著者

小柳 由紀子 土居 義岳

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.68, no.570, pp.125-131, 2003-08-30 (Released:2017-02-09)

被引用文献数

1 1

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This study aims both at reproducing the original plan of Madame du Deffand's apartment based on her inventory after death and at defining the feminine specificity of 18th century French women's habitations. Using this method based on the inventory after death developed by the Ecole d'Annales in France, we describe the functional characteristics of each room, mainly in terms of size and design. Analyzing the restitution's results in perspective with the knowledge of fine art and furniture, we shed further light on the social and cultural life of 18th century French women.

著者

日置 佳之 須田 真一 百瀬 浩 田中 隆 松林 健一 裏戸 秀幸 中野 隆雄 宮畑 貴之 大澤 浩一

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.43-89, 2000-08-10 (Released:2018-02-09)

参考文献数

97

被引用文献数

3

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東京都練馬区にある東京都立石神井公園周辺の1930〜40年代と1980〜90年代における生物相を50余点の文献から明らかにした.また,同地のランドスケープを地図と空中写真を用いて縮尺1/2,500で図化した.2つの年代間で生物相の比較を行ったところ,すべての分類群で種の多様性が顕著に低下していることが明らかになった.また,ランドスケープの変化を地理情報システムによって分析した結果,樹林地は比較的高い率で残存していたものの,草地,湿地は大きく減少し,水路などの流水域と湧水はほぼ完全に消失していた.開放水面の面積は微増し,市街地は大幅に増加していた.同地域における種多様性の変化要因を明らかにするためにギルド別の種数変化と生育(息)地の規模変化の関係を求めた結果,種数の変化は生育(息)地の規模変化に対応していることが認められた.また,ギルドによって,生育(息)地の分断化に対する抵抗性に差異が認められた.研究の結果,地域において種多様性を保全するためには,生育(息)地として機能するランドスケープ要素(生態系)の多様性を確保することが不可欠であることが示唆された.

著者

徐 勝 赤澤 史郎 生田 勝義 市川 正人 大久保 史郎 松本 克美

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2005

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07年度は、本研究課題にかかわり、2回の日韓共同研究会および過去3年間にわたる共同研究の成果刊行を行った。まず、07年6月22、23日に第5回日韓共同研究会「現代日本と韓国の情報化・情報通信技術(IT)の発展と法的問題」(立命館大学BKCエポック21)を開催した。本共同研究は、1990年代半ば以後の日韓の情報化の到達点と法的諸問題を総合的に検討することを目的に、以下のような日韓の研究者が報告・討論を行った.第一部「インターネットにおける表現の自由と制限」(22日)では、(1)市川正人(立命館大学)「ネットワーク社会における表現の自由」、(2)黄ソンギ(東国大学校)「韓国のIT発展と民主主義」など、第二部では杉村豊誠(日本電信電話株式会社)「日本のIT企業の法的対応」、朴ソンホ((株)nhn)「韓国社会のIT発展と企業の対応」など、第三部では、(2)園田寿(甲南大学)「わが国におけるサイバー犯罪と刑事法制」、(3)黄承欽(誠信女子大学校)「インターネットポータルサービスによる名誉毀損の被害救済システム」など、2日間で計11本の報告を行い、資料集を作成・配布した。08年2月14日には第6回日韓共同研究「現代韓国の民主主義の新展開」(韓国・ソウル大学校湖厳会館)を開催した。本共同研究では「現代韓国の民主主義の評価」として李国運(ハンドン大学校)「盧武鉉政権下の民主改革の法的評価」、丁海亀(聖公会大学校)「盧武鉉政権下の民主改革の政治的評価」などの報告を行い、また05年〜07年度までの本共同研究の総合的評価を行うとともに、継続研究の今後の展望および計画について議論・検討を行った。また『立命館国際地域研究』26号(08年2月)に特集として第4回日韓共同研究の報告論文4本などが掲載された。成果刊行としては、過去5回の日韓共同研究会で報告された45本の論文から15本を加筆・修正した上で編集し、『現代韓国民主主義の新展開』(御茶の水書房、08年3月)として出版した。第5回共同研究会の成果刊行は、08年秋に刊行予定である。

著者

宿輪 亮三 沢 哲一郎

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.19, no.7, 1967

著者

by David Todd

出版者

American book company

巻号頁・発行日

1897

著者

江頭 祐嘉合

出版者

千葉大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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神経毒キノリン酸の産生増加因子EPAやデヒドロイソアンドロステロンによるACMSDmRNAの低下は核内転写因子PPARαを介さないことを示した。糖尿病時の肝細胞内外におけるキノリン酸濃度を調べた結果、細胞内で生成したキノリン酸を細胞外へ積極的に排出する機構の存在が示唆された。脳神経マクロファージ細胞ミクログリアの培養液にLPSと食品成分を添加した時、ある種のポリフェノールはIDOの発現を有意に低下させることを示した。

著者

ファム バン フック 野津 剛 野澤 剛二郎 菊池 浩利

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集 第21回 風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

pp.155-160, 2010 (Released:2011-07-27)

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竜巻状旋回流の移動効果による建物の風圧の変化を明らかにするために,移動式数値シミュレータを構築し,数値実験により静止状態旋回流に置かれた立方体の風圧変化と,移動している旋回流が通過する時の立方体の風圧の変化と調べた.本検討ケースでは静止状態の旋回流内に置かれた立方体に作用する風圧力では大きな風圧変動がみられず,その風圧係数は約0~-1であった.一方,移動するケースでは旋回流が通過する際に立方体に作用する風圧力が急激に変化し,その風圧係数は±3となっており,建物に作用する風圧に関して旋回流の移動効果が大きいと考えられる.また,立方体の近傍では3次元性の強い上昇流が生じることにより風圧力は大きく変化していることが分かった.

著者

内藤 裕二 落合 淳 吉川 敏一

出版者

医学書院

雑誌

胃と腸 (ISSN:05362180)

巻号頁・発行日

vol.35, no.10, pp.1233-1238, 2000-09-25

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要旨 食道アカラシアは食道体部一次蠕動波の消失,下部食道括約筋の弛緩障害を特徴とする機能的疾患である.末梢神経には抑制性の非アドレナリン非コリン(NANC)作動性神経が存在し,一酸化窒素(NO),血管作動性腸管ペプチド(VIP),カルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)がNANC作動性神経のneurotransmitterとして筋弛緩や蠕動運動に関わっている.L-arginineからnNOS(神経型NO合成酵素)により合成されたNOは,直接平滑筋細胞に作用してcGMPを産生し平滑筋弛緩させ,VIPはVIPレセプターと結合してNOSを活性化し,あるいはcAMPを産生し筋弛緩を起こす.CGRPの作用機序についてはいまだ不明である.食道アカラシア症例において,nNOS含有神経細胞の減少が観察されており,NO pathwayの解明は新規治療法につながる可能性がある.

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1887年08月05日, 1887-08-05

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1896年08月11日, 1896-08-11

著者

by David Todd

出版者

American Book Company

巻号頁・発行日

1906

著者

David P. Todd

出版者

[Amherst College observatory]

巻号頁・発行日

1893

著者

by David Todd

出版者

Harper

巻号頁・発行日

1922

著者

Rev. by Donald H. Menzel from the work of David Todd

出版者

P. F. Collier & son

巻号頁・発行日

1954

著者

by David P. Todd

出版者

The Observatory

巻号頁・発行日

1888

著者

竹原 卓真

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.256-258, 2000 (Released:2019-04-12)

著者

上江洲 朝彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.67, 2007

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<BR> 沖縄県は第二次大戦以降、長く軌道交通を持たずに都市交通ネットワークを道路を軸に展開してきた。これは島内に分布する米軍施設を結ぶように南北に幹線道路が整備され、それらを補完する形で東西の道路網が形成されてきたことに起因している。軌道よりも先に道路が整備されたことにより、沖縄の公共交通は路線バスが台頭し市民生活を支えるようになった。しかし、本土復帰を境に沖縄にも訪れたモータリゼーションの影響は、軌道交通を持たずかつ自動車による移動が前提となっていた沖縄社会に一気に浸透していった。結果、那覇市内を中心に慢性的な交通渋滞が発生し、バス交通の利便性は低下しそれが更なる自家用車利用を拡大させるという悪循環を招く結果となった。現在、沖縄県は全国的にみても渋滞による経済損失が大きい地域となっている。1)<BR> この深刻な都市交通問題を解消するために2003年8月に導入されたのが沖縄都市モノレール(以下、ゆいレール)である。ゆいレールは全長12.9kmで那覇空港から那覇市の北東部に位置する首里地区までの15駅を27分で走行する(図1参照)。一日の平均利用客数は31,350人(開業時)で観光客の利用者も多くみられるものの(12.0%)、通勤通学利用が全体の約30%を占めている。2)<BR> 図2は那覇市内における居住地と就業地の密度の変遷を示したものである。これをみると居住地は近隣市町村へ拡散傾向にあるが、就業地は県庁や市役所が立地する中心業務地区に限定的である。つまり、那覇市の就業者は年々通勤距離が拡大しており、拡大した都市圏において自家用車による移動がさらに卓越することが予想される。そこで更なるモータリゼーションの拡大を抑制するためにも今後、沖縄本島の交通計画上ゆいレールの果たす役割は大きい。特に、ゆいレールが沖縄の都市交通においてどのような機能を果たしているのかを精査することは地域研究の面からみても重要な課題といえる。ただその分析は都市交通が地域構造や生活行動と複雑に結びついているが故に困難を極め、精緻な考察にはある一定の軸を持って臨むことが有効であると本研究では考える。<BR> そこで本論ではモノレール沿線の土地利用変化の分析を中心にして研究を進める。ゆいレール開通以降の土地利用変化を駅勢圏の土地利用調査を元に分析する。加えて住宅地、事業所、行政ならびにモノレール利用者への聞き取り調査、通勤者へのアンケート調査を土地利用変化との関連において考察し、その結果を元に定性的に分析を行う。これにより沖縄が抱えている交通問題の特性と沖縄社会が車に依存するシステムの中で、モノレールがどのような形でモータリゼーションの抑制に寄与できるのかについて検討することが可能であると考える。<BR><BR>1) 国土交通省の調べによると、1km当たりの渋滞損失時間をみると沖縄県は、東京、大阪、神奈川、埼玉、愛知に次いで全国で6番目にその値が大きい地域である。<BR>2)平成16年度 沖縄都市モノレール整備効果等調査報告書より

著者

林 玉美 Tamami Hayashi 吉備国際大学非常勤講師 KIBI International University

雑誌

吉備国際大学社会福祉学部研究紀要 = Journal of Kibi International University School of Social Welfare (ISSN:13418912)

巻号頁・発行日

no.13, pp.43-54, 2008-03-31

著者

甲斐 隆章 舟橋 俊久

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌. B (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.112, no.2, pp.138-146, 1992

被引用文献数

1

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To analyze multi faults on a power line, we need to perform many complexed calculations. So, in many cases, we used to do them, using computers, in the actual phase domain. But it is difficult to expose the property and/or the physical meaning of the calculated results, because the computer method is based on many complexed numerical calculations.<br>This paper represents a new analytical method for short circuit studies, which can deal with crosscountry multi fault in double-circuit transmission line with zero-sequence mutual coupling. This method is based on the well known &ldquo;two-component network theory&rdquo; for a balanced three phase double-circuit. Procedure steps are; (1) Represent the network seen from the faulted points, with symmetrical component impedance. (2) Construct the symmetrical equivalent circuits for faults, with imaginary phase shifting transformers. (3) Combine these equivalents with each other, and erase the symmetrical voltages at faulted points, because the phase voltages at faulted points are known. (4) Calculate the currents at the faulted points, by solving the simultaneous linear equations.<br>We applied this method to an investigation of a distance relay's &ldquo; underreach&rdquo; phenomena in case of cross-country multi fault occured on a double-circuit transmission line. Effects of line constants to this phenomena have been well understood.

著者

岩切 勝彦 川見 典之 田中 由理子 佐野 弘仁 星原 芳雄 野村 務 松谷 毅 萩原 信敏 宮下 正夫 坂本 長逸

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.109, no.5, pp.710-721, 2012 (Released:2012-05-28)

参考文献数

26

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アカラシアは下部食道括約筋(LES)の弛緩不全および食道体部の蠕動障害により,嚥下障害をきたす1次性食道運動障害の代表的疾患である.アカラシアの確定診断は食道内圧検査により行われるが内視鏡検査も有用である.LES弛緩不全を認めない場合には,下部食道を深吸気時に観察すると柵状血管の下端を含めた全体像が観察されるが,アカラシア患者では深吸気時にも柵状血管の全体像は観察されず,下部食道の狭窄部に集中する全周性の襞像が観察される.アカラシアのバルーン拡張術は有効な治療法の1つである.拡張術において重要なことは拡張時のバルーンの切れこみを消失させることであるが,切れこみは低圧な状態でも消失させることが可能であり,ゆっくりと低圧にて加圧することが重要である.最も使用される30mmバルーンでの当科における拡張術の治療成功率は約75%である.治療成功率に関連する因子は年齢であり,30歳未満の患者に対するバルーン拡張術の成功例はないが,30~40歳未満の患者での治療成功率は約60%,40歳以上では約85%である.