著者
光崎 育利
出版者
一般社団法人 日本建築学会
雑誌
日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)
巻号頁・発行日
vol.250, pp.97-105, 1976-12-30 (Released:2017-08-22)

The following is to describe some of the principles of analyitcal method developed for this study, which investigates changing conditions of urban land use in Osaka from about the year 1935 to the year 1970. This study found that changes of land use have been affected by the progress of time, and by the enlarging and diminishing of the elements composing this city. Comparing the year 1935 to the year 1970, this study sought to find the interrelationship between the various elements of urban land use, especially analysing how the element of private urban land use, affected over-all urban land use in Osaka. Some results are shown as follows. 1) In Osaka in 1935, the net population density of private urban land use was remarkably high. 2) At the same time, except for the five central wards in Osaka, the ratio of green space was also high. 3) In Osaka after 1970, the net population density of private urban land use has fallen, and there's been a decrease in green space in the outer wards. These changes will greatly influence the civilians actions in daily life. Because of this great influence, it is important that this study continue, keeping abreast with changes in daily life as they happen.
著者
佐々木 貴信 永吉 武志 荻野 俊寛 後藤 文彦
出版者
秋田県立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

秋田県の豊富な地域資源である秋田スギと男鹿石を使い、多自然型護岸工法を開発した。本研究で提案する護岸工事の実現により、河川空間の景観形成や生態系保全のみならず、工事に伴うCO2排出量の削減や、建設資材の地産地消など、環境面や産業振興の面での貢献も期待される。本研究では、秋田県内の農業用水3カ所で試験施工を実施し、開発した工法の施工性や安全性の検証、施工後のモニタリングを実施し、得られた成果を基に最終的に設計手法の検討を行った。
著者
皆月 昭則
出版者
釧路公立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2017-04-01

本年度の研究は,未解決であったマタニティの通院・買い物など移動時の見守りおよび破水の知識学習の支援機能を開発し検証した.見守り支援では非都市部・都市部のマタニティに限らず,1人ひとりの居住地域から店舗や病院までの移動経路が異なるため,移動中においては,各マタニティに合わせた移動における異常データを1つの正解データとして設定することが困難である.そこで深層学習の理論で移動時の異常データを導出し判定する機能を開発した.異常が判定された場合は,マタニティのスマートフォンに安否確認を促し(アプリのポップアップが表示),ポップアップに1分以内にタッチしなければ,あらかじめ登録しておいたマタニティ以外(家族)へ自動通知するように実装した.検証方法は,医療者・妊娠経験者を対象としてアプリの機能の使用感検証・アンケート調査を実施した.使用感検証においては,アプリのデバイス使用者30人,アンケート調査は44人に対して実施した.デバイス使用者の使用感検証の質問では,長距離移動中のQ1.見守り機能についての評価,Q2陣痛の計測・記録機能について評価した.評価方法は【満足・ほぼ満足・普通・やや不満足・不満足】の5段階評価で回答を得た.結果は,Q1.およびQ2.に対して,肯定的な回答が74.9%と高い評価が得られた.次に,Q3.破水の知識,Q4.前駆陣痛・分娩陣痛の知識の認知を質問した.評価方法は【用語を説明できる・用語のみ認知・知らない】の3段階評価で回答を得た.結果は,「用語のみ認知」という回答が,Q3.で70.5%,Q4.で46.3%の結果であった.使用感検証の結果から,開発した見守り支援能が肯定的で高い評価であり,有用性が確認できた.アンケート調査の結果では,医療者および妊娠経験者を対象としても,半数近くが重要な用語に対して,用語の認知段階であることが明らかになった.
著者
山岡 明子 小田島 安平
出版者
日本小児アレルギー学会
雑誌
日本小児アレルギー学会誌 = The Japanese journal of pediatric allergy and clinical immunology (ISSN:09142649)
巻号頁・発行日
vol.23, no.3, pp.295-302, 2009-08-01
参考文献数
42

14歳,男児.PL顆粒やイブプロフェンとうどんの同時摂取で蕁麻疹やアナフィラキシーの既往がある.2008年2月に学校で給食を摂取した後にサッカーをしていたところアナフィラキシーが出現した.給食は牛乳,おでん(大根・卵・はんぺん・コンニャク・ 人参・ほうれん草・ちくわ),わかめご飯,魚フライであった.小麦,グルテンの血中抗原特異的IgE抗体(ImmunoCAP<SUP>&reg;</SUP>)が陽性であった事や過去の既往等から小麦による食物依存性運動誘発アナフィラキシーを疑い負荷試験を行ったが,小麦+運動では無症状であった.そこでアスピリンを前投与した後に小麦を摂取させたところ運動とは関係なくアナフィラキシーが誘発された.以上より小麦と同時にサリチル酸含有物質を摂取することにより症状が誘発されると考えられ小麦依存性サリチル酸誘発アナフィラキシーと診断した.
著者
豊島 直博
出版者
日本考古学会
雑誌
考古学雑誌 (ISSN:00038075)
巻号頁・発行日
vol.85, no.2, pp.31-52, 2000-01
著者
小林 裕子 永田 智子
出版者
日本家庭科教育学会
雑誌
日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.59, 2016

【研究目的】 <br>&nbsp; &nbsp;自然災害大国と呼ばれる我が国において、児童生徒に対し実践的かつ継続的な災害学習の実施は必要不可欠である。本研究の目的は中学校家庭科で災害時の食を扱った学習の開発、実施、評価を行うことである。前回の報告(小林、永田2015)では研究の第一段階として、中学生に災害に関する質問紙調査を実施した。その結果、食料を数日分備蓄している家庭は3割程度に過ぎず、災害時に水や食料の確保が不安だと答えた生徒が6割を上回っていた。また社会の中で広がりを見せる従来の「非常食」から保存のきく日常食を災害時に活かす「災害食」への転換や、「ローリングストック法」の考えはまだほとんどの中学生が知らないことが分かった。そこで次の段階として「災害食」を題材とした課題解決的な学習を開発し実践することとした。 【開発した学習】 <br>&nbsp; 開発した学習は3時間で構成され、B食生活と自立(3)ウの「食生活についての課題と実践」に位置づけた内容である。この題材の目標は「災害時の食生活に関心をもち、課題をもって災害時の調理活動と献立作成を体験することを通して、災害時に備えた食品の備蓄を工夫して計画を立てて実践できること」である。この目標に沿い、学習の構成は、1.生徒が災害時の食生活に関心をもち課題を見つけ、どのような解決方法があるかを知り考える 2.災害時を想定した「災害食」の調理実習を実施し、体験活動から工夫や学びをさらに深める 3.平均的な家庭の備蓄食品から災害時の一日分の献立を栄養バランスにも配慮して考え家庭での実践につなげる という展開とした。3ではB(2)イの献立学習内容を押さえながら家庭での備えの改善につながるよう工夫した。 <br> 【学習の実践】 <br>&nbsp; &nbsp;実践は兵庫県公立中学校2学年の生徒5クラス164名を対象に、2016年2月に行った。 第1校時の授業はパワーポイントを使用して行った。南海トラフ地震の被害想定と日本が自然災害大国であることの確認から入り、災害時の食生活の課題にはどんなものがあるか各自で考え、発表をして意見の共有を行った。次に日常的に保存のきく食品を備蓄しながら使い回す「災害食」の考えや、その実践方法として「ローリングストック法」が推奨されていることを学習した。従来の乾パンやアルファ米のように使わず備えておく「非常食」より、「災害食」は賞味期限切れの無駄がなく、味も普段から慣れているので合理的でよいという感想が大半を占めていた。 第2校時は災害時を想定した調理実習を行った。使う食材は保存食品のみ、水の使用は調理と洗い物含め各班2リットルに制限、ガスコンロは使用可とした。献立はポリ袋炊飯で作るわかめご飯とツナ缶を肉の代わりに使用したツナじゃがとした。栄養面で6つの基礎食品群をすべてカバーした献立である。炊飯時間が20分と短く洗い物も出ず、なおかつ食味も炊飯器で炊き上げたものとほぼ変わらないと生徒に大変好評であった。食器にラップを敷き洗い物を減らす体験も行った。被災地から生まれた節水になる工夫のすばらしさに感心している様子が伺えた。 第3校時は班活動とした。平均的な家庭の備蓄食品を各食品群別に分け一覧にしたプリントを配布し、まず各自で災害時の一日分の献立を栄養バランスも考慮して考えた。それを班単位で組み合せ1週間分にまとめるという活動を行った。その後、献立を立てる際に不足した食品や使用しなかった食品を挙げ、災害時の備蓄の課題を再度見直し、どのように改善していけばよいかを具体的に考えた。 今後は、授業で生徒が記入したワークシートの感想や自己評価、アンケートなどを分析し評価を行う予定である。

1 0 0 0 OA 海国兵談 16巻

著者
林子平
巻号頁・発行日
vol.[3], 1791
著者
大林 静男 田中 米次郎 植松 典昭
出版者
日本細菌学会
雑誌
日本細菌学雑誌 (ISSN:00214930)
巻号頁・発行日
vol.16, no.4, pp.354-358, 1961-04-25 (Released:2011-06-17)
参考文献数
12
被引用文献数
1 1
著者
川井 雅典 大渕竜太郎
雑誌
情報処理学会研究報告グラフィクスとCAD(CG)
巻号頁・発行日
vol.2001, no.106(2001-CG-105), pp.33-38, 2001-11-09

本論文では,ポリゴンメッシュ形状の「周波数」領域で形状補間を行うモーフィング手法を提案する.本手法は,形状の「周波数」表現の領域で補間を行うことで,形状の詳細(「低周波」成分)と概形(「高周波」成分)を個別に制御することを目的とする.不規則サンプルデータである3次元メッシュにはフーリエ変換が存在せず,古典的な意味での周波数領域は存在しない.本手法では,フーリエ変換の代わりにメッシュのスペクトル分解を用いてスペクトル係数を求め,これを用いて形状を補間した.この他,本手法では,メッシュの一部分のみ補間を進め,例えば耳だけが人から虎に変化する効果を実現し,また,3つ以上の元メッシュの間での補間も実現した.
著者
中村 怜奈 小橋川 直哉 小坂 浩司 久本 祐資 越後 信哉 浅見 真理 秋葉 道宏
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境)
巻号頁・発行日
vol.68, no.7, pp.III_641-III_650, 2012
被引用文献数
2

カルキ臭の主要な原因物質の一つであるトリクロラミンについて,原水中での生成能を評価するとともに,トリクロラミン生成への共存物質の影響について評価した.15原水のトリクロラミン生成能は6~140μg Cl<sub>2</sub>/Lの範囲であった.一般水質項目との関係について検討したところ,アンモニア態窒素濃度と関連性が認められた.また,アンモニア態窒素濃度が同じ場合,アンモニウム水溶液中のトリクロラミン生成能の方が原水中よりも大きい値であった.アンモニウム水溶液,グリシン水溶液に天然有機物(NOM)が共存した場合,トリクロラミン生成能は低下したことから,NOMにはトリクロラミンの生成を低下させる影響があることがわかった.対象としたNOMのうち,ポニー湖フルボ酸はトリクロラミン前駆物質でもあった.アンモニウム水溶液,グリシン水溶液に臭化物イオンが共存した場合,トリクロラミン生成能は低下した.一方,NOM共存下で臭化物イオンを添加した場合,アンモニウム水溶液ではその影響は認められなかった.グリシン水溶液の場合,50 μg/Lまでは影響しなかったが,200 μg/Lではトリクロラミン生成能が若干低下した.原水に臭化物イオンを添加した場合,トリクロラミン生成能は影響を受けなかった.
著者
新藤 辰二 佐々木 義幸 三木 啓道 江口 通 萩原 清和 市川 富夫
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.29, no.6, pp.419-422_1, 1988
被引用文献数
34

新しい天然甘味料として期待されるエリスリトールのイオン交換樹脂カラム CK 08SHを使用した, 示差屈折計付き高速液体クロマトグラフィーによる迅速, 簡便な定量法を検討し, 良好な結果を得た. この方法により, 清酒, ワイン, しょう油, みそそしてビール中の含量を測定した. この結果エリスリトールは清酒, ワイン及びしょう油0.015~0.09w/v%, みそ0.13%, ビールには微量含まれていることが分かった.
著者
小川 功
出版者
跡見学園女子大学
雑誌
跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 = JOURNAL OF ATOMI UNIVERSITY FACULTY OF MANAGEMENT (ISSN:13481118)
巻号頁・発行日
no.10, pp.1-18, 2010-10

京都の洛西地区の地主・名望家グループの風間八左衛門,小林吉明らは町村長・議員等として地域の行政・政治に関わる一方,明治30 年代から40 年代にかけて地元の嵯峨・嵐山の地域振興,観光振興を目論み,名勝旧跡の保存・紹介,嵐山焼など名産品の開発を行う傍ら,1、温泉会社,2、遊園会社,3、水力電気,4、銀行等を共同で発起した。本稿ではこのうち嵐山温泉,嵯峨遊園両社を取り上げたが,彼らは外人観光客を対象とした名所案内,環境整備等にも努力し,外人誘致にも貢献した。1、嵐山温泉は無色透明の炭酸冷泉であったが,渡月橋畔から船で嵐峡の清流を遡る風景絶佳の地にある老舗旅館として内外の観光客に愛好された。また2、嵯峨遊園は葛野郡による嵐山公園設置の経費を使用料として調達する意味から,公園内に遊覧客向の建物を数軒新築し飲食・遊興業者に賃貸するという官設公園内の民営代行から出発した。設立に当って同社が「営利を専らとせず,成る可く公衆の利便に資する」旨を謳ったように,京都市内の投資家集団が買収した嵐山三軒家や,嵐山に広大な別荘を建築しようとした内外の資産家等の行動に比し,小林らの行動は地元の振興を第一義とするものであったと評価できよう。しかし3、清滝川水力電気が創立早々に川崎・松方系統の嵐山電車軌道への身売りを余儀なくされたように,巨額の資金を固定化させがちな風間・小林派の関係企業は概して苦難の道を歩み,昭和2 年の金融恐慌で彼らが共同出資した旗艦・4、嵯峨銀行が破綻すると,嵐山焼の廃絶に象徴されるように,上記の両社を除き多くの関係企業の衰退を招いた。その後も彼らの意志を継承する子孫等により,嵐山焼の再興が幾度も企画されたり,近年でも嵐山に本格的な温泉を掘削・導入するなど地元資本による観光振興策が試みられる一方,残念ながら長い歴史を有する老舗旅館・嵐峡館が休業を余儀なくされ,大手観光資本により買収・改名されるなどの変化が見られる。大幅改装後の同館が期待通り内外貴賓の接待所の機能を果すならば創設者の意にも沿う展開であろう。
著者
坪井 栄孝 千田 敏之
出版者
日経BP社
雑誌
日経ヘルスケア21 (ISSN:13463799)
巻号頁・発行日
no.154, pp.46-48, 2002-08

2.7%ものマイナス改定、経済財政諮問会議や総合規制改革会議が迫る医療への市場主義導入……。小泉内閣発足以降、官邸主導で進む医療改革に日本医師会は医政活動の根本的見直しを迫られている。同会会長選挙で4選を果たした坪井栄孝氏に今後の活動方針について聞いた。坪井氏は、今の閉塞状況を打開するため国民への広報活動を強化してゆくと話す。