著者

坂本 篤史

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.584-596, 2007-12-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

63

被引用文献数

6 4

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本研究は, 現職教師の学習, 特に授業力量の形成要因に関し, 主に2000年以降の米国での研究と日本での研究を用いて検討し, 今後の展望を示した。現職教師の学習を1) 授業経験からの学習, 2) 学習を支える学校内の文脈, 3) 長期的な成長過程, という3つの観点から包括的に捉えた。そして, 教師を“反省的実践家”と見なす視点から、現職教師の学習の中核を授業経験の“省察 (reflection)”に据えた。授業経験からの学習として教職課程の学生や新任教師の研究から, 省察と授業観の関係や, 省察と知識形成の関係が指摘された。学校内の文脈としては教師共同体や授業研究に関する研究から, 教師同士の葛藤を通じた相互作用や, 校内研修としての授業研究を通じた学習や同僚性の形成が示唆された。長期的な成長過程としては, 教師の発達研究や熟達化研究から, 授業実践の個性化が生じること,“適応的熟達者 (adaptive expert)”として発達を遂げることを示した。今後の課題として, 現職教師の個人的な授業観の形成過程に関する研究, 教師同士が学び合う関係の形成に関する実証的研究方法の開発, 日本での教師の学習研究の促進が挙げられた。

著者

宇佐美 慧 荘島 宏二郎 光永 悠彦 登藤 直弥

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.321-329, 2019-03-30 (Released:2019-09-09)

参考文献数

14

著者

田中 道弘

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第43回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.239, 2001-07-20 (Released:2017-03-30)

著者

高橋 登

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.1-10, 2001-03-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

23

被引用文献数

10 15

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本研究の目的は, 学童期の読解能力の発達過程を縦断的に分析することであった。被験児は大阪府内の公立小学校に通う, 高橋 (1996a) の就学前後の縦断研究に参加した子ども達であった。本報告では1・3・5年生の冬に行われた読解能力と, 関連する諸能力との間の関係が分析された。その結果, 以下の諸点が明らかになった。かな単語の命名速度は1年生の段階ではひらがなの読みの習得時期によって異なり, しかもこの時期の読解能力を規定していたが, 学年が上昇するに従い習得時期による違いはなくなり, しかも読解能力への影響力も少なくなっていった。一方漢字の符号化も5年生の読解能力を規定するものではなかった。従って符号化レベルでの処理の効率性は, 小学校高学年段階では読解能力を規定するものとはならないと考えられた。それに対して語彙は低学年から高学年まで読解を規定するものであり続けた。しかも学童期の語彙は, 前の調査時期の読解能力によっても説明されるものであった。このことはこの時期の子ども達が読むこと, すなわち読書を通じて語彙を増やし, それがまた読解の能力を高めるという相互的な関係にあるものであることを示すものと考えられた。

著者

田中 新正

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第30回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.1006-1007, 1988-10-25 (Released:2017-03-30)

著者

鈴木 高志 櫻井 茂男

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.51-63, 2011-03-30 (Released:2011-09-07)

参考文献数

42

被引用文献数

7 3 3

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現在の学習が将来のために役立つと位置づける認知, すなわち「利用価値」は学習動機づけに適応的・不適応的両面の影響を与えるといわれてきた。本研究では, Kasser & Ryan(1993, 1996)の将来目標の内発—外発の2分に従って, 利用価値を, 展望する将来目標により2分し (1) 現在の学習が将来の自己成長や社会貢献といった内発的将来目標のために役立つと考える「内発的利用価値」と, (2) 現在の学習が将来の金銭的成功や名声の獲得といった外発的将来目標のために役立つと考える「外発的利用価値」とを下位尺度とする「内発的-外発的利用価値尺度」を作成した。その上で, 高校1年生(N=318)に対する調査で学習動機づけへの影響を検討した。その結果, (1) 内発的利用価値は, 主にマスタリー目標志向性を媒介に内発的動機づけなど適応的な学習動機づけを促進するのに対して, (2)外発的利用価値は, 主に遂行回避目標志向性を媒介に勉強不安など不適応的な学習動機づけに影響を及ぼす可能性のあることが分かった。さらに, 内発的-外発的利用価値がもつ達成目標志向性の先行要因として意義, 介入への示唆および今後の展開について議論する。

著者

秦野 悦子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.255-264, 1983-09-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

55

被引用文献数

1 1

著者

宇佐美 慧

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.83-100, 2016 (Released:2016-08-12)

参考文献数

131

被引用文献数

8

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本稿の目的は, 本邦の最近1年間の教育心理学に関わる測定・評価・研究法についての研究動向を, 『心理尺度』, 『試験・テスト』, 『量的研究法』, 『統計分析・統計理論』, 『心理統計教育』, および『その他の研究』, の計6つの観点に分けて整理し, 関連する諸問題について幅広く取り上げることである。また, 教育測定・心理統計の専門家(教育者・研究者)の人材不足と心理統計教育の問題は, 本邦の測定・評価・研究法に関する研究および実践上の諸問題の根幹であることを指摘し, 「専門家による専門家の育成」の重要性についても多面的に論じた。

著者

高本 真寛 古村 健太郎

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.14-27, 2018-03-30 (Released:2018-04-18)

参考文献数

38

被引用文献数

7 4

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本研究は,大学生がアルバイトを行うことによって精神的健康と修学にどのような影響を受けるのかについて検討した。研究1では,大学生284名を対象に,アルバイト就労と抑うつとの関連を検討した。決定木分析の結果,心理的負荷のかかる出来事(職場での人間関係のトラブルやサポート源の消失)の方が深夜勤務よりも抑うつへのリスクが高いことが示された。研究2では,大学生324名を対象に,アルバイト就労と修学との関連について検討した。決定木分析の結果,アルバイト就労による授業等の欠席および期末試験期間中のアルバイト就労が修学困難に対するリスク要因となることが明らかとなった。本研究の結果から,大学生が修学に支障を来すにいたるまでのプロセスには,(a)アルバイト中に心理的負荷のかかる出来事を経験することで精神的不調になり修学困難に至る,(b)深夜勤務による睡眠不足や疲労の蓄積が大学への出席に支障を来すことで修学困難に至るという2つの存在が示唆された。

著者

伊藤 貴昭

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.237-251, 2009 (Released:2012-02-22)

参考文献数

71

被引用文献数

5 7

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学習者に言語化を促すと学習効果が促進されることがある。本稿では, そのような学習方略として言語化を活用することの効果を検討するため, 関連する3つの研究アプローチ(自己説明研究, Tutoring研究, 協同学習研究)を取り上げ, その理論と問題点を概観した。その結果, (1) 自己説明研究では言語化の目的が不明確であるため, 方法論の多様性という問題を抱えており, (2) Tutoring研究では, 知識陳述の言語化に留まってしまう学習者の存在が指摘され, (3) 協同学習研究では言語化の効果ではなく認知的葛藤の源泉としての他者の存在を指摘していること, の3点が明らかとなった。これらの問題を解決するため, 本稿ではTutoring研究において指摘された知識構築の言語化を取り上げ, 認知的葛藤を設定することで, 関連する研究アプローチを統合するモデル(目標達成モデル)を提案した。このモデルによって, これまでの研究によって拡散した理論を一定の方向へと収束可能となることが示唆された。

著者

澤田 匡人

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.37-49, 2014-03-30 (Released:2014-12-24)

参考文献数

79

被引用文献数

2 1

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本稿の目的は,対象期間(2012年7月~2013年6月)に発表された人格(パーソナリティ)に関する日本の心理学領域の研究を概観し,その動向や研究成果について論じることであった。本稿では,適応を2つの側面に分けて論じる観点,すなわち,自尊感情や本来感を指標とした自己評価に関わる内的側面と,他者配慮や関係維持のような環境からの要請や期待に応える外的側面に大別する従来の見方を踏まえて,両者の釣り合いが取れていない状態に関連するパーソナリティとその隣接概念を整理した。その際,内的側面を軽んじて,外的側面を重視する過剰適応を足がかりに,両側面のいずれかに過剰に比重をおいた概念に言及した。また,こうした不均衡の改善にパーソナリティが果たす役割や,いじめ参加に見られる適応のダークサイドを加味しながら,内的・外的側面で適応をとらえることの限界にも触れて,適応とは何かを問い直した。

著者

西村 多久磨 河村 茂雄 櫻井 茂男

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.77-87, 2011-03-30 (Released:2011-09-07)

参考文献数

28

被引用文献数

43 15

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本研究の目的は, 中学生における内発的な学習動機づけと同一化的な学習動機づけの学業成績に対する影響の相違を検討することであった。特に, メタ認知的方略との関連に着目し, 学業成績に対する影響の相違について, 本研究では, 以下の仮説を立てた。それらは(1) 内発的な学習動機づけは学業成績を予測しないのではないか, (2) 同一化的な学習動機づけはメタ認知的方略を介して学業成績を予測するであろう, であった。研究1では自己決定理論に基づく学習動機尺度が作成され, 尺度の信頼性と妥当性が確認された。研究2ではパス解析により因果モデルが作成され, 仮説が支持された。本研究の結果より, 学業成績に対する同一化的な学習動機づけの重要性が示唆された。

著者

湯 立 外山 美樹

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.212-227, 2016 (Released:2016-08-08)

参考文献数

54

被引用文献数

8 8

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本研究では, 一般的個人興味を測定する尺度を作成し, 大学生の専攻している分野への興味の変化様態について検討した。研究1では, 感情, 価値, 知識の3側面から成る大学生用学習分野への興味尺度を作成した(N=202)。内的整合性の観点から信頼性が確認された。確認的因子分析の結果, 因子構造の交差妥当性が確認された(N=288)。内的調整, マスタリー目標, 自己効力感と正に関連したことから, 一定の構成概念妥当性が確保された(N=268)。研究2では, 大学生新入生(N=499)を対象に, 専攻している分野への興味について, 6ヶ月の短期的縦断調査を行った。潜在曲線モデルを用いて分析した結果, 全体的な変化パターンについて, “感情的価値による興味”“認知的価値による興味”は緩やかに減少したが, “興味対象関連の知識”はより急速に増加した。入学後1ヶ月の時点ですでに個人差が存在し, “感情的価値による興味”の変化のパターンは個人差がより大きいことが示された。“認知的価値による興味”の変化パターンにおいて男女差が見られた。今後, 興味の発達における個人差を説明する要因の検討は意義があることが示唆された。

著者

山本 博樹 深谷 達史 高垣 マユミ 比留間 太白 小野瀬 雅人

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.209-230, 2020-03-30 (Released:2020-11-03)

参考文献数

70

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2020年度より順次実施の学習指導要領からは「主体的・対話的で深い学び」が目指されることになる。これに対して,教師や生徒同士の説明実践に期待が寄せられるが,説明とは説き手の「説く」と受け手の「明らかになる」から成る言語活動だったはずである。ところが,一方的に「説く」だけで決して受け手自身が「明らかに」ならない言語活動が授業に紛れ込むことがある。説明という言語活動の特徴や構造を取り違えたり,短絡的に「深い学び」に直結すると誤解する場面に出会ったりもする。実は,説明活動は受け手の「明」に関わる認識論上の難題を含むのであり,これに対する教育心理学サイドの貢献を時に振り返る機会があってもよい。ここから児童生徒の「深い学び」を実現する説明実践が耕されていくからである。そこで,本論文では,説明の原義に由来する難題に研究者がいかに立ち向かってきたかを振り返り,説明実践に対する教育心理学の貢献を議論したい。想定した論点は以下の3点である。(1)説き手である教師や児童生徒は受け手の理解不振を把握できているか(論点1),(2)同じく受け手の理解不振を本当に改善できているか(論点2),また受け手の理解不振の把握・改善を基点とした説明力の育成は進んでいるか(論点3),である。

著者

麻柄 啓一

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.455-461, 1990-12-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

10

被引用文献数

5 4

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This paper deals with students' misconc eption and the process that a new concept displaces it. Many students think that plants growing from bulk (e. g. tulip) have no seed in the flowers. To correct such misconception, the control group was given reading material describing the fact that tulip has seed in the flower and could be raised. The experimental group was given reading material describing the reason why a tulip was raised from a bulk while it had seed in the flower. The main results were as follows.(1) More Ss in the experimental group abandoned their misconception and acquired new concept than Ss in the control group.(2) The experimental group was more deeply interested in the given article than the control group. The obtained results were discussed from the viewpoint of the mechanism that a new concept displaces an old one. And a general description was made concerning the teaching strategy used in this experiment.

著者

菊池 哲平

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.92-101, 2019-03-30 (Released:2019-09-09)

参考文献数

15

被引用文献数

3

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本稿は,2007年の特別支援教育の開始以降,わが国の教育心理学的研究がどのようなエビデンスを提供してきたのかについて,エビデンス・レベル分類(案)による概括を行うものである。2007年以降に学会誌に掲載された585本の研究論文について,研究デザインを基にしたエビデンス・レベル分類を行った。論文発表数としては「自閉症スペクトラム障害」と「発達障害全般」が多かったものの,「聴覚障害」「言語障害」「ADHD」のエビデンス・レベルが高かった。「自閉症スペクトラム」及び「発達障害全般」に関する研究は,シングル・ケース・デザインに基づくものが多いため,これらの研究に対してシステマティック・レビューを行うことでエビデンス・レベルを高めていくことが考えられた。さらに2007年以降は「通常の学級」をフィールドとした研究が多く発表されており,エビデンス・レベルも比較的高かった。一方,「特別支援学級」をフィールドとした論文は少なく,これからの取り組みが期待される。結果として,教育心理学的研究が特別支援教育の有益なエビデンスを提供していることが示唆された。

著者

輕部 雄輝 佐藤 純 杉江 征

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.386-400, 2015 (Released:2016-01-28)

参考文献数

27

被引用文献数

8 4

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本研究の目的は, 大学生が企業からの不採用経験をいかに乗り越え就職活動を維持していくかという就職活動維持過程に焦点を当て, 当該過程で経験する行動を測定する尺度を作成し, その信頼性と妥当性を検討することである。2013年および2015年新卒採用スケジュールの就職活動を経験した大学生に対して, 2つの質問紙調査を行った。研究1では, 212名を対象に6つの下位尺度から構成される就職活動維持過程尺度を作成し, 一定の内的整合性と妥当性が確認された。研究2では, 72名を対象に作成尺度と就職活動の時期との検討を行い, 時期によって行われやすい行動が明らかとなり, 過程を測定する尺度としての妥当性が確認された。以上から, 就職活動の当初より行われやすいのは, 不採用経験を受けて当面の活動を維持するための現在志向的行動であり, 当該経験の蓄積や一定の就職活動の継続に伴って次第に, より現実的な将来目標を確立していく思考的作業を含む未来(目標)志向的行動が追加的に行われるようになることが示唆され, 作成尺度が就職活動維持過程における一次的過程と二次的過程を捉えうることが示された。

著者

谷 伊織

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.30-44, 2015-06-30 (Released:2015-08-25)

参考文献数

85

被引用文献数

1

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本稿では,この1年間に発表された日本のパーソナリティ心理学領域における研究のレビューを行った。過去1年間の研究動向をみると,以下の動向と問題が明らかとなった。まず,研究について分類・整理を行ったところ,研究される内容には一定の偏りが存在しており,パーソナリティそのものの構造や発達に関する研究が比較的少ないことが課題であると考えられた。一方,ライフステージごとのパーソナリティの機能や,パーソナリティと不適応・適応との関連については盛んに研究が行われていることが示された。ただし,これらは一時点の横断研究が多く,因果関係を明らかにするためには縦断研究や無作為化比較実験が求められよう。パーソナリティの測定については,質問紙法による尺度構成の研究が多く見られたが,既存の尺度と類似したものが多く,それらの分類や整理が必要であると考えられる。一方,Implicit Association Testやバウムテストといった質問紙法以外のアプローチはさらなる展開が期待されるだろう。

著者

速水 敏彦

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.176-186, 2011-03-30 (Released:2011-11-25)

参考文献数

61

被引用文献数

2 1

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ここでは現代の若者の心性を表現する概念として我々が創出した「仮想的有能感」に関する約 10 年間の研究を概観した。まず, この概念に関わる重要な3つの問題について触れた。第1に仮想的有能感に自尊感情を組みあわせ, 4つの有能感タイプをつくることで, 本来の概念規定により近似した個人の選択を可能にした。第2に本来無意識的な仮想的有能感は他者軽視の傾向を測るACS-2 によっているが, その尺度に潜在的自尊感情が反映されていることを潜在連合テストを使った研究で実証した。第3に仮想的有能感が若者だけのものなのかについても横断的研究により明らかにしようとした。 他に様々な領域で展開した研究をまとめた。仮想的有能感の高い人の特徴として, (1)日常的に負の感情を持ちやすいこと, (2)負の対人感情を形成しやすいこと, (3)受容的な養育を受けず, 勤勉性も発達していないこと, (4)競争的ではあるが, 努力志向でなく, 学習を嫌うこと, (5)問題行動を生じやすいこと, (6)就労への意欲が希薄なこと, (7)外国と比較すればアメリカや韓国では仮想的有能感も自尊感情も我が国より高いこと, などが示された。最後に問題点や今後の研究の必要性について討論された。

著者

宮前 義和 大月 友 佐藤 美幸 大久保 賢一 伊藤 美奈子 戸田 有一

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.256-264, 2017-03-30 (Released:2017-09-29)

参考文献数

23