名)となり,PT ケア群のほうが有意に減少した(リスク比0.29,p=0.003)。【結論】TKA の術後当日理学療法は,DVT 予防に有効であることが示唆された。
著者
川端 悠士 木村 光浩
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.11859, (Released:2020-10-06)
参考文献数
29

【目的】人工股関節全置換術例の術後3 週における靴下着脱動作獲得に影響を与える要因を明らかにすること。【方法】対象は後方アプローチによる人工股関節全置換術を施行した115 例とした。調査項目は性別,年齢,関節可動域(股関節屈曲・伸展・内転・外転・外旋,膝関節屈曲,胸椎屈曲,腰椎屈曲),股関節屈曲・開排位における靴下着脱動作の可否とした。従属変数を靴下着脱動作の可否,独立変数を関節可動域として,決定木分析を行った。【結果】決定木分析の結果,靴下着脱動作獲得に影響を与える要因として,股関節屈曲・外旋可動域,胸椎屈曲可動域が抽出された。また股関節屈曲可動域が不良であっても,股関節外旋可動域および胸椎屈曲可動域が良好であれば,高い確率で靴下着脱動作が可能となることが明らかとなった。【結論】人工股関節全置換術後早期の靴下着脱動作獲得には,股関節屈曲・外旋可動域,胸椎屈曲可動域の改善が重要である。
著者
友成 健 後藤 強 佐藤 紀 大澤 俊文 後東 知宏 西良 浩一 加藤 真介
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.11812, (Released:2020-11-02)
参考文献数
32

【目的】本研究の目的は,末期変形性股関節症(以下,股OA)患者の脊椎アライメントおよび脊椎可動域を明らかにすることである。【方法】末期変形性股関節症患者11 名(以下,OA 群)と健常高齢者16名(以下,対照群)を対象とした。測定項目としてspinal mouse® を用い,立位での静的な脊椎アライメントの比較および,立位および四つ這い位での動的な脊椎可動域を測定した。【結果】立位による胸腰椎の脊椎アライメントは両群間に有意差は認めなかった。立位および四つ這い位におけるOA 群の腰椎可動域は,対照群と比較して有意な減少を認めたが,胸椎可動域は有意差を認めなかった。【結論】末期股OA 患者は静的な胸腰椎アライメントは健常高齢者と差を認めないが,動的な腰椎可動域に関しては減少することが示唆された。
著者
加藤 浩 神宮司 誠也 岩本 幸英 新小田 幸一 吉村 理
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.31, no.7, pp.426-432, 2004-12-20 (Released:2018-09-25)
参考文献数
11
被引用文献数
4

本研究の目的は股関節疾患患者の歩行時における骨盤の動揺性について,中殿筋の動的EMG周波数特性(MPFR),筋組織形態,最大外転筋力からその関連性を検討することである。手術治療目的で入院した股関節疾患患者13症例と健常者10例を対象とした。手術直前に等尺性の最大外転筋力の計測,次に中殿筋筋腹部に電極,上前腸骨棘に反射マーカーをそれぞれ貼付し,10 m自由歩行を行わせた時の表面筋電図計測(wavelet周波数解析)と,三次元動作解析装置を用いた骨盤傾斜角,骨盤回旋角,骨盤側方移動距離の計測を行った。手術中に中殿筋筋生検を行いATPase染色による筋線維タイプの分類を行った。さらに画像解析ソフトによりtype I,type II線維の筋線維径の計測を行った。結果,MPFRとtype II筋線維径,日整会歩行能力点数の間には正の相関関係が認められた。骨盤傾斜角,骨盤回旋角は健常群と比較して有意に正常から逸脱していた。重回帰分析の結果,前額面での骨盤傾斜角に関して,量的側面から外転筋力,質的側面からMPFRがその規定因子として重要であることが示され,MPFRは前額面での正常からの逸脱をより強く反映するパラメータであることが示された。
著者
山上 賢一
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.183-187, 2005-06-20 (Released:2018-08-25)
被引用文献数
1

医療事故事例 2002年4月の厚生労働省の発表によれば, 大学病院のような高度な医療技術を持つ全国82の特定機能病院が報告した医療事故件数が, 2000年4月から2002年2月までの約2年間に15,003件にも上っている。国や病院団体などがリスクマネジメントに関する指針やマニュアルを発表しリスクマネジメント強化を進めているが, 医療事故は後を絶たない状況にある。例えば, イースタン, エージェンシー木下安史代表の資料によれば下記のとおりである。【患者の取り違え】「肺を手術する予定の患者と心臓を手術する予定の患者を取り違えて手術」(1999年)【誤投与】「点滴中の患者に誤って消毒液を投与, 患者は直後に死亡」(1999年) 「チューブで流動食を摂取していた患者に流動食を点滴し, 患者死亡」(2000年) 「急性心筋梗塞の患者に誤って毒物のアジ化ナトリウムを投与し, 患者死亡」(2002年) 【過剰投与】「風邪で来院した乳児に調剤ミスで処方の10倍を投与」(1999年) 「医師の処方箋を看護師が転記ミスし指示の10倍のモルヒネを投与したため, 患者が死亡」(2000年)