著者

粟国 孝

出版者

日本フランス語フランス文学会

雑誌

フランス語フランス文学研究 (ISSN:04254929)

巻号頁・発行日

vol.73, pp.109, 1998-10-21 (Released:2017-08-11)

著者

片瀬 一男 阿部 晃士

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.163-183, 1997

被引用文献数

1

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The purpose of this paper is to show accumulativeness and complexity in causes of regional inequality in educational attainment. Although numbers of studies have been made on inequality in educational attainment, little is known about accumulativeness and complexity in causes of inequality. The main reason is that many of these studies neglect the effects of geographical determinants, regional history and regional culture on education. To solve this problem we examine the formation processes of parents' educational hopes for children and students' educational aspirations in the Sendai area and Kesennuma city, considering these factors.<BR>We conducted surveys on students at 13 high schools and their parents in the Sendai area (including Sendai, Tagajou and Natori City) in 1987 and on students at 10 high schools and their parents in three other cities in Miyagi Prefecture (Shiroishi, Furukawa and Kesennuma City) in 1988. The results may be summarized as follows:(1) in comparison with the Sendai area, parents' status (according to educational and occupational status) is lower in Kesennuma city;(2) in general, higher parental status promotes their educational hopes for children, but this effect is weaker in Kesennuma city.<BR>We used historical and statistical materials and conducted hearing from informants to clarify cultural and historical backgrounds to these results. Kessennuma is located on the south coast of the Tohoku area, and the main industries are fishing and marine product-processing, so before World War 2, educational credentialism permeated later in Kessennuma. Because educational attainment is not a beneficial strategy in a coastal area, parents attach greater importance to practical science. On the other hand, regional culture may cause changes in the meaning of modern education. We conclude that interaction between school education and regional society is needed to elucidate the social function of education.

著者

作井 恵子 山内 啓子

出版者

神戸松蔭女子学院大学学術研究委員会

雑誌

神戸松蔭女子学院大学研究紀要 = Journal of Kobe Shoin Women's University : JOKS (ISSN:2435290X)

巻号頁・発行日

no.1, pp.165-177, 2020-03-05

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小学校において外国語科が教科となる2020 年が目前に迫る中、小学校教員は教科化についてどう考えるのか。教科化を肯定的にとらえる点およびその懸念点を自由記述によるアンケートとしてデータ収集したものを、頻度抽出語および共起ネットワークによるテキストマイニングの2 種類の方法で分析した。結果として、児童および教育的観点から教科化は好ましいと考えられる傾向があり、教科化は児童との肯定的な関係性が示唆される一方、教員の立場からは、教員の負担増、英語力不足、制度が万全とは言い難いなど、懸念項目は教員が要因である記述が多くみられた。この結果に基づき第2 言語習得の観点から英語教育に必要な研究および研修内容についての提言を示す。

著者

猪口 孝

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.14, no.5, pp.5_10-5_13, 2009-05-01 (Released:2011-09-30)

参考文献数

10

著者

天童,睦子

出版者

不明

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.54, 2002-09-21

著者

羽鳥 徳太郎

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.97-104, 1985-09-05

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小笠原父島における津波記録を収集し,その挙動を考察した.二見港の奥村では,1854年安政東海津波で集落の大部分が流失し,津波の高さは3~4mに達したとみなされる.また,1918年ウルップ(南千島)津波で全振幅2.7mを記録し,19戸が浸水被害を受けた.津波マグニチュード判定図によれば,父島ではフィリピン・ハワイなど南西・南東方向から入射する津波に対して,標準的な振幅で観測されている.しかし,日本近海でおきた津波では,いずれも顕著な波高になり,平均津波マグニチュードより1~1.5階級の偏差(エネルギーで5倍,波高にして2.3倍以上)がある.その要因のひとつとして,小笠原諸島は屈折効果で,津波エルギーが集まることが津波伝播図から認められた.東海地域の津波に対しては,さらに津波の指向性を強く受ける方向にあり,将来の東海地震においては津波に十分な警戒が必要である.

著者

國枝 卓

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.46, no.9, pp.863-869, 2010-09-01 (Released:2018-08-23)

著者

中塚 健一

出版者

学校法人 天満学園 太成学院大学

雑誌

太成学院大学紀要 (ISSN:13490966)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.215-221, 2015 (Released:2017-05-10)

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米ハーバード大学のマイケル・サンデル教授による政治哲学の講義が放映されたのをきっかけに,日本でも「哲学ブーム」が起きた。日常生活とは縁遠いと思われる哲学を,身近に起こりうるジレンマを用いて議論するスタイルが,多くの人々に受け入れられた。わが国の教員養成課程の「教育学」関連の講義でも,教育哲学などが扱われているし,また,ジレンマに立たされることを想定して思考を深めていく講義なども実践されている。しかし,学校教育と哲学的課題を関連づけるのは難しいと学生には受け止められ,敬遠されがちであった。本稿は,哲学の問題を,社会生活で起こりうるジレンマと関連させながら,学生の思考を深めていく手法をとるサンデルの講義から,教育の直面する課題と哲学の関係を探り,教職課程の講義の改善につながるヒントを見出すことを試みる。

著者

Jauhiainen Hannu Fujiwara Masatomo Philipona Rolf Dirksen Ruud Hurst Dale F. Kivi Rigel Vömel Holger Demoz Belay Kizu Nobuhiko Oakley Tim Shimizu Kensaku Maturilli Marion Leblanc Thierry Madonna Fabio Querel Richard

出版者

GRUAN Lead Centre

雑誌

GRUAN Technical document

巻号頁・発行日

vol.7, pp.1-44, 2019

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Various rigging configurations for multiple-payload radiosonde soundings have been used when characterizing different radiosonde instruments, when changing the radiosonde model at operational radiosonde sites or when flying specially developed scientific sensors together with a radiosonde. This paper describes such rigging configurations currently in use at sites of the Global Climate Observing System (GCOS) Reference Upper Air Network (GRUAN) or having been used during recent international radiosonde intercomparison campaigns. The advantages and potential issues for each configuration are discussed in detail. Though it is difficult to provide one single recommendation for all conditions, the paper aims at providing all the key information relevant to the multiple-payload configurations towards the future determination of the best-practice guidance for GRUAN and other sites.

著者

深川 光耀

出版者

花園大学社会福祉学部

雑誌

花園大学社会福祉学部研究紀要 = Bulletin of the Faculty of Social Welfare Hanazono University (ISSN:09192042)

巻号頁・発行日

no.28, pp.21-34, 2020-03-12

著者

グッドウィン チャールズ 須永 将史 城 綾実 牧野 遼作

出版者

首都大学東京人文科学研究科人文学報編集委員会

雑誌

人文学報 = The Journal of social sciences and humanities (ISSN:03868729)

巻号頁・発行日

no.513, pp.35-86, 2017-03

著者

柴田 伊冊

出版者

千葉大学大学院人文公共学府

雑誌

千葉大学人文公共学研究論集 = Journal of Studies on Humanities and Public Affairs of Chiba University (ISSN:24332291)

巻号頁・発行日

no.39, pp.71-83, 2019-09-26

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[要旨] 日本国憲法は、アジア太平洋地域において日本がもたらした戦禍の反省から生まれた平和を指向する憲法である。その戦禍は、マサチューセッツ工科大学のジョン・ダワー(John W. Dower)が「敗北を抱きしめて("Embracing defeat:Japan in the Wake of World War II")(1999 年)」で、「日本人は乱暴の限りをつくした(They had run amok)」と表現したものであり、これによって中国だけで約 1,200 万人以上の人々が命を落とし、そして 200 から 300 万人以上の人々が命を落としたと推定される朝鮮戦争の勃発を導き、その結果、現在に至るまで継続している南北分断という地政が現れ、フィリピン、シンガポール、インドネシア、ベトナム、台湾、マレーシア、そして長い間、日本の植民地であった韓国と朝鮮民主主義人民共和国という広範囲の地域で約 500 万人の命が失われたと推定される。これらの戦場では軍人・軍属のみならず、老人と若者、男女、そして子供が犠牲者となることに何ら分け隔てがなかったし、それは第二次世界大戦での典型的なホロコーストであるナチス・ドイツによるユダヤ人虐殺(約 600 万人)を上回る規模であった。そして日本人自身にも約 310 万人の死者があったから、朝鮮戦争まで含めれば、2,300 万人以上が戦禍によって命を落としたことになる。フィリピンに焦点を当てただけでも、1945 年 2 月から本格化したマニラ攻防戦では、日本帝国陸軍と日本帝国海軍は自身を守るためとして多くのマニラ市民を殺害した。建物にマニラ市民を閉じ込めたまま爆破したり、焼却した。このため、マニラ攻防戦での市民の死亡者は、米軍の砲撃による犠牲者が含まれるものの、日本帝国陸軍と日本帝国海軍による虐殺が広範囲で発生したから、結局、10 万人以上に達したとされている。さらに、フィリピンでの戦争は、3 月に入ってからルソン島北部に中心が移ったが、ここでも日本帝国陸軍と日本帝国海軍は「ゲリラ討伐」と称して、多くの村落を焼き討ちして住民を殺戮した。そして開戦以来、フィリピンで死亡した日本帝国陸海軍軍人は約 48 万 7,000 人とされているから、フィリピンは、日本国によって、沖縄県を大きく上回る悲惨な戦場になった。1946 年 11 月 3 日、日本国憲法は、大日本帝国によって招来した戦禍、すなわち自国と周辺諸外国に及ぼした戦禍を踏まえて、将来に向けて、戦争を行なわない平和国家としての日本の実現を掲げて制定された。それ故、我々は、日本帝国陸軍や日本帝国海軍による「乱暴の限り」から目を背けることなく、日本国憲法に込められた意義、すなわち日本国が恒久の平和を求めるに至ったことの意味を見失わないようにしなければならない。 日本国憲法は、日本国によって命を落とした人々のために、そして日本国が起源になって再び平和を脅かさないことを追求し、そのために戦争を否定し、加えて事実上の武力の行使や武力による威嚇を行わないことによって、武力を手段として国際社会の秩序を維持することを放棄したものであり、それは日本国を席巻した軍国主義の再来を忌避した、第二次世界大戦直後における日本国民の総意であった。 第二次世界大戦の経験は、それを直視した世代が日本内外で 90 歳代に至った現在でも見失われるべきではなく、そして今後も語り継がれるものであるから、日本の周辺に位置する諸外国が、2,000 万人を超える犠牲者の悲惨を踏まえて、日本の将来を考えるときには不動の礎になる。そして我々が日本のあり方を考えるときの礎でなければならない。 このような視点から、本研究ノートは、法学の観点、すなわち法文の解釈や背景となる思想と現状の比較検証に止まらず、加えて、国際関係という現実から日本国憲法の変遷を顧みることに止まらず、第二次世界大戦当時の日本国周辺地域での戦禍を確認し、その凄惨さを不動の前提として考察を試みている。それは「軍隊」というもののあり方を直視することであり、日本国憲法の出発点において国民によって認識されたこと、すなわち国民の多くが、第二次世界大戦敗戦という経験から、それぞれが日本の今後を見通したという事実を尊重するものである。

著者

日根 文男 保田 昌樹

出版者

公益社団法人 電気化学会

雑誌

電気化学および工業物理化学 (ISSN:03669297)

巻号頁・発行日

vol.39, no.6, pp.530-535, 1971-06-05 (Released:2019-11-18)

被引用文献数

1 1

著者

土生良樹著

出版者

日本教育新聞社出版局

巻号頁・発行日

1996

著者

笹原 妃佐子 河村 誠 河端 邦夫 戸田 信彦 土田 和範 岩本 義史

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.807-814, 1995-10-30 (Released:2017-10-06)

参考文献数

10

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近年,自然科学系の研究者のみならず社会科学系の研究者においても,解析手段としての統計学はますますその重要性を増している。しかし,研究者は,通常,統計学における検定結果を第1種の過誤を犯す確率αによって解釈し,第2種の過誤を犯す確率βについて考慮することはほとんどない。本研究では,既存の有限母集団から,ある一定の大きさの標本を繰り返し抽出する実験を行った。母相関係数の異なる二つの有限母集団(母相関係数; 0.215,0.650)それぞれについて,標本の大きさとβについて検討し,再現性のある結果を得るための妥当な標本の大きさについて考察を加えた。有限母集団の一つは,幼児の母親から得られた2847組の歯科保健行動目録(HU.DBI)と口腔評価指数(ORI)のデータであり,その相関係数は0.215であった。他の一つは,2885組の大学新入生の身長と体重のデータで,その相関係数は0.650であった。それぞれの母集団から,標本の大きさが25,50,100,200,300,400の標本をランダムに100回ずつ抽出し,得られたすべての標本において. HU-DBIとORIの順位相関係数,ならびに,身長と体重の相関係数を計算した。その結果,母相関係数0.215 (P<0.001)のHU-DBIとORIのデータでは,有意水準を5%(α=0.05)とすると,標本の大きさが100の場合,全体の51%の標本で帰無仮説が棄却され,標本の大きさが400の場合, 99%の標本で帰無仮説が棄却された。つまり,標本の大きさが100の場合,βは0.49,標本の大きさが400の場合,βは0.01であった。一方,母相関係数0.650 (p<0.001)の身長と体重のデータでは,標本の大きさが50以上では,帰無仮説はすべての標本で棄却された。つまり,標本の大きさが50以上で,βは0.00を示した。以上の結果から,ある標本において,2変数間の相関係数の有意性が危険率5%以下で確認されたとしても,その標本の大きさが小さい時には,別の標本において同様の結果を得る確率は必ずしも高くないことが示唆された。即ち,第1種の過誤を犯す確率(危険率)が5%以下であったとしても,ある程度の標本の大きさが確保されていない場合には,結果の再現性はあまり期待できないと考えられる。

著者

岩田 洋夫

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.398-402, 2020-06-10 (Released:2020-06-17)

参考文献数

1

著者

SHIMIZU Akiko

出版者

国際基督教大学ジェンダー研究センター

雑誌

Gender and Sexuality (ISSN:18804764)

巻号頁・発行日

no.15, pp.59-66, 2020-03-31

著者

塚本 芳久 山田 真澄

出版者

The Japanese Association of Rehabilitation Medicine

雑誌

リハビリテーション医学 (ISSN:0034351X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.345-351, 1998-05-18 (Released:2009-10-28)

参考文献数

24

著者

Ryohei Yamashita Kensaku Morisawa

出版者

International Community of Spatial Planning and Sustainable Development

雑誌

International Review for Spatial Planning and Sustainable Development (ISSN:21873666)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.124-136, 2020-01-15 (Released:2020-01-15)

参考文献数

33

被引用文献数

3

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Land consolidation (LC) is implemented as a public project that contributes to the improvement of agricultural productivity, and its effect is evaluated mainly by labour productivity and land productivity. However, to maintain both agricultural production and the social community, understanding the impact on non-farmers in the community as one of the aspects of LC is extremely important. In this study, we surveyed rural areas about eight years after the LC was implemented by posted questionnaire and analysed the difference between farmers' and non-farmers' perceptions of the multifaceted evaluation items on the policy effect. The evaluation points for the LC include the following: [1] Impact on farming and farmland preservation, [2] Impact on community activation, and [3] Impact on collaboration between farmers and non-farmers. Results can be summarized as follows: First, it was confirmed that there is a trend for non-farmers' attachment to the area to be reduced because of LC. Second, non-farmers evaluations that LC attracts young farmers were also low. However, this opinion was much more noticeable in non-farmers who had quit agriculture recently than in the generation that had left agriculture because of LC. In other words, LC is a useful policy for improving agricultural conditions and agricultural structure. However, in some cases, the connections between farmers and non-farmers is weakened. Thus, cooperative activities to actively prevent this weakening are important.

著者

金森 史枝 蛭田 秀一 KANAMORI Nobue HIRUTA Shuichi

出版者

名古屋大学総合保健体育科学センター

雑誌

総合保健体育科学 (ISSN:02895412)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.9-23, 2020-05-29

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The purpose of the study was to clarify what kind of impacts athletic club activities in university days have on job hunting and early stage career development around the 3rd year of employment through qualitative analysis, laying the concept of proactive as an analysis framework. The study interviewed Mr. A in the 3rd year of employment who belonged to an athletic club in his university days and started working after graduating from the first stage of the doctoral program. The interview revealed that Mr. A first found significance in having aspiration from his successful experience of getting into the college he had wanted to go after preparing for the entrance examination after failure in his first trial. So, he joined a triathlon club, which is one of athletic clubs, and proactively addressed organizational reform of the club and formed an organization which had not been established yet. Next, he worked on job hunting at his own responsibility and selected and joined a company in which he can utilize his specialized knowledge. After joining the company, he was assigned to the desired department where his strengths such as aggressiveness and leadership were highly evaluated in character evaluation. Furthermore, he is participating in corporate sports activities, deepening friendship with colleagues, and is positively involved in social contribution activities of the company. In this way, he is now living a fulfilling working life in the 3rd year of employment. As mentioned above, Mr. A has been selecting his behavior without shifting his principle “proactively behaving” and has been able to concretely demonstrate “proactive behavior”, that is, behavior by an individual of being actively engaged with an organization. Therefore, the hypothesis “students who are proactively participating in athletic club activities in university days enrich their university lives and aggressively conduct proactive behavior after starting working” has been validated. In addition, this study has proposed that the value of extracurricular activities in universities such as athletic clubs does not lie in belonging to an organization and instead it is necessary for a student to establish a self-sustained individual who has withdrawn from a “hierarchical system” in their voluntary activities. Studies of the impact of studying and other lives in universities on proactive behavior after starting working are meaningful, since almost no concrete or individual verification has been made on the theme because the theme began to gather attention recent years and few studies have been accumulated. However, this study is just one example, and a remaining future challenge is to proceed with the study focusing on various types of students. While various reforms have been promoted on university education, nothing is more important than proactive practices by students in formal curriculums and extracurricular activities in universities.