著者

山中 裕樹 源 利文 高原 輝彦 内井 喜美子 土居 秀幸

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.601-611, 2016 (Released:2016-12-28)

参考文献数

58

被引用文献数

19

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大型水棲動物を対象とした環境DNA分析は、野外調査時には水を汲むだけで済むという簡便性から、広域的かつ長期的な生態学的調査や生物相調査への適用が期待されている。環境DNA分析は種の分布や生物量、そして種組成の解析にまで利用され始めているが、大型水棲生物を対象とした研究が行われるようになってからまだ日が浅く、野外調査などへの適用に当たっては当然知っておくべき基礎情報の中にも、環境DNAの水中での分解や拡散の過程など、未だ明らかとなっていないブラックボックスが残されているのが現状である。本稿ではこれまでの多くの野外適用例をレビューして、環境DNA分析の野外調査への適用の場面で想定される様々な疑問や課題について解説し、今後の展望を述べる。環境DNA分析から得られる結果は採捕や目視といった既存の調査で得られた知見との比較検討の上で適切に解釈する必要があり、この新たな手法が今後各方面からの評価と改善を繰り返して、一般的な調査手法として大きく発展することを期待したい。

著者

遠藤 彰

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.117-132, 1980-06-30 (Released:2017-04-12)

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Various nesting conditions of a spider wasp Episyron arrogans were examined in the context of the encounter and avoidance in the host-parasite relationship with a miltogrammine fly Metopia sauteri. When the wasps spent more time in nest burrowing and prey transporting, the nests tended to be more frequently found by the hole searching flies. The time spent in nest burrowing was principally influenced by the relative size of hunted prey to the wasp and the soil conditions of the burrowing site. That is, the wasp, which hunted the relatively small sized prey and/or preferred the sandy ground as burrowing site, reduced the chance of encounter with the flies. Furthermore, when the fly approached the nest the wasp frequently abandoned the burrow, and moved to a parasite-free site carrying the hunted prey. In the nesting behaviour of this spider wasp, there is no remarkable modification, like as 'anti-parasite adaptation' hypothetically pointed out in the sphecid digger wasps. The simple and primitive manner, that is, the wasp burrows after hunting a prey, seems to make the wasp less vulnerable to such cleptoparasites.

著者

椿 宜高

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.356-360, 2007-11-30 (Released:2016-09-16)

参考文献数

11

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生態学と生理学の乖離は、それぞれの問題設定の違いから生じたのだとする見方もあるが、生態学と生理学の両方の手法を使って同じ問題にアプローチすることで、新しい展開が生まれる局面は多いと思われる。昆虫の生理学と生態学の境界に生じる課題には、栄養生理、呼吸(エネルギー収支)、水収支、体温調節、免疫、感覚など様々なものがあるが、ここではおもに体温調節についての話題を提供する。また、個体レベルの生理学とフィールド生態学の境界領域の開拓には、古いテーマに新しい手法を導入することが良策であることを述べる。

著者

宮崎 萌未 佐々木 晶子 金行 悦子 小倉 亜紗美 木下 晃彦 中坪 孝之

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.213-220, 2015-11-30 (Released:2017-10-01)

参考文献数

21

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ホンゴウソウSciaphila nana Blume(Sciaphila japonica Makino, Andruris japonica (Makino) Giesen)は、葉緑素をもたない菌従属栄養植物で、環境省のレッドリストでは絶滅危惧II類(VU)に指定されている。しかし、生態については未解明な部分が多く、また保全に関する研究もこれまでない。2009年に広島県呉市の一般廃棄物処分場建設予定地でホンゴウソウの群生が確認され、早急に保全対策を講じる必要が生じた。そこで本研究では、ホンゴウソウの生育環境を調査し、その結果をもとに移植を試みた。自生地はコナラ、ソヨゴ、リョウブ等が優占する二次林であった。ホンゴウソウの群生を横切るトランセクトに沿ってコドラート(1×1m, n=20)を設置し、環境条件とホンゴウソウ地上茎発生数との関係を調べた。重回帰分析の結果、光環境(平均空隙率)と有機物層の厚さが、自生地におけるホンゴウソウの地上茎発生数に影響を及ぼす説明変数として選択された。そこでこの結果をもとに、ホンゴウソウ個体群を有機物層ごと移植することを試みた。2012年6月および9月に、群生地点の有機物層を林床植物ごと40×40cmのブロック状に切り出し、処分場建設予定地外で植生などの類似した場所に移植した(n=15)。その結果、約一年後の2013年9月には、8ブロックで合計26本の地上茎の発生が確認され、二年後の2014年9月には8ブロックで合計66本の地上茎が確認された。以上のことから、自生地の有機物層ごと移動させる方法により、ホンゴウソウを移植できる可能性が示された。

著者

辻野 亮 揚妻-柳原 芳美

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.167-171, 2006-12-05 (Released:2018-02-09)

参考文献数

14

被引用文献数

2

著者

飯島 勇人

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.19-28, 2018 (Released:2018-07-23)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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都道府県におけるニホンジカ管理の方針を記した特定鳥獣管理計画(ニホンジカ)を整理し、現在のニホンジカ管理の問題点を検討した。多くの計画でニホンジカの個体数に関する定量的な目標が設定されており、個体数推定の方法として階層モデルが最も多く採用されていた。しかし、事前分布やモデル構造、事後分布について説明している計画はなく、参照可能な文献も示されていなかったことから、推定の妥当性を評価することができなかった。農林業被害や生態系への影響については定性的な目標が多かった。特に、生態系への影響に関する定量的な目標を設定していたのはわずか2計画であった。モニタリング項目としては天然林の下層植生を挙げていた計画が多かったが、定量的な影響把握はほとんど行われていなかった。また、他の影響についてモニタリングしていた計画は少なかった。計画を審議する会合は多くの計画で明記されていたが、行政などから独立した科学者による評価機関が存在したのは7計画のみであった。このため、現在のニホンジカ管理に関する計画は、個体数については目標の根拠となる推定の妥当性検証に関する記述が十分でないこと、農林業被害や植生への影響については管理による効果を検証する体制となっていないことが明らかとなった。計画の改定時には、記述内容について文献を引用するなどして信頼性を高める ことが重要である。

著者

東 広之

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.1819, (Released:2019-11-08)

参考文献数

9

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生物多様性の保全において、保護地域は極めて重要な役割を果たしている。しかしながら、保護地域の定義や種類についてはあまり浸透しておらず、また、保護地域の目的や管理のニーズに保護地域の管理の実態が伴わないことがある。そのため、本稿では、 IUCNによる保護地域の定義を紹介するとともに、 IUCN保護地域管理カテゴリーの特徴を図表で示した。加えて、カテゴリー間の比較についても整理することにより、各カテゴリーの特徴を際立たせた。昨今、保護地域の「量」の確保が進められているため、今後は、保護目的や管理ニーズにあった効果的な管理の実施、つまり管理の「質」がますます重要になると考えられる。

著者

齊藤 隆

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.530-532, 2005

著者

岡 浩平 平吹 喜彦

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.189-199, 2014-11-30 (Released:2017-08-01)

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本研究は、仙台湾南蒲生の海浜から海岸林のエコトーンを対象にして、2011年大津波後の海浜植物の再生と微地形の関係性を調べた。調査は、津波から約2年4ヶ月後に、海浜に3本、海岸林に1本の調査測線を設置して行った。調査の結果、海浜植物の種構成は海岸林と海浜でほぼ共通していたが、生育密度は海浜よりも海岸林で顕著に高かった。海岸林では、津波時に地盤が堆積傾向であったことから、海浜から埋土種子や地下茎が供給されたため、海浜植物の再生が早かったと考えられた。また、海岸林では、比高の低い立地を除いて、外来草本もしくは木本が優占していた。そのため、将来的には、侵入した海浜植物は徐々に衰退し、樹林へと植生遷移することが予想された。一方、海浜では、海浜植物が全体を低被度で優占していたが、津波による洗掘で形成された深さ2m幅20m程度の凹地だけは、海浜植物の種数と被度が高かった。凹地では防潮堤が建設される予定であるため、種の多様性の高い立地が消失することがわかった。以上のことから、対象地では、安定した海浜植物の生育地は十分に確保されておらず、海浜植物の保全のためには多様な微地形の維持・創出が重要であると考えられた。

著者

津田 松苗 川合 禎次

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.73-75, 1956

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1. 25 fluorescent lamps were set along the open water duct (Flgs. 1,2) of the Uji Water Power Plant. This duct, followed by the blind duct (water tunnel), conducts the water from the Nango Dam (Seta-gawa) to the Uji Power Plant. The duct (the open part as well as the blind part) is inhabited by a number of net-spinning caddis-fly larvae, the nets and cases of which resist the water flow, so that the efficiency of the power plant is reduced, generally by 10 per cent or more. 2. The caddis-flies caught at the lamps in the night of July 5〜6 1955 were studied. Samples were taken from No. 1 lamp (sample A) and from No. 25 lamp (sample B) ; the former is situated at the top of the duct, i.e. nearest to the Seta-gawa, the latter is at about 650 meters distance from No.1 lamp and at the entrance of the tunnel. Only 1/30 of each sample was calculated, as is shown in Table 1. 3. Hydropsyche nakaharai, which in its larval stage is the principal inhabitant of the duct, occupies 51.4 per cent of sample A and 93.6 per cent of sample B of the total caddis-flies. 4. Number of ♀ caught at light is far greater than that of ♂, especially in the species, Hydropsyche nakaharai and Macronema radiatum. This result is based upon the different strengths of phototropism in both sexes, because the true sex-ratio examined on the pupae in the water was almost 1 : 1. 5. Of 220 Hydropsyche nakaharai-females caught at light 189 (85.9%) had egg-masses; of 210 Macronema radiatum-females 161 (76.7%) had egg-masses. 6. Sample A contained more such caddis-flies in percentage, that emerged from the Seta-gawa, than sample B.

著者

岸田 治 西村 欣也

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.40-47, 2007

参考文献数

45

被引用文献数

1

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多くの動物は、捕食者に出会うと逃げたり隠れたりするが、形さえも変化させ捕食を回避しようとするものもいる。形態の変化による防御戦略は誘導防御形態戦略とよばれ、多様な生物分類群でみられる表現型可塑性として知られる。最近の研究では、捕食者動物は、ただ捕食されにくい形に変わるだけでなく、その変化が柔軟であり、捕食者環境の時間的・空間的な変異によく対応していることが知られている。本稿では、エゾアカガエルのオタマジャクシの捕食者誘導形態の防御機能と、柔軟な形態変化能について紹介する。エゾアカガエルのオタマジャクシは、捕食者のエゾサンショウウオの幼生とオオルリボシヤンマのヤゴに対して、それぞれに特異的な形態を発現する。サンショウウオ幼生によって誘導された膨満型の形態はサンショウウオ幼生による丸のみを妨げ、ヤゴによって誘導された高尾型の形態はヤゴによる捕食を回避するために有効である。これらの形態変化は柔軟性に富んでおり、一度、どちらかの捕食者に対して特異的な防御形態を発現した後でも、捕食者が交替したときには、新たな捕食者に特異的な防御形態へ変化できる。また、捕食の危険が取り除かれたときは元の形態へと戻る。捕食者特異的な形態の互換性は、捕食者種に特異的な防御形態誘導を獲得するうえで重要な役割を果たしたと考えられる。また、形態変化の可逆性は防御にコストがかかることを示唆している。これらの形態変化の時間的な可変性に加えて、オタマジャクシは危険の強度に応じた調整的な防御形態発現を示す。このことはオタマジャクシが捕食強度に応じて費用対効果を最大化するように防御を発現している可能性を示唆している。

著者

永野 昌博 畑田 彩 澤畠 拓夫

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.456-465, 2005

参考文献数

17

被引用文献数

9

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里山科学館越後松之山「森の学校」キョロロは、人口約3,000人の農村地域において地域住民と共に地域に根ざした研究-等身大の科学-の実践による地域の活性化を目指して、里山保全、社会教育、産業支援、農村と都市との交流活動など幅広い事業を展開している博物館である。本稿では、学芸員としての使命と地域住民からの期待との間で試行錯誤しながら進めている「教育・普及活動」、「里山保全活動」、「住民参加型GISデータベースの活用」の活動事例を紹介する。また、それらの活動を通じて考えられた都市、都市近郊とは異なる農村地域の現状とニーズに基づいた地域固有の里山保全活動の方向性ならびに農村地域の博物館が地域社会や生態学分野に果たす意義や役割、課題や可能性について提案する。

著者

向井 喜果 布野 隆之 石庭 寛子 関島 恒夫

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2206, (Released:2023-09-08)

参考文献数

74

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渡り鳥は過去数十年の間に世界的規模で個体数を減少させてきた生物グループの一つである。減少した理由の一つとして、いずれの種も繁殖地、越冬地、および中継地といった多様な生息環境を必要としており、そのどれか一つでも開発などにより劣化や消失が生じると、それぞれの種の生活史が保証できなくなることが挙げられる。渡り鳥のこれ以上の減少を防ぐためには、その食性を十分に理解した上で、餌資源が量的かつ質的に減少しないような生息地管理を適切に進めていく必要がある。本研究では、新潟県の福島潟で越冬する大型水禽類オオヒシクイとコハクチョウにおける越冬地の保全策を検討する一環として、2種の食性をDNAバーコーディング法と安定同位体比分析を組み合わせることにより明らかにした。その結果、オオヒシクイは越冬期間を通して水田ではイネを、潟内ではオニビシを主要な餌品目としていたのに対し、コハクチョウは11月にイネを主要な餌品目としていたものの、12月以降では、スズメノテッポウおよびスズメノカタビラなどの草本類に餌品目を切り替えていた。本研究を通し、オオヒシクイとコハクチョウの餌利用は水田環境と潟環境に分布する植物に大きく依存していることが明らかになった。2種が今後も福島潟を越冬地として利用し続ける環境を保つには、ねぐらと採餌環境としての福島潟および採餌環境としての周辺水田を一体とした保全を施していくことが望まれる。

著者

兼子 伸吾 亘 悠哉 高木 俊人 寺田 千里 立澤 史郎 永田 純子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

pp.2302, (Released:2023-09-08)

参考文献数

58

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マゲシカ Cervus nippon mageshimae Kuroda and Okadaは、その形態的特徴によって記載されたニホンジカ C. nipponの亜種である。しかし、2014年の環境省のレッドデータブックの改訂に当たっては、亜種としての分布域が不明瞭であり、分類学的な位置づけが明確でないとされている(環境省 2014)。その一方で、近年実施された遺伝解析の結果からはマゲシカの遺伝的独自性が示されつつある。その遺伝的特徴から、マゲシカの分布域を明らかにし、近隣に生息するヤクシカ C. n. yakushimae(屋久島および口永良部島)やキュウシュウジカC. n. nippon(九州本土)との関係性を議論することが可能となってきた。そこで本研究では、マゲシカの遺伝的な特徴やその分布について、先行研究において報告されているミトコンドリアDNAのコントロール領域のデータを中心に再検討を行った。その結果、マゲシカの分布域とされる馬毛島および種子島の個体は、キュウシュウジカだけでなくヤクシカとも明確に異なる塩基配列を有していた。また核DNAやY染色体DNAに着目した先行研究には、マゲシカの生息地である種子島とヤクシカの生息地である屋久島間で対立遺伝子頻度に明確な違いがあることが示されていた。形態については、馬毛島および種子島のニホンジカと遺伝的にもっとも近いヤクシカとの間に明瞭な違いがあることが先行研究によって示されていた。一連の知見から、少なくとも馬毛島と種子島のニホンジカを九州に生息するニホンジカとは明確に異なる保全単位として認識することが適切であること、さらに2島間にもミトコンドリアハプロタイプの頻度をはじめとする集団遺伝学的な差異が存在する可能性が高いことが示唆された。

著者

大窪 久美子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.27, 2022 (Released:2022-04-11)

参考文献数

11

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本稿では人為的な圧力下で成立してきた草原、特に半自然草原や畦畔草地を中心に取り上げ、主には本州中部で代表的な草原景観を有する長野県中部の霧ヶ峰での外来植物の侵入・定着の影響と植生管理の課題について述べる。霧ヶ峰では、観光道路が建設された1970年代にヘラバヒメジョオンやメマツヨイグサ等の外来植物が侵入・定着した。その後50年近く経過した現在も、これらの種の優占が継続し、群落の組成や構造を変化させ、偏向遷移が生じていることが指摘されている。このような草原を再生するためにニッコウザサの刈り取り管理が行われていたが、草原性植物の競合種であるササを減少させる効果はあるものの、一方では外来植物の侵入・定着についても対応しなければならないことがわかってきた。さらに、20年ほど前に侵入・定着したと考えられる特定外来生物のオオハンゴンソウが特に自然性の高い高層湿原近傍や特定の地域で優占している。このような地域では霧ヶ峰の草原の保全と適正な利用を目的とした県協議会等による本種の駆除事業が実施されているが、分布の拡大もみられている。また、外来植物は草原生態系における植物とチョウ類との関係性にも影響があることが上伊那地方の水田地域での研究で示されている。草原生態系への外来植物の影響は不明な点が多く、今後のさらなる研究の進展が望まれる。

著者

宮本 康 西垣 正男 関岡 裕明 吉田 丈人

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.2116, 2022-04-28 (Released:2022-06-28)

参考文献数

45

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歴史的な人間活動の結果、沿岸域と汽水域におけるハビタットの消失が進み、これに基づく生態系機能の劣化が世界的に深刻化した。そして現在、沿岸生態系の保全が国際的に重要な課題になっている。福井県南部に位置する汽水湖沼群の三方五湖もその一例であり、沿岸ハビタットの再生が当水域の自然再生を進める上での大きな課題の一つに挙げられている。 2011年には多様な主体の参加の下、三方五湖自然再生協議会が設立され、 3つのテーマにまたがる 20の自然再生目標に向けて、 6つの部会が自然再生活動を開始した。その中の自然護岸再生部会では、既往の護岸を活かし、湖の生態系機能を向上させることを目的に、 2016年より湖毎に現地調査とワークショップを開始した。そして 2020年には、それらの結果を「久々子湖、水月湖、菅湖、三方湖、及びはす川等の自然護岸再生の手引き」として整理した。さらに、当協議会のシジミのなぎさ部会では、かつて自然のなぎさであった久々子湖の 2地点と水月湖の 1地点で、手引き書を踏まえたなぎさ護岸の再生を 2020 -2021年に実施した。本稿では、三方五湖におけるこれらの自然護岸再生に向けた実践活動を報告する。

著者

佐久間 智子 白川 勝信 中越 信和

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.289-298, 2018 (Released:2018-05-01)

参考文献数

43

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放牧地や採草地として利用されてきた半自然草地には、草地特有の動植物が生息・生育しているが、半自然草地の減少に伴い、これらの動植物は絶滅の危機にさらされている。大面積の半自然草地だけでなく、小面積で分布する半自然草地も多様な草原生植物の生育地として機能しており、重要な景観構成要素として位置付ける必要がある。山頂部の草地は草原生植物のホットスポットとして重要な環境と考えられるが、生育種やそれらと環境要因との関係について明らかにされていない。本研究では、山頂部に残る半自然草地を対象として、草原生植物の種組成、種数と面積の関係、大規模な半自然草地内における山頂部の特性を明らかにし、草原生植物の生育地としての山頂部草地の位置付けについて考察した。調査地は広島県北西部に位置する8山とした。8山のうち、1山は草地利用の履歴が無く、他の山は過去に半自然草地として利用されていた。山の頂上から標高10 m差の範囲を山頂部と定義し、植物相調査を行った結果、草原生植物の出現種数は現在も草地管理が行われている「管理継続区」で最も多く、過去に草地管理が行われていない「自然区」で極端に少なかった。また、従来の草地管理が停止した「放棄区」でも、「自然区」に比べると多くの草原生植物が生育していた。山頂部における草原生植物の種数と面積の関係を比較した結果、種数と山頂部の面積には相関が認められなかったが、種数と山頂部の草地面積には正の相関が認められた。草原生植物について、周辺の草地と連続している山頂部において、山頂部と草地全域の出現種数を比較した結果、山頂部には、草地全域に生育する草原生植物の61%から75%が生育していた。以上の結果から、過去に草地管理が行われた山頂部の草地には、従来の草地管理が停止しても多くの草原生植物が残存していることが明らかになった。山頂部における草原生植物の種数と草地面積には、正の相関があり、草地面積は草原生植物の種数を限定する主要な要因であることが明らかになった。草地全域に生育する草原生植物のうち、多くの種が山頂部にも生育していることが明らかになった。

著者

久保田 康裕 楠本 聞太郎 藤沼 潤一 塩野 貴之 鈴木 亮 福島 新 小澤 宏之 宮良 工

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.239-250, 2019 (Released:2019-12-24)

参考文献数

21

著者

野崎 玲児 奥富 清

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.57-69, 1990-08-30 (Released:2017-05-24)

被引用文献数

5

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Based on a detailed survey of forest distribution, the vegetation structure of the temperate zone in eastern Japan was reexamined in relation to climatic factors, and the natural forest of this zone was divided into three principal types : (1) Fagus crenata forest ; (2) Intermediate-temperate forest (IMTF) ; (3) Upper-temperate forest (UTF). Under an oceanic climate Fagus crenata forest predominated throughout the temperate zone, whereas IMTF and UTF flourished under an inland climate. The geographical boundary between IMTF and UTF was located in the southern part of Hokkaido Island, and the vertical approximately in the middle of the temperate zone along an altitudinal gradient. The geographical differentiation between these two forest types is attributed to a differential response of their dominants to thermal climate, especially during the cold season. Therefore, although previously considered as intrazonal or ecotonal, IMTF and UTF were here recognized as having essentially a zonal character in the context of vegetation structure. In conclusion, the "Intermediate-temperate zone"shows no correspondence with the intermediate zone between the warm-temperate and the cool-temperate, but clearly corresponds to the "lower temperate zone".

著者

佐々木 宏展 大西 亘 大澤 剛士

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.243-248, 2016 (Released:2017-07-17)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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近年の保全生態学において、研究者が非専門家である一般市民と共同で調査等を行う「市民科学」(Citizen Science)は、有効な研究アプローチとして受け入れられつつある。しかし、市民科学は本来、市民が主体の活動であり、成果を研究者らが論文としてまとめることを目的とした活動は、市民科学が持つ意味のごく一部にすぎない。市民科学という言葉が定着しつつある今日、これを短期的な流行で終わらせないために、市民科学における研究者、市民それぞれの役割やあるべき姿について再考することは有意義である。筆者らは、中学校教諭、博物館学芸員、国立研究開発法人研究員という異なった立場から市民科学について議論し、研究論文につながる、つながらないに関係なく、全ての市民科学には意義があり、成功、失敗は存在しないという結論に達した。本稿では、上記の結論に達するまでの議論内容を通し、筆者らの意見を述べたい。