著者

森 晶子 清水 佑輔

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S47076, (Released:2023-07-21)

参考文献数

7

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2021年4月に,東京大学先端科学技術研究センターの中に発足した「先端教育アウトリーチラボ(AEO)」では,主に高校生以下を対象に,多様な教育実践に取り組んでいる.その教育実践の一つに,全国の高校等による個別の希望に応じ,先端研で取り組まれている学際的な研究内容に関して,当該研究が行われている場で,研究者及び大学院生等と生徒が対話し学びを深める「先端研リサーチツアー」がある.本研究では,このような体験によって,高校生がどのような学びを得ているのか,アンケート結果から分析した.その結果,相当数の生徒が,教科や科目の枠組を超え,教科横断型で文理融合的な視座を得たことが示唆された.

著者

田嶋 晶子 鈴木 克明 戸田 真志 合田 美子

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.S47118, (Released:2023-11-24)

参考文献数

7

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本研究は,スイスの語学学校における旅行の日本語コースを,旅行の文脈を残しながら日本文化を中心に学ぶコースへと改善することを目的とした.コースはゴールベースシナリオ(GBS)理論に沿って設計・開発し,その妥当性と有用性を検証した.その結果,eラーニングの主教材であるストーリー型教材のみの文化学習では中程度の学習効果となり,ストーリー型教材と課題,授業への参加,振り返りを組み合わせたブレンド型学習では高度な学習効果があげられることが示唆された.また,ストーリー型教材による疑似体験は学習の魅力を向上させられることが示唆され,教材を続けることに対して積極的な態度を育てられたことも示唆された.

著者

上岡 伸 中藤 路子

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

pp.47087, (Released:2024-01-09)

参考文献数

44

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本研究の目的は,学校事務職員を対象に企画された研修プログラムによって,所属校の業務改善に向けた自己調整学習が促進されるかどうかを検証することである.研修プログラムには学習者中心のデザインが取り入れられ,研修のタスクは,事前学習・業務改善の取組・成果報告会で構成された.そして4か月の研修期間中,それぞれ異なる学校に勤務する受講者たちは,6・7名の研修チームとなって互いにメンタリングを行いながらタスクを遂行した.5時点の縦断的調査から有効な26名分の回答が得られ,分散分析の結果,研修期間を通じて職場における自己調整学習は大きく促進されていた.ただし,研修終了後2か月経過時点での有意な逆戻りも見られ,研修前時点と比較すると差の効果量は中程度であった.

著者

太田 満

出版者

日本社会科教育学会

雑誌

社会科教育研究 (ISSN:09158154)

巻号頁・発行日

vol.2012, no.117, pp.16-26, 2012 (Released:2016-12-01)

著者

山口 剛司 高崎 恭輔 鈴木 俊明

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A3O2045, 2010 (Released:2010-05-25)

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【目的】足部不安定性に対する運動療法は、閉鎖性運動連鎖でのエクササイズが有用であると考える。なぜなら実際の動作と類似した肢位でのエクササイズは、安定した動作を遂行するための機能的な筋活動を獲得できるからである。我々は第44回本学会において、片脚立位での一側下肢の運動課題時に生じる支持脚足部内のCOP変化と足部周囲筋群、膝屈筋群の筋活動について報告した。その結果、運動課題に伴うCOP移動は一定の傾向を示し、COP移動方向と筋活動には、次のような傾向を認めた。足部周囲筋群では、COP移動方向により腓骨筋と後脛骨筋の筋活動が明確に切り換る場合や同時活動する場合を認め、膝屈筋群ではCOP移動方向により大腿二頭筋と半膜様筋は明確に切り換る場合を認めた。この結果から膝屈筋群は、主に膝関節の回旋運動の制御に機能することが考えられた。しかしながら一般的には膝伸筋群が、膝関節の安定性に関与すると考えられるため、同運動課題における膝伸筋群の機能を把握する必要があると考えられた。そこで今回は、同運動課題でのCOPと足部周囲筋群、膝屈筋群に加え、膝伸筋群の筋電図評価を実施したので報告する。【方法】対象は、整形外科的・神経学的に問題のない男女7名(平均年齢29.7±3.7歳)の支持脚7肢とした。方法は、被験者に重心計のプレート上で片脚立位をとらせ、非支持脚下肢での運動課題を行わせた時の支持脚の筋電図ならびにCOPを記録した。支持脚は、股関節・膝関節を各々30゜屈曲位と規定した。筋電図では、支持脚の腓骨筋、後脛骨筋、半膜様筋、大腿二頭筋、内側広筋、外側広筋の筋活動を記録した。運動課題の開始肢位は、立位の状態から非利き足側(以下、運動側)下肢の足底が接地しないよう前方で空間保持した状態とした。運動課題は、開始肢位より運動側股関節を内転する課題を内側運動、外転する運動を外側運動とした。なお下肢の運動と筋電図記録、COP記録を同期するためにフットスイッチを運動側の母趾と小趾に配置し、内側運動、外側運動の両端に台を設置してスイッチと接触させた。運動課題の施行は開始肢位より内側運動から行い、外側・内側の3回の運動を1施行として、各被検者で3施行測定した。分析方法は、運動課題中のCOP軌跡の時間的変化とそれに伴う導出筋の筋活動パターンを分析した。【説明と同意】各被験者には本研究目的と内容について十分に説明を行い、同意を得た後に測定を実施した。【結果】 運動課題時のCOPは、内側運動課題中は小趾側方向へ移動し、外側運動課題中は母趾側方向へ移動した。一方筋電図では、次のような傾向を認めた。まず足部周囲筋群では、COPの移動方向により腓骨筋と後脛骨筋の筋活動が明確に切り換る場合や、後脛骨筋が持続的に活動する場合が見られた。具体的には、COPの小趾側移動中には後脛骨筋が活動し、母趾側移動中には腓骨筋の活動を認めた。次に膝屈筋群は、COPの小趾側移動中には半膜様筋が活動し、母趾側移動中には大腿二頭筋の活動を認め、COPの移動方向により両筋の明確な切り換りを認めた。膝伸筋群では、外側広筋がCOPの移動方向に関わらず持続的な活動を認め、内側広筋はCOPが母趾側移動中に活動する傾向を認めた。【考察】本運動課題中の足部周囲筋群では、先行研究と同様に腓骨筋と後脛骨筋の活動が切り換ることによりCOPの移動を円滑にすると考えられる。この中でも後脛骨筋が持続的な活動を認める場合は、課題中にCOPの移動が不安定な場合に生じる傾向が見られた。この時後脛骨筋は、足部内側の剛性を形成し足部安定化作用を担うため、運動課題時の足部不安定性を補償する目的で持続的に活動したと考えられる。次に膝伸筋群では内側広筋がCOP母趾側移動中に活動を認めた。COP母趾側移動中は、下肢では股関節屈曲位での軽度内転、膝関節屈曲位での外反外旋運動が観察される。このアラインメントでは膝外反外旋運動により、膝蓋骨は外方へ移動する力が生じる。この時内側広筋は、外側広筋との同時活動により膝蓋骨の外方移動を制動すると考えられる。内側広筋は、この膝蓋骨の外方移動を制動し、膝蓋骨を介して間接的に膝外反外旋運動を制動するのに最も効率の良い筋走行であると考える。そのためCOP母趾側移動中には、内側広筋が活動したと考えられる。【理学療法学研究としての意義】 足部不安定性に対する運動療法は、閉鎖性運動連鎖でのエクササイズが有用であると考える。本運動課題では、安定した姿勢を保持し、支持脚のCOPが円滑に移動するには、足部周囲筋群に加え膝周囲筋群の筋活動により下肢アラインメントを制御することが必要となる。また本運動課題はサイドステップやクロスオーバーステップ動作の肢位と類似することから、これら動作練習の前段階のエクササイズとして有用であると考える。

著者

片岡 喜代子

出版者

日本言語学会

雑誌

言語研究 (ISSN:00243914)

巻号頁・発行日

vol.131, pp.77-113, 2007 (Released:2022-03-08)

参考文献数

53

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日本語で文否定要素(Neg)を必要とする不定語+モ「だれも/なにも」は,英語のNPIのany-と同様,否定とともに全称否定解釈を導くので,any-の対応物としてLFでのNegによるc-統御がその必要条件と見なされてきた.また最近のWatanabe(2004)において,イタリア語等の否定環境に現れる不定語と同様にそれ自体否定力を持った要素であるという分析も提示された.本研究では,まず,同じくNegを要求する「シカ」句とそれら不定語+モの相互作用の現象に基づき,不定語+モは,LFでNegにc-統御されてはならないこと,また,それ自体否定力を持たないことを示し,それら先行の分析が不適切であることを示す.その上で,「シカ」句との相互作用の現象に基づいて,不定語+モを含む名詞句全体が全称量化を導く表現であり,それ故に,全称否定を導くためにはLFでNegをc-統御しなければならないことを主張する.

著者

小川 萌日香 桃井 綾子

出版者

The Cetology Study Group of Japan

雑誌

日本セトロジー研究 (ISSN:18813445)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.15-23, 2023-11-20 (Released:2023-11-30)

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視覚機能には種ごとに異なった特徴があり,生息環境に適応していく中で独自に進化してきた.動物が視覚的に物体を弁別する際,形状や明度を総合的に使用する.本研究では,ゼニガタアザラシ(Phoca vitulina)5個体に対して実験を行い,水陸両棲のアザラシは2つの情報を使ってどのように物体を弁別しているのか明らかにした.アザラシはまず,暗い灰色の丸型オブジェクト(正解のオブジェクト)と明るい灰色の三角型オブジェクトを見分けるトレーニングに参加した.その後,トレーニングで使用したオブジェクトに2つの新規オブジェクトを追加し,計4つのオブジェクトを使用して実験を行った.実験では,4つのうち2つのオブジェクトをアザラシに対して同時に呈示し,どちらのオブジェクトを選択するかを調べた.その結果,ゼニガタアザラシは明度よりも形状の情報を用いてオブジェクトを弁別していることが示唆された.形状を頼りに弁別するアザラシの物体認知のプロセスは,光の少ない水中環境に適応した結果である可能性がある.

著者

藤村 忠司

出版者

一般社団法人 日本繊維機械学会

雑誌

繊維機械学会誌 (ISSN:03710580)

巻号頁・発行日

vol.56, no.7, pp.P305-P310, 2003-07-25 (Released:2009-10-27)

著者

Xihong ZHOU Senling WANG Yoshinobu HIGAMI Hiroshi TAKAHASHI

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE TRANSACTIONS on Information and Systems (ISSN:09168532)

巻号頁・発行日

vol.E107-D, no.1, pp.60-71, 2024-01-01

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Memory-based Programmable Logic Device (MPLD) is a new type of reconfigurable device constructed using a general SRAM array in a unique interconnect configuration. This research aims to propose approaches to guarantee the long-term reliability of MPLDs, including a test method to identify interconnect defects in the SRAM array during the production phase and a delay monitoring technique to detect aging-caused failures. The proposed test method configures pre-generated test configuration data into SRAMs to create fault propagation paths, applies an external walking-zero/one vector to excite faults, and identifies faults at the external output ports. The proposed delay monitoring method configures a novel ring oscillator logic design into MPLD to measure delay variations when the device is in practical use. The logic simulation results with fault injection confirm the effectiveness of the proposed methods.

著者

Shunsuke TSUZUKI Yoshihiro MURAGAKI Masayuki NITTA Taiichi SAITO Takashi MARUYAMA Shunichi KORIYAMA Manabu TAMURA Takakazu KAWAMATA

出版者

The Japan Neurosurgical Society

雑誌

Neurologia medico-chirurgica (ISSN:04708105)

巻号頁・発行日

pp.2022-0340, (Released:2024-01-10)

参考文献数

36

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Neurosurgery is complex surgery that requires a strategy that maximizes the removal of tumors and minimizes complications; thus, a safe environment during surgery should be guaranteed. In this study, we aimed to verify the safety of brain surgery using intraoperative magnetic resonance imaging (iMRI), based on surgical experience since 2000. Thus, we retrospectively examined 2,018 surgical procedures that utilized iMRI performed in the operating room at Tokyo Women's Medical University Hospital between March 2000 and October 2019. As per our data, glioma constituted the majority of the cases (1,711 cases, 84.8%), followed by cavernous hemangioma (61 cases, 3.0%), metastatic brain tumor (37 cases, 1.8%), and meningioma (31 cases, 1.5%). In total, 1,704 patients who underwent glioma removal were analyzed for mortality within 30 days of surgery and for reoperation rates and the underlying causes within 24 hours and 30 days of surgery. As per our analysis, only one death out of all the glioma cases (0.06%) was reported within the 30-day period. Meanwhile, reoperation within 30 days was performed in 37 patients (2.2%) due to postoperative bleeding in 17 patients (1.0%), infection in 12 patients (0.7%), hydrocephalus in 6 patients (0.4%), cerebrospinal fluid (CSF) leakage in 1 patient, and brain edema in 1 patient (0.06%). Of these, 14 cases (0.8%) of reoperation were performed within 24 hours, that is, 13 cases (0.8%) due to postoperative bleeding and 1 case (0.06%) due to acute hydrocephalus. Mortality rate within 30 days was less than 0.1%. Thus, information-guided surgery with iMRI can improve the safety of surgical resections, including those of gliomas.

著者

尾川 満宏

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策 (ISSN:18831850)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.42-54, 2020-06-30 (Released:2022-06-30)

参考文献数

36

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本稿は,2000年代以降の重要な教育政策のひとつとして推進された「キャリア教育」に着目し,この教育理念が有するアクティベーションとしての側面(「基礎的・汎用的能力」の育成を通じて一人ひとりの「社会的・職業的な自立」をうながすという目的)を批判的に検討し,「権利論的キャリア教育論」を手掛かりとして,能力開発による「自立」と同時に「依存」可能なセーフティネットとしての社会形成を志向する教育論を提起した。そのうえで,この教育論を教育実践に具体化するため,経済的見返りよりも社会連帯の視点を強調するソーシャル・アクティベーションの考え方を初等中等教育のカリキュラムや学級経営論と関連づけて,実践的な試論を展開した。以上の議論から,より多くの人々が「自立」=「依存」しうる社会モデル・人間モデルを教育の理論的基盤に据える必要性と,社会的投資戦略として教育が負いうる役割の限界と可能性が示唆された。

著者

鳥居 淳子

出版者

国際女性の地位協会

雑誌

国際女性 (ISSN:0916393X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.8, pp.131-134, 1994-11-30 (Released:2010-09-09)

著者

筒井 美紀

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策 (ISSN:18831850)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.55-67, 2020-06-30 (Released:2022-06-30)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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学校の機能というと,人は教育機能(人的資本の蓄積)をまず思い浮かべがちだが,学校は地域社会・労働市場との「つながり」(社会関係資本)を創る機能も担ってきた。教育機会を平等にしても「マシュー効果」は消えないし,ハイテク社会でも低賃金・低スキルに留め置かれる人々が依然必要とされることを考えれば,労働供給サイド偏重の社会投資戦略(ヨーロッパがそうである)の限界は明らかである。したがって,「つながり」を創る機能を重視する「地域内蔵アプローチ」が,とりわけ「課題集中高校」では必要ではないか。すなわち,在学中・卒業後の移行パスを「なだらか」にする,言い換えれば,地域労働市場を参入しやすく留まりやすくしようとするアプローチである。これに関する本稿の,大阪府立西成高校とAダッシュワーク創造館の協働の事例からは,しかし,学校の資源的限界が明らかだ。ゆえに,各スケールでの制度的再調整が不可欠である。

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会誌 (ISSN:24242675)

巻号頁・発行日

vol.42, no.268, pp.500, 1939-07-01 (Released:2017-06-21)

著者

水野 湧太 熊谷 正芳 田邉 晃弘 新部 純三

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

pp.23-00242, (Released:2024-01-11)

参考文献数

11

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Since it is known that tensile strength and hardness are roughly proportional, a hardness test is often used as a simple and substitute test. However, it has been reported that the proportional relationship between tensile strength and hardness is broken above 595 HV (≈55 HRC). Besides, there are few examples of mechanical properties determined by compression tests despite the fact that high-hardness and high-strength materials subjected to significant compressive stress are used in machine element parts, e.g. bearings. Tensile strength is used instead of compressive strength for the design. Thus, the relationship between hardness and compressive strength in hard materials, quenched medium carbon steel, was revealed. The compressive strength at 8% plastic strain (compressive strength) was almost the same as the maximum compressive strength. The compressive strength and hardness were at their maximum in the as-quenched specimen and decreased with the increase in tempering temperature. The compressive strength and hardness had a linear relationship up to 2000 MPa similar to the relationship of tensile tests. However, the compressive strength increased slightly in relation to the hardness above 2000 MPa in contrast to tensile tests. Thus, the work-hardening index was introduced as a variation parameter to the function that expresses the relationship between compressive strength and hardness to obtain better estimation. The estimated compressive strengths using the work-hardening index are agreed well to the experimental results.

著者

Miku Miyoshi Isao Kimura Tadao Inazu Hirotoshi Tamura Ken Izumori Kazuya Akimitsu

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

Food Science and Technology Research (ISSN:13446606)

巻号頁・発行日

pp.FSTR-D-23-00175, (Released:2024-01-11)

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Three tsukudani seasoning liquid models of soy sauce and amino acid seasoning liquid mixed with rare sugar syrup (RSS, main rare sugars: D-allulose, D-sorbose, D-tagatose, D-allose), glucose-fructose liquid sugar (GF), and white sugar (WS) were heated in a headspace sampler to create a delicious aroma. The aroma components generated were then analyzed using HS-GC/MS. As a result of the Maillard reaction, brown color intensity measured at absorbance 420 nm in the RSS liquid was significantly higher than in the GF and WS liquids. Principal component analysis of the quantitative data of the aroma compounds revealed 1.1–4.5 times more furans such as furfural, furfuryl alcohol, 2,5-diethyl tetrahydrofuran, and 3-phenylfuran were released from RSS than from GF and WS, which contributed to the characteristic aroma components of the tsukudani seasoning liquid. These results suggest that the four main rare sugars in the RSS are involved in the aroma formation.

著者

佐藤 富男 若松 加寿江

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会 梗概集 (ISSN:18848443)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.129, 2003 (Released:2010-06-04)

著者

陳 徳頴

出版者

一般財団法人 情報法制研究所

雑誌

情報法制レポート (ISSN:24356123)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.82-90, 2023-03-31 (Released:2023-08-29)

著者

代田 文誌

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

日本鍼灸治療学会誌 (ISSN:05461367)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.17-23, 1959-02-25 (Released:2011-11-21)

参考文献数

23

著者

川崎 直樹 小玉 正博

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.149-160, 2007 (Released:2007-04-10)

参考文献数

30

被引用文献数

3 3

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本研究では,自己愛傾向と対人恐怖傾向の2つのパーソナリティ特性が,いずれも乖離のある不安定な自己概念を背景要因としていると仮定して検討を行った。大学生341名に,自己概念の肯定性と乖離性を測る尺度,自己概念の不安定性を測る尺度,自己愛傾向,対人恐怖傾向を測る尺度からなる質問紙調査を行った。自己概念の肯定性は日常的に知覚される自己像の測定により指標化され,乖離性は自己肯定的及び自己否定的場面を想定したときに知覚される自己像の評定差によって指標化された。その結果,自己概念の肯定性は対人恐怖傾向と負の相関,自己愛傾向と正の相関を示した。一方で,自己概念の乖離性と不安定性については,対人恐怖傾向及び自己愛傾向の下位側面との間に正の相関を一部示した。以上の結果から,この両パーソナリティ特性がともに,乖離のある不安定な自己概念を維持・構築するプロセスとして理解される可能性について議論された。