著者

東樹 宏和 曽田 貞滋

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.46-52, 2006-04-25 (Released:2016-09-06)

参考文献数

32

被引用文献数

3

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軍拡競走による急速な形質進化は、集団間の適応的分化を促進する。近年、「共進化の地理モザイク」を扱った理論・実証研究により、同じ種と種の組み合わせであっても相互作用の進化・生態学的な動態が地理的な変異を示すことが明らかにされつつある。本稿では、著者らが取り組んでいるヤブツバキ(Camellia japonica)とツバキシギゾウムシ(Curculio camelliae]の作用系を例にとり、種間相互作用に起因する自然選択がいかにして集団間で変異し、形質の適応分化を促すのか、その要因を考察する。

著者

阿部 建太 髙橋 大輔 早川 慶寿

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.1821, (Released:2019-11-08)

参考文献数

31

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マダラヤンマはため池を主な生息場所とするヤンマ科のトンボであり、長野県上田市において天然記念物に指定されている。本種は、環境省ならびに長野県において準絶滅危惧種に指定されており、個体数の減少が危惧されている。本種の保全策を検討するために、上田市塩田平において本種の生息とため池および周辺の環境要因との関係性を調べた。その結果、マダラヤンマが生息するため池は生息が確認されなかったため池よりも池畔において抽水植物群落が存在する比率(池畔抽水植物率)が高かった。また、一般化線形モデルの解析結果から、本種の在 /不在に対して池畔抽水植物率に加え、ため池周辺の森林面積ならびにリンゴ果樹園面積が有意な正の効果を持つことが明らかとなった。これらの結果は、抽水植物を産卵基質として利用するという本種の繁殖生態と矛盾しないと思われた。また森林面積が関係していた理由は、本種が成熟のために一時的に森林に移動するためであると思われた。また、ため池に隣接する果樹園でのルートセンサスにおいて本種の生息が確認されたことから、果樹園は森林の代替地として利用されるのかもしれない。今回の調査結果から、マダラヤンマの保全を検討する上で、ため池内だけでなく周辺の環境要素にも配慮することが重要であると共に、本来の生息環境の保全や復元が困難な場合、農業生産という経済的な利益を伴った代替可能と思われる環境を創出することでも、一定の保全効果が得られる可能性があると考えられた。

著者

吉原 佑

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.1-7, 2019 (Released:2019-04-11)

参考文献数

56

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草原は生態系機能や食料生産の場として極めて重要な生態系である。本稿では、草原の生態系サービスの持続的利用に向け、生態系機能、生物多様性、空間的異質性と撹乱それぞれの関係性について概説する。生物多様性と生態系機能の関係については草原を舞台として世界をリードするインパクトのある研究が展開されてきた。それらの多くは生物多様性が相補性効果等を介して生態系機能の上昇をもたらすことであった。生物多様性と空間的異質性の関係も同様に、概して正の関係がみられるが、これは植物等の環境の空間的異質性が動物に様々な生息地を提供することや、土壌中の資源の空間的異質性が根の競争を介して植物の共存をもたらしていることによる。撹乱はその空間的異質性に影響を与えるが、撹乱体制によってその影響は空間的異質性の創出にも喪失にもなる。したがって、空間的異質性をもたらす撹乱は、生物多様性の上昇を介して生態系機能を促進させる可能性があるが、草原における農地管理のように空間的異質性を損なう恐れも認識しておくべきである。また、環境の変動性が大きい生態系では、生物多様性が必ずしも生態系機能の安定に繋がらないということも認識しておくべきである。

著者

小林 聡 阿部 聖哉

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.245-256, 2018 (Released:2018-12-27)

参考文献数

34

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谷津田は関東における里山の代表的な景観であり、生物多様性が高く保全優先度の高い環境であると認識されている。特に首都圏近郊では都市化が進み、残された自然としての重要度は高い。ニホンアカガエルは谷津田の健全性の指標動物であるとされ、本種の谷津環境の利用状況やその景観的な生息適地はこれまで多く議論されてきている。本種は茨城県を除く関東地方のすべての県でレッドリストに掲載されている地域的な絶滅危惧種であり、乾田化やU字溝による移動阻害、都市化による生息地の消失、分断化が主な脅威として認識されている。しかし、本種を指標として谷津田の保全に取り組む上で参照可能な、陸上の移動可能距離(500 m?1 km程度)を挟む100 m?5 km程度の小さなスケールでの個体群の連続性評価に関する知見はほとんどない。本研究では、首都圏の主要都市である千葉市の中心地から5 kmの都市近郊にあり、保全活動が盛んな谷津田環境である坂月川ビオトープとその周辺に位置するニホンアカガエルの主要な生息地4か所および坂月川ビオトープの下流に点在する小規模繁殖地について、その遺伝的多様性や遺伝的構造の有無、繁殖地間での遺伝的交流の有無の評価を2種類の遺伝マーカー(ミトコンドリアDNAおよびマイクロサテライト多型)により実施した。遺伝的多様性の解析結果では、都川水系に属する坂月川ビオトープおよび大草谷津田いきものの里で遺伝的多様度が比較的低く、鹿島川水系に属する2地点は比較的高い状況が確認された。STRUCTURE解析では、鹿島川水系の2地点は類似したクラスター組成を持ち、都川水系の坂月川ビオトープおよび大草いきものの里はそれぞれ個別のクラスター組成を持っていたが、ミトコンドリアDNAの遺伝的距離による主座標分析では鹿島川水系の1地点も他の地点と離れて配置された。また、坂月川沿いに点在する繁殖地が途切れた約1 kmのギャップを境に、上下流の遺伝的構造が不連続に変化している状況が異なる手法で共通に得られた。本調査地のような都市近郊では、生息地の縮小がもたらす遺伝的浮動により生息地ごとに遺伝的組成が変化し、孤立化によってその差異が維持されている可能性も高い。これらの結果を受け、上下流の遺伝的構造が不連続に変化している地点間での、中継地となる繁殖可能水域や陸上移動しやすい植生の創出などの具体的な保全対策について議論した。

著者

石井 博

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.151-167, 2008-11-30 (Released:2016-09-17)

参考文献数

107

被引用文献数

2

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植物が複数の花を咲かせるとき、個花をとりまく送受粉環境は、花序(または株内)の他の花の存在に影響を受ける(=花間相互作用)。すなわち、株内の個々の花は、花間の資源競争、局所的配偶者競争、局所的資源競争、隣花受粉、花粉減価、複数の花が同時に咲くことによる誘引効果の増大や定花性への影響などを通じて互いに影響を及ぼしあう。これまでこうした花間相互作用は、株サイズ依存の資源分配戦略や、植物の繁殖様式の進化を説明する上でしばしば引き合いに出されてきた。最近の幾つかの研究はさらに、花や花序のあらゆる形質(例えば個々の花の性比、花の寿命、花の大きさ、花形態、花序形態など)の進化が、花間相互作用の影響とは無関係でありえないことを示している。このような意味において、多様な花序や花が進化してきた背景を理解するためには、たとえそれが個花の形質であっても、実はそれが花序全体のパフォーマンスを高めるように進化してきた形質なのではないかと疑う視点が、今後ますます重要となるだろう。

著者

松良 俊明 野村 一眞 小松 清弘

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.27-36, 1998-04-25 (Released:2017-05-25)

参考文献数

22

被引用文献数

4

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As a part of a research program on the ecology of odonate larvae inhabiting artificial ponds, we surveyed outdoor swimming pools of primary schools in Kyoto City every late spring. During a 4 year period, 11 species of odonate larvae (Libellulidae, Aeshnidae, Gomphidae and Coenagrionidae: 7, 1, 1 and 2 species, respectively) were collected. Only larval Sympetrum striolatum imitoides predominated at most swimming pools. We took samples from 4 schools every late spring for 4 years and obtained the annual changes in the numbers of their larvae. This survey revealed that while larval S. striolatum imitoides was common in the school pools in Kyoto City, density varied from year to year. To clarify why only larvae of S. striolatum imitoides were dominant in the pools, their life cycle was examined at one pool. Larvae of chironomids, mayflies (Cloeon dipterum), water bug (Anisops ogasawarensis) and diving beetles as well as larval S. striolatum imitoides coexisted among detritus on the bottom. Especially chironomid larvae, which are preferred by larval S. striolatum imitoides, were present at high density. Most eggs of S. striolatum imitoides laid in Autumn hatched by mid winter, then the larvae rearched the final instar in late May. We estimeated that one third of them became adult before mid June, when the water was drained for pool-cleaning. As a reason for the dominance of larval S. striolatum imitoides, the following three traits may have been responsible: (i) their life cycle coincides with the off-season for the pool, (ii) females oviposit directly into the water, and (iii) larval S. striolatum imitoides prey on smaller larvae of other species of dragonflies because their eggs hatch earlier than other species.

著者

持田 浩治 香田 啓貴 北條 賢 高橋 宏司 須山 巨基 伊澤 栄一 井原 泰雄

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.177, 2020 (Released:2020-12-24)

参考文献数

139

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試行錯誤をともなう個体学習に比べ、他者やその産出物(例えば音声や匂いなど)の観察を基盤とする社会学習は、学習効率が高く、獲得された行動が集団内に迅速に伝わる。また社会学習の存在は、昆虫類などの無脊椎動物から霊長類まで幅広く知られており、近年、キイロショウジョウバエが学習モデルとして導入されたことで、その神経生理基盤や遺伝基盤が解明される日が急速に近づいている。しかしながら、社会学習やそれにともなう集団内での行動伝播が生態学的現象に与える影響は、ほとんど明らかになっていない。とりわけ、種間交渉を通して、社会学習が他種や種間関係、生態系に与える影響について、ほとんど議論されていない。そこで本総説は、昆虫類、魚類、両生類、爬虫類、鳥類における社会学習の実証研究を紹介し、その課題を取りあげる。また実証研究として紹介した社会学習に関する三つのテーマについて、数理モデルを取り入れた理論研究を紹介する。これらを通して、生態学的現象における社会学習の役割とその重要性を理解し、当該分野の今後の発展に貢献することができれば幸いである。

著者

渡辺 伸一 野田 琢嗣 小泉 拓也 依田 憲 吉田 誠 岩田 高志 西澤 秀明 奥山 隼一 青木 かがり 木村 里子 坂本 健太郎 高橋 晃周 前川 卓也 楢崎 友子 三田村 啓理 佐藤 克文

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.9-22, 2023 (Released:2023-04-21)

参考文献数

33

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バイオロギング(biologging)とは、動物に様々なセンサーを取りつけて動物の行動や生態およびその周辺環境を調べる手法である。今世紀に入り、バイオロギングデータを共有するウェブ上の電子基盤システムとなるプラットフォームが世界各国で次々と構築されている。一方、日本国内で取得されたバイオロギングデータの共有は立ち後れている。本稿では、日本国内のバイオロギングデータを保存・管理・利用するために新たに開発したプラットフォーム(Biologging intelligent Platform: BiP)について紹介する。BiP の仕様を決めるにあたり、既存の12 のプラットフォームが格納するデータの種類や解析機能に関する特徴6 項目を3 段階で評価し、格納するデータ量の増大に寄与する特徴について考察し、その結果をもとにBiP の仕様、ならびに今後発展すべき方向性について検討した。既存プラットフォームを比較した結果、格納するデータ量の増加には、データ公開レベルとデータタイプの自由度が高く、データ解析ツールの充実度が高いという特徴が寄与していた。これらの特徴を踏まえてデータ公開レベルとデータタイプの自由度を高めるようにBiP を設計した。さらに次に示すBiP 独自のウェブ解析システム(Online Analytical Processing: OLAP)を搭載した。BiP のOLAP は次のような機能を持つ:1)バイオロギング機器によって得られたセンサーデータ(Level 0)をBiPウェブサイトへアップロードし、個体や装着時のメタデータを入力すると、動物の放出前や機器の回収後の不要部分を除去して、標準形式へ変換したLevel 1 データを作成する。2)GPS データをもとに、海流・風・波浪といった海洋物理情報(Level 2 データ)を抽出できる。3)登録者が公開設定したデータの場合、利用者はLevel 1, 2 データをCSV 形式およびネットワーク共通データ形式(Network Common Data Form: NetCDF)でダウンロードできる。今後は、海洋物理情報をグリッド化したLevel 3 データを生成する機能を付与し、対象種を海洋動物から陸生動物まで、対象地域も全世界へと広げて、収集するデータの質と量を増大させる計画である。

著者

山下 麗 田中 厚資 高田 秀重

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.51-68, 2016 (Released:2016-06-01)

参考文献数

104

被引用文献数

5

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プラスチックの生産量は増加傾向にある一方で、廃棄量も増加しており、適切に処理されないものは最終的に海洋へと流出していく。プラスチックは難分解性であるため長期間にわたって海洋中に存在し、鯨類やウミガメ類など様々な海洋生物に摂食されている。特に、海鳥類では高頻度のプラスチック摂食が確認されている。プラスチック摂食による影響は、物理的な摂食阻害とプラスチック由来の化学物質が体内へ移行して起こる毒性の2 つが考えられる。近年、プラスチックに吸着するポリ塩化ビフェニル(PCBs)と難燃剤として添加されているポリ臭素化ジフェニルエーテル(PBDEs)がプラスチック摂食によって外洋性海鳥の体内に移行する証拠が出された。また、動物プランクトンなどの低次栄養段階の生物にもマイクロプラスチックと呼ばれる微小なプラスチックと化学物質が取り込まれていることが報告され始め、海洋生態系全体に汚染が広がっていることが明らかになってきた。このようにプラスチックが汚染物質のキャリヤーとしてふるまうことから、海洋生物のプラスチック摂食が生態系内での新たな汚染物質の暴露ルートとな。 今後、海洋へのプラスチック流出量の増加に伴って海洋生物への汚染物質の負荷量が大きくなり、海洋生態系全体へ脅威が増すと考えられる。

著者

多田 満

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.59-63, 2018 (Released:2018-04-06)

参考文献数

13

著者

森田 健太郎 森田 晶子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.13-24, 2007-03-31 (Released:2016-09-10)

参考文献数

100

被引用文献数

7

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サケ科魚類の生活史には、川で一生を過ごす残留型と海へ回遊する降海型の二型がある。本稿では、イワナを中心に生活史二型と個体群過程について解説し、サケ科魚類に見られる生活史二型の普遍的特長について論じた。個体群内に見られる生活史二型は、川での成長条件に依存した条件戦略であり、川で十分に成長できなかった場合に降海型になると考えられる。降海型は海洋で大きな成長を得るが、生存率は河川にいる残留型の方が高い。河川は資源が限られているため、海洋よりも密度依存的な死亡や成長が強く作用する。大型化した降海型が中心に産卵する場合、稚魚の密度が高いため川での成長条件が悪く、遺伝的要因だけではなく表現型可塑性によっても降海型になりやすいと考えられた。このようなフィードバックはサケ科魚類の個体群維持や回遊行動が進化する上で重要な役割を果たすと考えられた。

著者

小川 みふゆ 松崎 紗代子 石濱 史子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.1908, 2020-03-05 (Released:2020-06-28)

参考文献数

8

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1/25,000植生図を土地利用図として読み替えて用いるための新たな全国標準土地利用メッシュデータの凡例の集約の指針を作成した。あわせて以前の 1/50,000植生図から作成した全国標準土地利用メッシュデータとの紐付けを行った。土地利用図凡例の大分類( 9分類)と中分類( 16分類)については 1/50,000植生図との凡例対応表に変更がないため、 1/50,000植生図から作成した全国標準土地利用メッシュデータと同様に利用することができ、時系列として使うことも可能である。細分類については、新たにシカ食害や外来種に関する 8細分類を追加し 3細分類に修正を加えた。

著者

宮崎 佑介

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.237-246, 2016 (Released:2016-06-01)

参考文献数

62

被引用文献数

8

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新興の学術領域であるCitizen Science(市民科学)の発展は、情報科学技術の発展と不可分の関係にある。生物多様性に関連する分野においても、その可能性はとみに高まっている。本稿では、市民科学に関連する生物多様性情報データベースの現況と課題を、国内外の事例から概観することによって、今後の生物多様性情報データベースを活用した市民科学の在り方を考える。

著者

池上 佑里 西廣 淳 鷲谷 いづみ

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.1-15, 2011-05-30 (Released:2018-01-01)

参考文献数

43

被引用文献数

3

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関東地方の台地の周縁に発達する小規模な谷(谷津)の奥部における水田耕作放棄地に成立した植生を、水生・湿生植物の生育ポテンシャルの面から評価することを目的とし、茨城県の北浦東岸の32箇所の谷津を対象として、最上流部に位置する水田放棄地の植生と、それに影響する環境要因を分析した。各調査地に15m×5mの調査区を設け、調査区内の維管束植物・大型水生植物相(ウキゴケ類とシャジクモ類を含む)を記録した。さらに、その内部に0.5m×O.5mコドラートを39個設け、種ごとの出現頻度から優占度を評価した。調査の結果、調査地あたり在来種数は平均32種、外来種は平均3種が記録され、全体では244種(うち外来種25種)が確認された。全国版あるいは地方版(茨城県あるいは千葉県)レッドリスト掲載種は、9箇所の調査地において合計7種確認された。一般化線形モデルを用いた解析により、調査地あたりの在来種数および在来水生・湿生植物種数に対して、地下水位による有意な正の効果と、日照率(植生上で撮影した全天写真から評価)と耕作放棄からの年数による有意な負の効果が認められた。地下水位による有意な正の効果は、絶滅危惧種の出現可能性に対しても認められた。逆に、侵略的外来植物であるセイタカアワダチソウの優占度に対しては、地下水位による有意な負の効果が認められた。地下水位は、コンクリートU字溝などの排水施設が設置されている場所において有意に低かった。以上のことから、調査対象とした地域において、谷津奥部水田耕作放棄地は、絶滅危惧植物を含む多様な水生・湿生植物の生育場所として機能していること、その機能は、水田として耕作されていた時代に排水施設などの圃場整備事業が実施されていない場所において特に高いことが示された。

著者

鎌内 宏光 小川 安紀子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.131-136, 2008

被引用文献数

2

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2007年12月20〜21日に総合地球環境学研究所(以下、地球研)にてワークショップ「生態学関連データベースにおける最近の動向と今後の展望」を関催した。このワークショップでは近年生態学分野においても普及してきたデータベースを更に活用する方策として、データベースを自動的に連結して利用することを可能にするための技術的な可能性と課題を話しあうことを目的とした。本稿ではこのワークショップの模様を報告するとともに、今後の展望について論じたい。

著者

高岡 貞夫

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.69-82, 1993-09-03 (Released:2017-05-24)

参考文献数

49

被引用文献数

3

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The vegetation history for the last ca. 100 years was reconstructed, and the influence of disturbance on the structure of vegetation mosaics was examined in an area of 100 km^2 in the Soya Hills, northern Hokkaido, Japan. The age structure of stands, charcoal fragments found beneath the litter layer, and documented evidence suggest that the forests in the study area have been disturbed severely by fires and logging since the mid-1800s. In particular, a fire that occurred in 1911,which burned almost all of the forest in this area, had a major effect on the structure of the present vegetation. While birch forest developed soon after the fire in the southern part of the study area, no forest developed in the northern part ; a large Sasa grassland (ca. 6000 ha) formed, except in valleys. One of the reasons for this difference in regeneration after the fire of 1911 was the difference in disturbance history before and after 1911. In the northern area, the forest has been disturbed by small fires and logging during the last 100 years, whereas in the southern area there has been no major disturbance since 1911 and probably before that. In addition, strong wind, which is a potential adverse factor for forest establishment in this area, has probably contributed to the formation of the Sasa grassland. Most of the relic stands and reestablished stands occupy north-facing slopes. This unique distribution of forest stands has resulted from spatial heterogeneity of disturbance operations and microsite conditions : fires did not destroy all the stands on north-facing slopes, and microsite conditions on the north-facing slopes are more suitable than those on south-facing slopes for forest regeneration after disturbance.

著者

更科 美帆 吉田 剛司

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.15-26, 2015-05-30 (Released:2017-11-01)

参考文献数

67

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本研究では、北海道において4種の国内外来カエルによる捕食被害の実態を明らかにすることを目的とし、近年カエル類の食性調査においても汎用性が期待される胃重要度指数割合を用い食性調査を実施した。その結果、アズマヒキガエル、ツチガエルは地表徘徊性生物、特にアリ類を大量に捕食しており、アズマヒキガエル、トウキョウダルマガエル、トノサマガエルはカエル類を捕食していることが明らかとなった。外来カエルの捕食による北海道独自の生態系ピラミッドへの影響や在来カエルとの競合または駆逐が懸念される。また3種の外来カエルが希少種を捕食していたことが判明した一方で、1種の外来カエルはセイヨウオオマルハナバチなどの他の外来種を捕食していることが判明した。北海道においてアズマヒキガエル、トノサマガエル、トウキョウダルマガエルの3種は分布拡大傾向にあるため、広範囲にわたる捕食影響が懸念される。特に近年、北海道では水稲が盛んであり、水田地域を生息域として利用するトウキョウダルマガエル、トノサマガエルの分布拡大は今後の地域の湿地生態系に大きな影響を与える可能性がある。

著者

小川 潔 山谷 慈子 石倉 航 芝池 博幸 保谷 彰彦 大右 恵 森田 竜義

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.33-44, 2011-05-30 (Released:2018-01-01)

参考文献数

34

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東京湾岸地域の造成地に1998年に人工的に播種されて成立したセイヨウタンポポ個体群を対象として、外部形態、生育密度の増減、実生の死亡・生残状況、倍数性構成を観察・測定し、移入されたばかりのセイヨウタンポタンポポ個体群の特徴を明らかにした。本個体群は、人工土壌の上で高密度の個体群を形成したが、2006年現在、個体密度が減少しつつある。現地での自然発生実生および播種実験による実生の生残調査では、実生出現期は主として初夏であるが、実生のほとんどは当年の秋までに死亡した。また秋発生実生は、1年後まで生き残るものがあったが絶対数は少なかった。本州の大都市では純粋のセイヨウタンポポが稀で多くは在来種との雑種であるのに対して、プロイディアナライザーによる痩果および生葉の核DNA量相対値測定の結果、本個体群では2006年現在、純粋のセイヨウタンポポの割合が高く。周辺からの雑種と考えられる個体の侵入は少ない。さらに、日本で初めて2倍体のセイヨウタンポポが個体数割合で約15%検出された。

著者

福田 真

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2204, (Released:2023-07-05)

参考文献数

34

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日本は、 2050年までに温室効果ガスの総排出量をゼロにすることを宣言し、再生可能エネルギーの導入など、脱炭素社会に向けた取り組みを加速している。一方で、風力発電施設の設置には、希少な猛禽類などが風車のブレードに衝突して死亡するバードストライクなどの問題があり、生物多様性保全と脱炭素社会の両立が求められている。このような背景から、環境省では、鳥類への影響が高い地域を事前に把握できるよう、センシティビティマップを作成した。細かな要因を組み込んだバードストライクのリスク評価には多大な時間が必要であり評価手法も研究レベルにあるが、再生可能エネルギー発電施設の建設はすでに推進されてきており、リスク評価手法の熟成を待って作成したのでは社会的な意義を果たせない。このため、新たな調査を行わず現時点で利用可能な情報のみを利用しながら実現可能なセンシティビティマップを作成することをめざし、精度の向上についてはリスク評価手法の熟成とデータの蓄積を待って高精度のものに置き換えてゆくアプローチを採用した。

著者

船越 公威

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.125-140, 1977-06-30 (Released:2017-04-11)

被引用文献数

2

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Female P.jenynsii deposits prepupa on the host-roosting quarter except host-hibernating quarter. Intervals between depositions were about 5 days. Pupal period was about 20 days. Both the interval and period of prepupal deposition became shortened with the rise of experimental temperature. After the bat died away, the majority of flies also died within 24 hours. This indicates that blood-sucking is necessary at least once a day. Wintering flies sucked blood intermittently and lived for at least 4 months, but did not propagate. Average infestation number per host was 0.1-0.3 in winter and 0.2-0.7 in the other seasons. The low density per host throughout the year may primarily be due to host-predation and secondly due to density effect of fly. Periodic fluctuation of the average infestation number from April to September is largely caused by synchronization with the breeding cycles starting soon after awakening. The more bats grew, the more they were infested, its tendency being marked in adult females. Infestation degree corresponded presumably with the degree of hosts' activity at their roost. It was considered that specific and adaptive host-parasite relationship was ecologically influenced by duration of bats' roost utilization, activity at roost, size of cluster and flying pattern, together with the life history of flies.