著者

吉田 寿夫 村山 航

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.32-43, 2013 (Released:2013-09-18)

参考文献数

30

被引用文献数

13 5

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これまで, 「学習者は専門家が学習に有効だと考えている方略を必ずしも使用していない」ということが, 学習方略の研究者によって示唆されてきた。本研究では, こうした実態について定量的に検証するとともに, なぜこうしたことが起きるのかに関して, 「コスト感阻害仮説」, 「テスト有効性阻害仮説」, 「学習有効性の誤認識仮説」という3つの仮説を提唱し, 各々の妥当性について検討を行った。また, その際, 先行研究の方法論的な問題に対処するために, 学習方略の専門家から収集したデータを活用するとともに, 各学習者内での方略間変動に着目した分析を行った。中学生(N=715)と専門家(N=4)を対象にした数学の学習方略に関する質問紙調査を行い, それらのデータを分析した結果, 実際に学習者は専門家が学習に有効だと考えている方略を必ずしも使用していないことが示された。また, 学習有効性の認識に関して専門家と学習者の間に種々の齟齬があることが示されたことなどから, 学習有効性の誤認識仮説が概ね支持され, どのような方略が学習に有効であるかを学習者に明示的に伝える必要性が示唆された。

著者

浦上 涼子 小島 弥生 沢宮 容子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.309-322, 2015 (Released:2015-11-03)

参考文献数

55

被引用文献数

6 7

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本研究では, 体型に関するメディアの情報を受けた個人が, その影響から痩身理想をどの程度内在化しているかを評価するSociocultural Attitudes Towards Appearance Questionnaire-3 Revised(SATAQ-3R ; Thompson, van den Berg, Keery, Williams, Shroff, Haselhuhn, & Boroughs, 2000)の日本語版を作成し, 大学生の痩身理想の内在化とメディア利用頻度との関連性について検討した。研究1では, 男女大学生1,054名を対象に調査を実施し, 29項目(4下位尺度)の日本語版SATAQ-3Rを作成し, 尺度の信頼性と妥当性を確認した。研究2では, 男女大学生998名を対象に日本語版SATAQ-3Rとインターネットやテレビ, 雑誌といったメディア利用頻度との関連性を調べた結果, 男性より女性のほうが, メディアの影響を受けて痩身理想を内在化し, メディア情報を重要だと考え, 外見に関するプレッシャーを感じていることが示された。一方でスポーツマン体型への内在化は女性より男性のほうが高いことが示された。また, メディアのうち特にテレビと雑誌が大きく影響を及ぼす可能性が示され, わが国の摂食障害患者の増加を防ぐためにも, 学校教育におけるメディアリテラシー教育の重要性が示唆された。

著者

池上 知子 高 史明 吉川 徹 杉浦 淳吉

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.273-281, 2018-03-30 (Released:2018-09-14)

参考文献数

32

著者

高原 龍二

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.242-253, 2015 (Released:2015-11-03)

参考文献数

40

被引用文献数

6

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公立学校教員の都道府県別精神疾患休職率に関して, 教員を対象とした質問紙調査より得た職場環境認知とストレス反応を個人レベルデータとして, 政府統計から得た教育行政や教員のメンタルヘルスに関する施策を都道府県レベルデータとして用いたマルチレベルSEM(Structural Equation Modeling)による検討を行った。小学校教員, 中学校教員の両モデルにおいて, 個人レベルでは伝統的な職業性ストレスモデル(e.g., Karasek, 1979)に従って職場環境の認知がストレス反応を説明することが示され, 集団レベルでは, 教員の意識が教育行政やメンタルヘルス施策と精神疾患休職率の関係を媒介することが示された。小学校, 中学校の両方で共通あるいは類似する要因として挙がったのは, 非正規教員比率, 児童生徒数に対する教員や教育委員会の体制, 労働組合の組織率, 学校数であった。本分析の結果は, 都道府県レベルのような広い範囲であっても, 組織的な環境調整や施策によって, ストレス反応や精神疾患休職を予防できることを示唆しているものと考えられる。

著者

水谷 聡秀 雨宮 俊彦

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.102-110, 2015-06-30 (Released:2015-08-22)

参考文献数

18

被引用文献数

5 2

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いじめ被害経験は心身状態に長期的な影響を及ぼす。従来の研究は, 子どもの頃のいじめ被害経験が後年における自尊感情や特性不安, 抑鬱, 孤独などに影響を与えることを示している。本研究では, いじめの発生状況をとらえ, 小学校と中学校, 高等学校のうちどの時期のいじめ被害経験が大学生のWell-beingに影響を与えるか, また自尊感情を媒介したWell-beingへの影響があるのかを検討する。そこで, 自尊感情, 主観的幸福感, 特性怒り, 特性不安, 各時期にいじめられた頻度について尋ねる質問紙を用いて大学生に調査を実施した。その結果, いじめ経験の頻度は高等学校よりも小中学校で高かった。パス解析により, 中学校や高等学校の頃のいじめ被害経験が大学生のWell-beingに影響を及ぼしていることを明らかにした。また, いじめ被害経験がWell-beingに直接的にも, 自尊感情を介して間接的にも影響を与えていることを見出した。これらの結果はいじめ被害経験が長期的に心的状態に影響を及ぼすことを支持するものである。

著者

小田部 貴子 加藤 和生

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第49回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.350, 2007 (Released:2017-03-30)

著者

榊原 彩子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.485-496, 2004-12-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

30

被引用文献数

2 2

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絶対音感の発達には臨界期が存在し, 6歳を超えると絶対音感習得が困難であることが指摘されている。加齢にともなう変化が絶対音感の習得可能性を減じていると考えられるが, 本研究では年齢の異なる幼児 (2歳児4名, 5歳児4名) に対し, 同一の和音判別訓練法による絶対音感習得訓練を実践して彼らの絶対音感習得過程を縦断的に明らかにし, 年齢によって習得過程の様相も異なるのか調べることで, 加齢にともなう変化を検討した。音高という属性に「ハイト」と「クロマ」の2次元があるという考えに従えば, 絶対音感とはクロマの特定能力であり, その習得とはクロマの参照枠形成とみなせる。訓練課題のエラーから聴取傾向を記述すると, 習得過程中, 年少児は早い段階でクロマに着目し, 全体的にクロマ次元を重視した聴取傾向を示したのに対し, 年長児はクロマ次元の利用が少なく, 一貫してハイト次元に依存した聴取傾向を強く示した。加齢にともなう変化として, クロマ次元に依存する傾向が減じ, 逆にハイト次元に依存する傾向が増すという変化が示唆され, クロマの参照枠形成である絶対音感習得が, 加齢により不利になる様が示された。

著者

小林 敬一

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.401-414, 2020-12-30 (Released:2021-01-16)

参考文献数

57

被引用文献数

1 2

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近年,教授による学習が効果的な理由を説明する様々な考えが提案されてきた。本論文では,その学習効果の背後にどのような心的過程が仮定されているかという観点から,それらの説明を次の5つの仮説に整理した。(a)知識構成仮説:教授・教授準備が知識構築や生成的処理を促進することで学習効果を生み出す。(b)動機づけ仮説:教師役を務めることが学習内容の知識構成的な処理を動機づける。(c)説明生成仮説:説明産出の行為やその準備が知識構成を促す。(d)メタ認知仮説:教授的説明の産出や生徒役との相互作用がメタ認知的モニタリングを介して知識構成を促進する。(e)検索練習仮説:説明産出に伴う検索練習が学習効果を生み出す。さらに,先行研究の知見を批判的に検討した結果,知識構成仮説とメタ認知仮説を肯定する証拠は多少揃っているが,残り3つの仮説については証拠がほとんどないか知見が分かれていることが示唆された。最後に,教授による学習研究の課題と展望を述べた。

著者

曽山 いづみ

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.305-321, 2014-06-30 (Released:2015-03-30)

参考文献数

22

被引用文献数

1 1

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本研究は新任小学校教師9名を対象に1年間計4回の継時的インタビューを行い, 新任教師の経験過程を明らかにした。1学期, 夏休み, 2学期, 3学期末以降のインタビュー時期別に, 1: 子どもへの理解とかかわり方, 2: 先生としての自分のあり方, 3: 1, 2を促進する要因, 阻害する要因, について分析を行った。新任教師は【わからなさ/難しさに直面する】【子どもの色々な姿を見る】ことを通して徐々に【自分なりの感覚をつかむ】ことができるようになっていた。一方で【先生としてのあり方に悩む】ことと【自分らしいあり方が明確になる】ことを揺れ動きながら, 教師としてのアイデンティティを模索, 形成していた。担任クラスでの困難が大きく, かつ周囲のサポートが得られにくいときには【担任としての責任の範囲】に深く悩むことが示唆された。発達過程を阻害する要因として, 1学期時はリアリティ・ショックや環境への適応が強くあったが, 徐々にその影響は小さくなっていた。同僚教師や保護者との関係は, 阻害/促進どちらの要因にもなり得, 状況文脈によってその影響は大きく変わること, 新任教師にとっては主体性の発揮が大きなテーマであることが示唆された。

著者

草薙 邦広 石井 雄隆 中村 大輝 李 在鎬 雲財 寛 熊井 将太 山森 光陽

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第63回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.116-117, 2021 (Released:2021-08-25)

著者

山森 光陽 岡田 涼 山田 剛史 亘理 陽一 熊井 将太 岡田 謙介 澤田 英輔 石井 英真

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.192-214, 2021-03-30 (Released:2021-11-16)

参考文献数

93

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この紙上討論の目的は,メタ分析や,メタ分析で得られた結果を多数収集し,メタ分析と同様の手続きでさらなる統合的見解を導く分析(スーパーシンセシス)といった,研究知見の統計的統合が,学術的な教育研究の持つ現象理解と理論形成,社会的要請への応答という二つの役割に対して果たしうる寄与を議論することである。日本の教育心理学におけるメタ分析の受容の経緯と最近の研究動向の概観を踏まえ,研究知見の統計的統合の普及が,個々の一次研究をサンプルと見なし,これらの積み重ねで結論を導こうとする態度の広まりといった,教育心理学および隣接領域での研究上の意義が示された。また,「エビデンスに基づく教育」を推進する動きとその是非に対する議論の活発化といったことも背景として,効果量のみに注目する単純化された見方がもたらされ,研究知見の拙速な利用が促されるといった社会的・政策的影響が見られることも示された。その上で,これらの意義や問題に対して議論がなされた。研究知見の統計的統合は現象理解と理論形成に一定の貢献をするものの,因果推論を行うためには個票データのメタ分析が必要となり,そのためのオープンサイエンスの推進の必要が指摘された。また,研究知見の統計的統合が,精度が高く確からしい知見をもたらし得るものと見なされ,その結果が平均効果量といった単純な指標で示されることから,教育の実践者が持つ判断の余地の縮小や,教師の仕事の自律性の弱化を招きうるといった危惧が表明された。これらの議論を通じて,研究知見の統計的統合は,現象理解と理論形成に対しては,知見群全体の外的妥当性を高めるための有効な手立てであることが示され,構成概念の再吟味や概念的妥当性の検証にも寄与する可能性があり,教育心理学の理論自体の精度と確からしさを高めることにつながる展開が期待できることが導かれた。社会的要請への応答に対しては「何が効果的か」を知りたい,明解でわかりやすい結論が欲しいという要望には応えていることが示された。一方,この討論で指摘された諸問題は,教育心理学が産出する研究知見そのものが研究分野外に与えるインパクトそのものを問うものであることも示された。最後に,研究知見の統計的統合が,現象理解と理論形成,社会的要請への応答という二つの役割をいっそう果たしていくためには,教育心理学の領域の内外で,合理的な知見を伝達し交わし合うことに対する意識が,これまで以上に求められることを論じた。

著者

上長 然

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第57回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.176, 2015-08-19 (Released:2017-03-30)

著者

千島 雄太 村上 達也

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.1-12, 2016 (Released:2016-04-11)

参考文献数

34

被引用文献数

4 4

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本研究では, 現代青年に顕著なキャラを介した友人関係について, 中学生と大学生の比較から検討が行われた。本研究の目的は, キャラの有無による心理的適応の相違に加えて, キャラの受け止め方とキャラ行動が心理的適応に及ぼす影響を明らかにすることであった。中学生396名と大学生244名に質問紙調査を行った。分析の結果, 大学生は中学生よりもキャラがある者の割合が多く, キャラがない者よりも自己有用感が高いことが示された。因子分析の結果, キャラの受け止め方は, “積極的受容”, “拒否”, “無関心”, “消極的受容”の4つが得られた。得点とパス係数の比較を行った結果, 学校段階で違いが見られた。中学生では, 友人から付与されたキャラを受容しにくく, キャラに合わせて振る舞うことが, 心理的不適応と関連することが明らかになった。一方で, 大学生ではキャラ行動と適応には有意な関連が見られず, 付与されたキャラを消極的にでも受け容れることが, 居場所感の高さと関連していた。以上の結果から, 中学生におけるキャラを介した友人関係の危うさについて議論された。

著者

小塩 真司

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.261-270, 2002-09-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

33

被引用文献数

12 8

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本論文の目的は理論的に指摘される2種類の自己愛を考慮した上で, 自己愛傾向の観点から青年を分類し, 対人関係と適応の観点から各群の特徴を明らかにすることであった。研究1では511名の青年 (平均年齢19.84歳) を対象に, 自己愛人格目録短縮版 (NPI-S), 対人恐怖尺度, 攻撃行動, 個人志向性・社会志向性, GHQを実施した。NPI-Sの下位尺度に対して主成分分析を行い, 自己愛傾向全体の高低を意味する第1主成分と,「注目・賞賛欲求」が優位であるか「自己主張性」が優位であるかを意味する第2主成分を得た。そして得られた2つの主成分得点の高低によって被調査者を4群に分類し, 各群の特徴を検討した。研究2では, 研究1の各被調査者のイメージを彼らの友人が評定した。384名を分析対象とし, 各群の特徴を検討した。2つの研究を通して, 自己愛傾向が全体的に高い群を, 理論的に指摘される2種類の自己愛に類似した特徴を示す2つの群に分類可能であることが示された。

著者

中山 留美子 中谷 素之

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.188-198, 2006-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

52

被引用文献数

11 16

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本研究では, 青年期における自己愛の発達的変化について,「2種類の自己愛」という枠組みを用い, 横断的方法により検討を行った。研究1では, 理論的に指摘される「2種類の自己愛」を測定する尺度を作成した。研究2では, この尺度を中学生から大学生までの青年1114人に対して実施した。下位尺度得点を用いて青年の自己愛を「誇大型」「過敏型」「混合型」「低自己愛群」の4下位型に分類し, 各下位型の生起率を学年ごとに算出して, これを比較した。その結果, 自己愛は全体として, 中学生から高校生にかけて高揚し, 高校3年生付近でピークを迎えることが示唆された。また, GHQ (精神的健康調査票) 得点との関連から, 下位型によって適応の高さに違いがあることが明らかになり, ここから, 青年期の自己愛が適応と関連していることが示唆された。

著者

吉田 光成 山田 茉奈 下斗米 淳

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第62回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.256, 2020 (Released:2021-02-10)

著者

光浪 睦美

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.348-360, 2010 (Released:2012-03-07)

参考文献数

37

被引用文献数

20 8

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本研究は, 達成動機や目標志向性が学習行動に及ぼす影響について, 過去の認知(以下, 過去認知)と将来の期待(以下, 将来期待)の組み合わせによって設定された4つの認知的方略(方略的楽観主義(SO), 防衛的悲観主義(DP), 非現実的楽観主義(UO), 真の悲観主義(RP))の違いに焦点を当てて検討することを目的とした。大学生407名を対象に質問紙調査を行い, 過去認知(ポジティブ・ネガティブ)×将来期待(高・低)の2要因分散分析を行った結果, 将来の期待が高い群は熟達目標を, 期待が低い群は遂行回避目標を, 過去の認知がポジティブな群は遂行接近目標を採用しており, DP者は遂行接近目標と遂行回避目標の両方をもつことが示された。また, 達成動機や目標志向性および学習行動との関連では, 熟達目標や遂行接近目標は学習行動に正の影響を与えていたが, 遂行回避目標は負の影響を与えていた。認知的方略ごとの検討では, 達成欲求が熟達目標に, 失敗恐怖が遂行回避目標に影響を及ぼす点は共通していたが, 遂行接近目標に関しては群で違いがみられた。達成動機, 目標志向性, 学習行動の観点から, 4つの認知的方略の特徴の違いが議論された。

著者

大浜 幾久子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.144-155, 1997-03-30 (Released:2012-12-11)

参考文献数

39

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ピアジェ (1896-1980) の生産性は, 60年にわたって常に際だったものであった。また, 死後出版も10年間に及び続いた。ピアジェの全著作を貫いているひとつの概念がもしあるとすれば, それは均衡である。ピアジェの野心は科学的認識論をつくりあげることであった。ピアジェが発生的認識論とよんでいる認識論は, 基本的に構築説にたつものであり, その主目的は, 初期の単純な認識からより複雑で強力な構築物への移行を研究することである。ある方向へ向かう発達のダイナミクスを説明するのに, ピアジェは調整のメカニズムを伴う均衡化のモデルを精緻化した。この考えの起源は, ピアジェが若き日に著した「探求」と題する小説にまで遡る。生涯を通して, ピアジェはこのモデルを洗練し続けたのである。生涯最後の10年, ピアジェは, 研究を構造の側面から過程の側面へと転換し, 心的操作を機能のより広い形態に従属させ, また新しい可能なことと必然なことへの開放という観点から, 認識, 矛盾, 弁証法を分析することによって, ピアジェ理論のもつ機能主義的な特質を新たなものにした。

著者

南風原 朝和

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.155-158, 1986-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

6

被引用文献数

2

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Many educational and psychological researchers determine the sample size in their research without any guideline except for the vague “as many as possible” principle. This article presents easy-to-use tables for determining the sample size in a research involving the use of the Pearson product-moment correlation coefficient. To use the tables, the researcher needs to specify the expected size of the sample correlation and the desired width of the 95% or 99% confidence interval for the population correlation. The construction of the tables is based on the large sample theory with Fisher's Z transformation.

著者

水野 君平

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.115-132, 2022-03-30 (Released:2022-11-11)

参考文献数

109

被引用文献数

1

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本稿の目的は2020年7月から2021年6月末までの1年間の教育心理学における学校心理学分野の研究動向をレビューし,その課題を論じることであった。まず,日本教育心理学会第63回総会の「学校心理学(PG)」部門で行われた65件の発表について研究の動向を論じた。後半は,学校心理学にかかわる国内和文雑誌3誌から27編の論文を抜き出して研究動向を整理した。最後にレビューした論文の研究手法についての動向の整理と今後の課題を述べた。