著者

中野 善行

出版者

日本ブリーフサイコセラピー学会

雑誌

ブリーフサイコセラピー研究 (ISSN:18805132)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.41-42, 2020-10-31 (Released:2020-11-14)

参考文献数

1

著者

市川 新 楠田 哲也 松井 三郎 盛岡 通 近藤 隆二郎 カーン ジャミール アーマド カウザー

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

環境システム研究 (ISSN:09150390)

巻号頁・発行日

no.23, pp.332-338, 1995

---

Moenjo-daro, one of the old civilizations in the world, was equipped with the perfect drainage system, wells and a great bath, which were excavated during 1920-30's, by British archaeologists, Sir John Marshall, Earnest MacKay and others. Those archaeologists supposed that these facilities associated with water had served almost same purpose as those in modern times do. However, there are many things which these hypotheses couldnot explain the real conditions. In this paper we would like to highlight the exact purpose of these water-related facilities, on the basis of hydraulic viewpoints.

著者

沼田 貴美子 坂本 美代子 秋吉 澄子 柴田 文 小林 康子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.25, 2013

---

【目的】「調理文化の地域性と調理科学―行事食・儀礼食―」の全国の調査概要は報告書に,九州他各支部の概要は日本調理科学会誌に掲載された。今回,熊本県で調査した通過儀礼食について詳細に分析を行ったので報告する。<br>【方法】調査対象者は,学生とその親の世代間による比較検討を行うために親子間で回答が得られた者各82名であった。学生は熊本市内の短期大学1年生,親は40~50歳代であった。通過儀礼の出産祝い,お七夜,百日祝い,初誕生,誕生日,七五三,成人式,結納,婚礼,厄払い,長寿祝い,葬儀,法事で供される食べ物の認知度や経験度などについて分析し,熊本と全国や九州各県の結果を比較検討した。<br>【結果】通過儀礼食は出産祝い・お七夜・百日祝い・初誕生の出産関連(A),誕生日・七五三・成人式の誕生関連(B),婚礼関連(C),厄払い・長寿の祝い・葬儀・法事の長寿法事関連(D)の4群に分類でき比較検討した。Aでは認知度・経験度ともに親世代が学生より有意に多く,Bでは学生・親ともに認知度・経験度が多く世代間の差は認められなかった。Cの婚礼,Dの長寿祝い,葬儀,法事の認知度は学生でも高く親世代との間に有意な差は認められなかった。通過儀礼食の食経験とその時期及び調理状況や食べ方について,親世代の食経験時期は1984~2003年が最も多く,葬儀と法事も2004年以降の食経験が多かった。A,Bでの赤飯は家庭でよく作られ,実家・親戚などで食べるも多かった。買うが多かったのは,誕生日のケーキ,七五三の千歳あめ,長寿祝い他でのもち・饅頭であった。外で食べるが多かったのは,婚礼や長寿祝いの日本料理他、葬儀や法事の精進料理であった。学生は誕生日,七五三,葬儀,法事の食経験が他項目より多かった。

著者

サハ ウタムクマール ハイ モハマドアブドゥル ハイダー ジャミル サハ ルパラニ

出版者

日本熱帯農業学会

雑誌

熱帯農業 (ISSN:00215260)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.168-176, 1997

---

ジャガイモ (<I>Solanum tuberosum</I>L.) の栽培において, 灌漑条件と稲わらマルチの有無の影響について試験を行った.供試品種はCardinalを用い, バングラディシュのPlinthic Paleustult土壌で試験した.灌漑区は, 土壌有効水分損失 (DASM) を20, 40, 60%に設定した灌漑条件とし, さらに対照区として無灌漑区を設けた.この結果, 試験地域の土壌, 気候条件下において目標の高収量に達するためには, 灌漑したジャガイモ畑の土壌有効水分 (ASM) の損失許容限界量が20~40%であることを確認した.このASM限界量の維持には, 生育期間中, 稲わらマルチ処理区で4~5回, 無処理区で6~7回の灌漑が必要であった.これは, 稲わらマルチ処理により土壌水分が保持されるため, 生育期問中2回の灌漑を節約できたことを示している.さらに, 稲わらマルチ処理区と無処理区のジャガイモ収量に及ぼす種々の灌漑条件の平均的な影響を比較すると, 稲わらマルチ処理は収量を4t/ha以上増加させることが判明した.試験地において最も生産量の多かったジャガイモの水分総使用量は200~216mmの範囲内と見積もられ, また厚さ15cmの稲わらマルチを用いることにより土壌水分の蒸発量を最少に抑え, 総水分使用量を137~146mmまで減らすことができた.より頻繁な灌漑はASMの損失を抑えてジャガイモの水分利用効率を高めたが, これは稲わらマルチ被覆によってさらに改善された.稲わらマルチ被覆下でのより頻繁な灌漑で, 小型の塊茎の割合は減少し大型の塊茎の割合は増加するという塊茎サイズの分布傾向と収量の増加が確認された.

著者

中川 英之 クレーシ ジャミール 小田川 裕之 山之内 和彦

出版者

特定非営利活動法人 超音波エレクトロニクス協会

雑誌

超音波エレクトロニクスの基礎と応用に関するシンポジウム講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.19, pp.13-14, 1998

著者

内田 一徳 野田 武昭 松永 利明 東谷 俊一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1995, no.1, 1995-09-05

---

次式で書き表わされるような離散型畳込み演算からなる連立方程式についていかに解くかが、本研究の目的である。g_n*x_n=b_n+y_n (n=0,1,2,…,N-1)(1) ここで、g_nは既知、また未知パルス列x_n,y_nと既知パルス列b_nには、次の性質がある。x_n∈p,y_n∈p^^-,b_n∈p P={f_n|f_n=0 for n∈S^^-}, P^^-={f^^-_n|f^^-_n=0 for n∈S} (2)

著者

花田 史彦

出版者

京都大学大学院教育学研究科メディア文化論研究室

雑誌

京都メディア史研究年報 = Kyoto Journal of Media History

巻号頁・発行日

no.5, pp.179-187, 2019-04

著者

関 幸彦

出版者

中世文学会

雑誌

中世文学 (ISSN:05782376)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.4-14, 2014

著者

堂野 真楠

雑誌

学習院大学英文学会誌

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.40-53, 2012-03-20

著者

神谷 透 松井 雅裕 中江 進

雑誌

Otology Japan (ISSN:09172025)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, 2008-09-16

著者

安岡 晶子

出版者

甲南女子大学

雑誌

甲南女子大学大学院論集. 人間科学研究編 = Graduate student papers in human sciences (ISSN:13482122)

巻号頁・発行日

no.4, pp.11-18, 2006-03-18

著者

豊島 直博

出版者

日本考古学会

雑誌

考古学雑誌 (ISSN:00038075)

巻号頁・発行日

vol.88, no.2, pp.93-129, 2004-02

著者

豊島 直博

出版者

考古学研究会

雑誌

考古学研究 (ISSN:03869148)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.53-72, 2004-12

著者

豊島 直博

出版者

独立行政法人文化財研究所 奈良文化財研究所

雑誌

東アジア考古学論叢:日中共同研究論文集

巻号頁・発行日

pp.73-80, 2006-03-31

著者

豊島 直博

出版者

考古学研究会

雑誌

考古学研究 (ISSN:03869148)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.68-88, 2007-06

著者

豊島 直博

出版者

独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所

雑誌

奈文研ニュース : 奈文研ニュース

巻号頁・発行日

no.30, pp.4-5, 2008-09

著者

田中淳 吉井 博明

出版者

文教大学

雑誌

情報研究 = Information and Communication Studies (ISSN:03893367)

巻号頁・発行日

no.21, pp.79-94, 1999-01-01

被引用文献数

1

---

In this paper, the effects of a probabilistic estimation of earthquake occurrence on the awareness of disaster prevention are discussed. In May 1998, the Research Committee on Earthquake Disaster, founded by the Japanese government, estimated the probabilities with which several earthquakes would occur and announced them. According to the committee, the probability of an occurrence of the next Tokai Earthquake within 30 years was 36 percent. This probabilistic and long-term estimation is an revolutionary trial in earthquake prediction efforts, but there remain many problems. One of these problems is whether residents can evaluate such estimations properly and put them to practical use. Findings in psychology show consistently that people can't make full use of probabilistic information. In order to shed light on how residents accept such information and evaluate it, a mail survey was conducted in Shizuoka city in September 1998. The main results are as follows. On average, the citizens of Shizuoka estimated the occurrence probability of the next Tokai Earthquake at 60 percent by intuition. They felt that an earthquake was impending if they were told the disaster would occur with more probability than 30-50 percent. Consequently they took the estimation by the Research Committee as lower than their own. However, they thought that they had had better promote disaster measures as well as or more than their present level. And they didn't think that 30 years was too long to judge whether they should take disaster measures or that such probabilistic expression was too difficult to understand, making the announcement of this estimation insignificant. They also claimed that any information should be announced to residents but national and/or local governments should also tell citizens how to take the proper actions, adding to those information. Being based of these findings, some implications were discussed.\n 1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災は、人的にも物的にも甚大な被害をもたらしたが、それ故に我々に様々な教訓を残した。そのひとつに、災害環境に対する適切な知識の普及は極めて重要だというものがある。阪神・淡路大震災の被害が激甚であったことは、直接には地震が神戸市直下で発生し、揺れが強かったことによる。しかし、家屋の構造の弱さやその後の厳しい被災生活の幾ばくかは、地震に対する事前対策の低さに起因する。そして、その背景には神戸には地震が来ないという神話も指摘しうる。 阪神・淡路大震災以降、様々な災害情報が公表され、マスコミ等を通じて広く伝えられるようになった。その中に政府の地震調査研究推進本部が試算、発表している長期確率評価がある。この情報は、発生が予想される地震について、一定の期間内に発生する可能性を確率表現で示すものである。それまでの「大地震が発生する可能性がある」という表現から、定量的な表現に踏み込んだ点で画期的と言いうるが、新しい試みであるだけに問題も残されている。そのひとつに「30年以内」という期間の長さや「36%」あるいは「3.5%」という確率表現を、受け手である地方公共団体や住民がどう理解するのか、という問題である。30年というのは対策を実施するにはあまりに長期に過ぎる、「3.5%」では発生の可能性が小さく安心情報と受け止められる、といった恐れもあるからである。また、心理学の知見によれば、人間は事前確率の無視など確率的な情報処理は不得手であるとされている。 そこで、本研究では、長期確率評価の公表を住民がどのように受け止め、どのように評価しているのか、を明らかにすることを目的としている。「今後30年以内に発生する可能性は36%」と推定された東海地震を取り上げ、もし地震が発生した場合には大きな被害を受けると予想される静岡市民を対象としたアンケート調査に基づき、長期確率評価が防災意識に及ぼす効果を分析する。

著者

豊島 直博

出版者

日本考古学会

雑誌

考古学雑誌 = Journal of the Archaeological Society of Nippon (ISSN:00038075)

巻号頁・発行日

vol.98, no.3, pp.150-178, 2014-02

著者

豊島 直博

出版者

考古学研究会

雑誌

考古学研究 (ISSN:03869148)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.81-83, 2015

著者

豊島 直博

出版者

古代武器研究会

雑誌

古代武器研究 (ISSN:13466313)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.53-60, 2016