著者

平本 哲嗣 Satoshi Hiramoto

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

no.47, pp.119-128, 2019-02-28

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2017年3月に告示された新しい小学校学習指導要領では中学年で「外国語活動」、高学年で「外国語」が設定されることとなった。現在のような状態に至るまでには長い経緯があるが、戦後の政策動向において、特に注目すべきは1986年の臨教審第二次答申といえよう。本論では、この答申にいたるまでの1960年代から1970年代に的を絞り、当時の英語教育関連の雑誌や新聞記事から、関係者の活動や言説に関する情報を得ることを目的とする。特に本論では英語教師だけではなく、英語教育に対して発言力のある団体(海外の視察団や財界)の言説も扱うことで、英語教育政策過程におけるアクター群の役割を明らかにするとともに、早期英語教育に関する言説が時代とともにどのように変化したのかを議論する。なお、本論では小学校英語教育に加え、就学前教育における英語教育も扱うため、「早期英語教育」を主たる表記として用いる。

著者

植松 英穂 竹田 辰興 西尾 成子

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.395-402, 2001-06-05 (Released:2008-04-14)

参考文献数

6

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日本において,制御核融合の研究が開始されて約50年経った.当時,天体,原子核,素粒子,宇宙線,放電,溶接などの分野の研究者たちによって核融合を志向する研究が始まった.そのとき,まず研究体制が議論され,さしあたって基礎研究を進めることで合意が得られた.その後,実験装置の大型化が進められるようになり,特に,この十数年で国際協力としての研究開発が盛んになった.本稿では,研究開発の巨費化がはじまる前の時代に焦点を当て,日本の制御核融合研究の跡をたどる.

著者

福島 正三 梶田 泰司

出版者

関西病虫害研究会

雑誌

関西病虫害研究会報 (ISSN:03871002)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.11-20, 1962-02-01 (Released:2012-10-29)

参考文献数

12

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1. 本実験はモンシロチヨウの発育期間中における酸素消費量, 含有水分量および脂肪量の季節的変化をしる目的で行なわれた. 供試材料は実験室で飼育した第4令幼虫および発育中期のさなぎ, ならびに室内のものと発育程度のほぼひとしい野外より採集の幼虫およびさなぎである.2. 1959年における調査によると, 岐阜市近郊におけるモンシロチヨウ成虫は春から夏にかけて多発するが, 盛夏にはとばない. しかし秋にはふたたび出現するが, 個体数は春におけるよりも少ない.3. 室内外の幼虫の酸素消費量にははつきりした季節的変化はみられないが, 夏季にいくぶん低下の傾向を示す. 一方さなぎの消費量は材料のいかんにかかわらず夏に増加し, 秋から冬にかけて減少する. しかし1月以降の消費量は多くなつている.4. 野外採集幼虫の含有水分率は9月にかなり低下するほかは, 一般に幼虫, さなぎとも春秋において夏より低い. このうち, キヤベッ畑より採集のさなぎの水分率は9月以降翌年の3月までゆるやかに低下する.5. 材料のいかんにかかわらず幼虫およびさなぎの含有脂肪率は夏季において低率を示す. そして秋にむかつて高率となるが, 幼虫の脂肪率は晩秋にふたたび低下の傾向を示す. しかし越冬さなぎのそれは秋末より漸次高くなるが, 12月以降はあまり変化せず, 2月にいたつてやや低下する.6. 休眠発育の進んださなぎの酸素消費量は温度にあまり影響されないが, 休眠深度の浅いものではかなり影響をうけるようである.7. 羽化前の高湿はさなぎの発育を遅延させるようである.8. 温度以外に1日当たりの明時間の長短が含有脂肪量にかなり影響するようである.9. 寄生バエによるモンシロチヨウの被寄生さなぎと健全さなぎの含有脂肪量にはほとんど差がみとめられない. また寄生バエさなぎとモンシロチヨウの健全さなぎとの問においても同様なことがいえる.

著者

浜井 浩一

出版者

日本犯罪社会学会

雑誌

犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.8-26, 2007-10-20 (Released:2017-03-30)

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近時,日本では,凶悪犯罪の増加など治安の悪化が大きな社会問題として取り上げられている.マスコミは,凶悪犯罪が起こるたびに,認知件数や検挙率といった警察統計を取り上げて危機感をつのらせる.しかし,認知件数は,犯罪指標の一つではあるが,警察に事件が届けられ,警察が犯罪として認知したものを計上した行政機関の受理統計であり,犯罪発生をそのまま反映したものではない.本稿では,最初に犯罪被害調査の特徴を概観した後に,筆者が平成16年度の科学研究費補助金(基盤研究B「治安・犯罪対策の科学的根拠となる犯罪統計(日本版犯罪被害調査)の開発」)の交付を受けて2006年に実施した犯罪被害調査の結果を報告する.まず,犯罪被害率について過去に行われたICVSの結果等とも比較し,犯罪被害調査から見た日本の犯罪情勢について報告し,さらに,犯罪被害調査の妥当性・信頼性を確認する意昧から,調査方法による回収率・回答パターンの変化,更には回収率が低下することによる調査結果への影響に焦点を当てた報告を行う.本犯罪被害調査では,調査対象者(サンプル)を二つのグループに分け,一つのグループについては,従来から日本の世論調査等でよく用いられている訪問面接方式によって調査を実施し,もう一つのグループについては訪問留置き方式によって調査を実施した.これは,近時,個人情報に対する国民の意識の高まり等によって,世論調査・社会調査の実施環境が著しく悪化し,調査の回答率が低下したことに加えて,調査実施に対する苦情も増大しつつある現実を踏まえ,調査方法による回収率等への影響を調べるためのものである.さらに,回収率の低下が調査の信頼性にどのような影響を与えるのかを検討するため,無回答者に対して,質問項目を絞った簡易質問紙を郵便で送付する追跡(二次)調査を実施し,その結果を訪問調査の結果と比較した.

著者

二階堂哲雄著 新外来語研究会編

出版者

日東書院

巻号頁・発行日

1979

出版者

ボイックス

巻号頁・発行日

0000

著者

小松 昭英

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際プロジェクト・プログラムマネジメント学会誌

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.89-102, 2010

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スキーム、システム、サービスのプロジェクト・マネジメント・モデルはその登場以来、いろいろ議論されてきた。そして、特に最近は経営戦略がらみでスキームモデルについて議論されている。一方、そのマネジメントサイクルPDCAについてはあまり議論されていない。また、プロジェクトマネジメントが伝統的にプラントコントラクタの"Do"が議論されてきたことから、その議論が無意識的にコントラクタの"Do"の視点からされることが多い。そこで、マネジメントサイクルおよびオーナとコントラクタとのコラボレーションという視点から、プラント、プロダクト、ビジネス、行政の領域を網羅するマネジメント・フレームワーク・モデルとその各領域の典型的なプロジェクトモデルとそれらの相互関係について考える。

著者

田口昭二著

出版者

ニュー・サイエンス社

巻号頁・発行日

1983

著者

中村 やよい 橋本 樹範 松尾 美貴

出版者

プロジェクトマネジメント学会

雑誌

プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集 2007年度秋季

巻号頁・発行日

pp.223-228, 2007-09-20 (Released:2017-06-08)

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弊社ではISO9001を取得し,プロセス改善の取組みを行なってきたが,多様なシステム開発を行う会社として,以下の課題があった.(1)『標準プロセス』とその改善の重要性の理解が進まず,現場に浸透していない.(2)ISO9001での要求事項は抽象的かつ汎用的なため,開発現場の具体的な活動への展開が難しい.(3)開発内容が多岐に渡るため,開発プロセスの標準化が難しい.このため,開発にフォーカスしたプロセス改善手法であるCMMI(レべル3)のフレームワークを活用し,以下の取組みを行なうこととした.(1)トップダウンによる現場へのプロセス改善意識と知識の普及(2)CMMIフレームワークを用いての,開発にフォーカスした『標準プロセス』の構築(3)CMMIのテーラリングの概念を用いての各種開発プロセスの統合活動の結果,ISO/CMMIを統合した『標準プロセス(QMS)]を構築し,また,CMMIレべル3を達成している(2007年3月)今後,このQMSを成長させつつレべル4,5を目指した改善活動を進めていく.

著者

Changxing Fan

出版者

Fuji Technology Press Ltd.

雑誌

Journal of Advanced Computational Intelligence and Intelligent Informatics (ISSN:13430130)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.421-426, 2019-05-20 (Released:2019-05-20)

参考文献数

22

被引用文献数

5

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The paper presents the correlation coefficient of refined-single valued neutrosophic sets (Refined-SVNSs) based on the extension of the correlation of single valued neutrosophic sets (SVNSs), and then a decision making method is proposed by the use of the weighted correlation coefficient of Refined-SVNSs. Through the weighted correlation coefficient between the ideal alternative and each alternative, we can rank all alternatives and the best one of all alternatives can be easily identified as well. Finally, to prove this decision making method proposed in this paper is useful to deal with the actual application, we use an example to illustrate it.

著者

大道寺 隆也

出版者

日本EU学会

雑誌

日本EU学会年報 (ISSN:18843123)

巻号頁・発行日

vol.2017, no.37, pp.134-153, 2017-05-25 (Released:2019-05-25)

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This paper analyses the formation process of the Common European Asylum System (CEAS), with particular focus on the interaction between international organizations (IOs), namely, inter-organizational relations. It attempts to answer why and how the fundamental rights protection under the Dublin system has been improved. Section 1 exhibits the background of the research. The Dublin system, which allocates the responsibility to examine an application for international protection lodged in an EU member state, has been criticized for the insufficient protection of asylum-seekers’ fundamental rights in particular member states. Although this problem emerged through interrelations vis-à-vis external actors other than EU institutions nor member states, such interaction has been largely ignored. As a corollary, the existing explanations for the formation of the CEAS have not paid due attention to the intersection of multiple actors as well as the outcome thereof. Against this background, Section 2 briefly reviews the existing literature with regard to the CEAS formation. It begins by criticizing the traditional debate between the member-state-governments-centric approach and the supranational-organizations-centric one. They are, so to speak, inward-looking thus cannot duly consider the interaction with external actors nor the information inflow from outside. Then the paper examines the external governance approach, thereby theoretically justifies focusing on inter-organizational relations. Particularly, this paper highlights the mode that can be called contestation between IOs, such as reference, criticism and indirect review. Drawing on that framework, Section 3 traces how the legislation process of Dublin III regulation was influenced by criticism and indirect review by other IOs, specifically the Council of Europe (CoE) and the UN High Commissioner for Refugees (UNHCR). These organizations criticize some member states, specifically Greece, for the inadequate reception conditions, based on the information they gain on the ground. Although these criticisms themselves are not legally-binding, they gradually gained legal relevance by being referred to by the European Court of Human Rights, as well as the Court of Justice of the EU. Consequently, the recast regulation substantively reflected the criticisms raised by other IOs. After describing the development, this paper mentions twofold theoretical implications. First, it restates the contributions to the literature reviewed above. Second, it suggests connecting the viewpoint of inter-organizational relations with the literature on global constitutionalism and global democracy. In the end, Section 4 summarizes the overall argument, and shows some remaining agenda.

著者

村川 堅太郎

出版者

日本学士院

雑誌

日本學士院紀要 (ISSN:03880036)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.121-139, 1973 (Released:2007-05-30)

著者

石川 洋子

出版者

日本医学哲学・倫理学会

雑誌

医学哲学 医学倫理 (ISSN:02896427)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.1-9, 2010-09-24 (Released:2018-02-01)

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Advocacy in nursing, is a central concept in terms of protecting the interests and rights of patients as well as establishing and improving the expertise and social status of nurses. In fact, advocacy is a role played not only by nurses, but by all medical professionals. Advocacy is an important concept for nursing with extensive meaning and contents. Consequently, confusion can occur due to the uncertainty advocacy poses for nursing practice. Moreover, advocacy is accompanied by risk and difficulty, and there are no clear guidelines on how to implement it. It is necessary to enhance education and improve the workplace environment to practice advocacy effectively. It is also essential that nurses reconsider their values and how they support patients while collaborating with other medical professionals.

著者

垰田 和史

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.11, 2010

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1 農作業の危険性は、年々、高まっている?<BR> 農作業による死亡災害者数は過去40年間を振り返って減少しておらず、毎年400人近くが命を失っている。この間に、交通事故死は1/3以下となり、最も危険な職種と言われていた建設業では死亡者数を1/4以下に減少させた。農業従事者数が大きく減少していく中で、農作業により命を失う農民の人数が「減らない」ことは、農業の危険性が、年々、高まっていることを示している。農作業で使用される農器具類の改良や圃場環境の整備が進んでいるとすれば、どうして農作業の危険性が、年々、高まり続けるのか検討する必要がある。<BR><BR>2 農作業災害の発生実態は不明<BR> 死亡災害は災害ピラミッドの頂点に観察される事象であり、底辺は多くの「死に至らなかった」災害が構成する。その構造は医療事故と同様で、重大事故の底辺に多くの軽い事故があり、その底辺により多くの「ヒヤリ・ハット」ケースが位置する。仕事に起因して生じる災害を防ぐためには、発生実態の把握と発生に結びついた要因を明らかにする必要があるが、我が国の農作業災害には、その実態を示す資料がない。災害の発生実態を把握するために農業傷害共済保険加入者を対象とした調査が行われたり、富山県のように地域の医療機関と協力して実態把握を蓄積している地域がある。しかし、それらは我が国全体から見れば、例外的な情報に止まっている。農業を除く他産業では、死亡事故はもとより休業災害や不休業災害についても国によって毎年調査され、災害防止の諸政策に反映されている。<BR><BR>3 農作業災害につながる農民と作業、農器具、農作業環境の関係性<BR> 農作業災害の発生要因を分析する際には、次の3つの関係性、すなわち1)農民と農作業、2)農民と農器具、3)農民と農作業環境に注目する必要がある。例えば「55歳の女性が、草刈り中に脚を滑らせて転倒しそうになり刈払い機の歯で脚を切った」事例では、「夕食の準備があるため休憩を取らないで連続作業をして疲れ、身体のバランスを崩した。しかも、保護具を装着していなかった。」ことは、1)農民と農作業に関わる要因としてあげることができる。刈払い機に安全装置が無く、女性にとっては重く、「歯」の種類が「丸鋸歯」だったことは、2)農民と農器具に関わる問題となる。草を刈っていた場所が急傾斜の法面で、炎天下の作業であったために「熱中症」気味だったとすれば3)農民と農作業環境との関係が問題になる。予防のための教訓が、それぞれの視点から導き出せる。<BR><BR>4 個々の農民に応じたリスクアセスメントが必要<BR> 農作業による心身の負担の大きさにしても、操作者の安全性や快適性を保証する農業器具の性能にしても、農作業環境にしても、農民の特性に応じて異なる。高齢者や女性が農業の主な担い手となりつつある現状では、農民の心身の特性に応じた農作業や器具の設計、また、リスクアセスメントが農作業災害の予防対策として不可欠となる。高齢になれば様々な疾患を持ちながら働き続けることになる。他産業の事業主は、労働者に対する責任として労働者に高血圧があれば夜勤作業を免除したり、心疾患があれば労働負担を軽減することがある。農民は、自分の健康状態と安全に遂行できる農作業負担との関係について「自己責任」で判断することになり、「無理」な働き方が災害につながる可能性がある。農民の主治医が、他産業での「産業医」のように、農民の快適で安全なはたき方について指導助言できればと願っている。

著者

Christian Lange

出版者

Cambridge University Press

巻号頁・発行日

2008

著者

守屋 三千代

出版者

創価大学日本語日本文学会

雑誌

日本語日本文学 (ISSN:09171762)

巻号頁・発行日

no.13, pp.37-50, 2003-03

著者

木村-黒田 純子 黒田 洋一郎

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第45回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.S5-2, 2018 (Released:2018-08-10)

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近年、自閉症、注意欠如多動症(ADHD)など発達障害が急増しており、社会問題となっている。従来、発達障害は遺伝要因が大きいと言われてきたが、膨大な遺伝子研究が行われた結果、遺伝要因よりも環境要因が大きいことが明らかとなってきた。環境要因は多様だが、なかでも農薬など環境化学物質の曝露が疑われている。2010年頃から、有機リン系農薬(OP)曝露がADHDなど発達障害のリスクを上げることを示す論文が多数発表された。2012年、米国小児科学会は“農薬曝露は子どもに発達障害,脳腫瘍などの健康被害を起こす”と公的に警告した(Pediatrics, 130)。OECDによれば、日本の農地単位面積当たりの農薬使用量は、世界でも極めて多い。殺虫剤では、世界で規制が強まっているOPの使用がいまだに多く、ネオニコチノイド系農薬(NEO)の使用量が急増している。国内の子ども(223名、2012-3年)の尿中にはOPの代謝物やNEOが極めて高率に検出され(Environ Res, 147, 2016)、日常的な慢性複合曝露影響が危惧されている。OPはアセチルコリン分解酵素を阻害し、NEOはニコチン性アセチルコリン受容体を介したシグナル毒性(J Toxicol Sci, 41, 2016)を示し、共にコリン作動系を障害する。コリン作動系は、中枢及び末梢の脳神経系で重要であり、特に発達期の脳でシナプス・神経回路形成を担っている。NEOはヒトには安全と謳われたが、哺乳類の脳発達に悪影響を及ぼす報告が蓄積してきている。我々のラット発達期小脳培養系では、短期曝露でニコチン様の興奮作用を起こし(Plos One, 7, 2012)、長期曝露で遺伝子発現を攪乱した(IJERPH, 13, 2016)。我々のデータと共に国内外の報告から、NEOの影響を中心に、コリン作動系を介した脳発達について考察する。

著者

下井 俊典

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.451-461, 2011 (Released:2011-07-21)

参考文献数

26

被引用文献数

67 27

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根拠ある理学療法の確立のため,近年,理学療法評価法の信頼性を検討する報告が多くなっている.信頼性の検討方法には相対信頼性を用いるものと絶対信頼性を用いるものがある.理学療法評価法の信頼性の検討の多くは前者であるが,評価方法を臨床応用する場合,後者は前者に比べて多くの有益な情報を与えてくれる.本稿では誤差の種類について概説した後,絶対信頼性の検討方法であるBland-Altman分析及び最小可検変化量について説明する.

著者

国立研究開発法人科学技術振興機構

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

JSTnews (ISSN:13496085)

巻号頁・発行日

vol.2018, no.5, pp.14-15, 2018

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<p>JSTの最近のニュースから</p><p>【研究成果】漆ブラック調バイオプラスチックの実用化に向けて優れた対傷性と蒔絵調印刷を実現<br>【研究成果】世界最小直径3.8ナノメートルサイズの磁気トンネル接合素子の開発に成功<br>【話題】科学に基づく政策へ情報発信サイトを公開<br>【開催報告】埼玉県で初の開催47都道府県の高校生が科学で熱戦</p>

著者

林 雅彦

出版者

説話・伝承学会

雑誌

説話・伝承学 (ISSN:09193995)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.1-13, 2001-04