著者

小島 史照

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.263-268, 2022-07-01 (Released:2022-07-01)

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製薬関連企業の特許調査の実務者の集まりである日本FARMDOC協議会(JFA)では,毎年5-6件の研究テーマを設定して活動している。本稿では「Markush構造研究会」「製造方法研究会」の2件について成果を紹介する。Markush構造研究会では2017年当時,利用可能であったデータベースについて機能の詳細を調査するとともに,複数の調査事例における結果の比較・考察を行った。2021年の製造方法研究会では,低分子化合物および調査の網羅性に課題がある大環状化合物の製造方法特許について調査手法を検討し,有益な調査ノウハウを得ることができた。さらに,各種調査事例においてPatSnapはCAplusを補完できる可能性が示されたことから,今年度も研究を継続している。

著者

大島 優香

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.257-262, 2022-07-01 (Released:2022-07-01)

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化学構造検索による特許検索において,索引系データベースはその化学物質索引の信頼性と検索機能の利便性から必須である。一方,全文系特許データベースでは,索引系データベースでは索引されなかった化学物質の検索ができること,タイムラグ無く検索できることが実証できた。特に出願前先行技術調査や無効化資料調査の場面での活用が期待できる。全文系特許データベースの化学物質切出しは,システムにより異なる。そして,正確性の観点で,現時点で,どのシステムにおいても不十分と言える。今後の化学物質辞書の充実やAI技術の進展等により,正確な化学物質切出しに期待する。

著者

坪内 優佳

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.251-256, 2022-07-01 (Released:2022-07-01)

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PATENTSCOPE特許検索サービスは,世界知的所有権機関(WIPO, World Intellectual Property Organization)が無料で提供する特許文献検索サービスで,1億200万件以上(2022年3月末時点で)におよぶ特許文献を検索・閲覧することができる。2021年3月からは一部の非特許文献の検索も可能となり,同年9月からは化学化合物検索に関し,マーカッシュ構造の検索機能も追加されるなど,PATENTSCOPEは進化を続けている。本稿では,進化を続けるPATENTSCOPEについて,その特徴や最新機能も含めた全体像を紹介する。

著者

安藤 俊幸

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.245-250, 2022-07-01 (Released:2022-07-01)

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最近では知財情報業務への人工知能(AI: Artificial Intelligence)の適用も身近な存在になってきている。商用のAIを利用した特許調査ツールも複数登場している。ただ,これら商用のAI調査ツールをユーザーが使いこなす上で押さえておくべき基本事項や限界・課題も多いのも現実である。本報では,特許調査でのAI活用について,過去の概念検索の導入過程を振り返り,概念検索とAI検索との比較を,特許調査と機械学習の観点から特許調査システムのユーザーの立場として述べる。また,現在の深層学習(第3世代AI)の限界も指摘され,第4世代AIと言うべき提案もなされている。商用のAI利用特許調査システムにおいても,第4世代AIを目指すツールが出現しており注目している。

著者

長部 喜幸

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.238-244, 2022-07-01 (Released:2022-07-01)

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知財の世界はデジタル化や標準化が比較的早く行われたことから,DX化に伴う価値創造の事例が多い。事例の一つとして,日本特許情報機構の知財AI研究センターの研究成果である,Japio-AI翻訳及び社会課題に対する自動分類を紹介する。特に,AI翻訳については中国特許文献の機械翻訳を中心に,我々の機械翻訳の特徴や強みを解説する。自動分類については,脱炭素(カーボンニュートラル)や持続可能な開発目標(SDGs)といった社会課題と特許情報とを接続することの意義,接続手法,及び,接続による新しい価値の創造について解説する。これら特許情報サービスにより,知財分野のDX化が促進されると考えられる。

著者

隅田 英一郎

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.232-237, 2022-07-01 (Released:2022-07-01)

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深層ニューラルネットの登場によって人工知能の実用化が様々な分野で進んでいる。自動翻訳はその典型的な成功事例である。2016年以降の深層ニューラルネットによる自動翻訳の高精度化は革命的である。汎用だけでなく分野特化型もあり,多くのサービスが上市され,加速度的に普及し始めている。高精度化の背景にある自動翻訳の固有の事柄を説明し,自動翻訳を一層高精度にするために研究者以外が大きく貢献できることを述べる。また,自動翻訳が音声技術と連携することによって可能となる,逐次通訳と同時通訳の自動化についても現状と展望を述べる。

著者

パテントドキュメンテーション委員会

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.231, 2022-07-01 (Released:2022-07-01)

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「AIを用いた特許検索」を掲げて「KIBIT」が登場して大きな話題を呼んだのが2015年のことでした。それ以降,様々な検索システムがAIを前面に打ち出した拡張機能を搭載しており,今日ではAIを使った特許検索や特許分析,IPランドスケープ作成等を日常の調査業務に取り入れておられる方も少なくないことと推察いたします。重ねてAI技術の発展は自動翻訳や自動分類などの技術にも波及し,これらの技術が特許調査の領域でも使われ始めていることはご承知の通りです。化合物調査の分野でも,従来のように人の手により化合物構造式を索引してデータベース化するのではなく,AIが自動的に特許全文から化合物名称や構造式を取り込んで索引を作成する手法が提案され,実装が進んでおります。これらAI技術を核とした様々な機能の追加により,特許調査実務はまさに今,転換点を迎えていると言っても過言ではないと思います。本特集号は,これらの新しい手法に関する基本的知識や使用に際して留意すべきことをまとめて,特許調査に関わる皆様のお役に立てればという思いで企画しました。また,新しい調査・解析手法を日々研究しているエンドユーザー協議会様の研究成果の一端を紹介することで,最新の検索技術に対する知見を深めていただくことも企図しております。最初にAI自動翻訳の第一人者でおられる国立研究開発法人情報通信研究機構フェローの隅田英一郎氏に,自動翻訳の基本と同時通訳への適用を見据えた今後の展開について,初心者にもわかりやすく解説していただきました。第二稿は一般財団法人日本特許情報機構の長部喜幸氏に,中国特許のAI翻訳と自動分類についてSDGs特許を分類した実例を挙げてご紹介いただきました。第三稿は,アジア特許情報研究会の安藤俊幸氏に,AIを用いる特許調査と概念検索の利用に際する留意点をご提案いただきました。第四稿はデータベース提供の立場から世界知的所有権機関(WIPO)の坪内優佳氏に,WIPOが公開している「PATENTSCOPE」について解説いただいております。第五稿は日本アグケム情報協議会の大島優香氏に,第六稿は日本FARMDOC協議会の小島史照氏に,それぞれの協議会がユーザー視点で取り組まれた化合物検索システムの研究成果をご紹介いただきました。なお,化合物検索については各稿で取り上げた以外にも各種システムがありますが,今回は事例紹介の位置づけですので,全ての検索システムに言及してはおりませんことをご承知おきください。最終稿は日本EPI協議会の田中厚子氏に,IPランドスケープの事例として協議会での研究事例をご紹介いただいております。いずれの論文も読み応えがあり示唆に富んだものとなっております。皆様の日々の調査実務のご参考になれば幸甚です。INFOSTAパテントドキュメンテーション委員会

著者

松本 崇弘

出版者

公益社団法人 石油学会

雑誌

Journal of the Japan Petroleum Institute (ISSN:13468804)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.134-139, 2022-07-01 (Released:2022-07-01)

参考文献数

42

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錯体化学は,長い歴史の中で,経験則 · 物理化学 · 量子化学に基づく金属錯体のデザイン合理性「錯体化学的スマートデザイン」を確立してきた。これまでに報告されてきた数多くの金属錯体は,論理的に説明可能な設計原理に基づいて,その機能や性質の発現機構を理解することができる。本論文では,ターゲット反応を誘起するデザイン合理性により達成したいくつかの代表的な研究,特に酸素 · 水素 · メタンの変換反応について解説する。酸素を酸化剤とする芳香族環の水酸化 · スチレンのエポキシ化 · C–H結合の酸化は,二核銅酸素錯体を合理的にデザインすることで誘起させることができる。水素の酸化と酸素の還元は,二核ニッケル · 鉄錯体のバタフライ構造によって促され,水素燃料電池の電極触媒への展開も可能とした。酸素を用いるメタンの変換は,有機ルテニウム錯体に光エネルギーをインプットすることで発現する高い酸化力によって達成している。

著者

大澤 英昭 広瀬 幸雄 大友 章司 大沼 進

出版者

一般社団法人 日本リスク学会

雑誌

リスク学研究 (ISSN:24358428)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.235-247, 2022-03-25 (Released:2022-04-22)

参考文献数

39

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This study examined effects of a management strategy and of site selection process for high-level radioactive waste disposal on acceptance of siting repository in a German case. Data from 1,000 German residents, assigned by population composition ratio of 16 states, were collected in 2018 by internet survey. We considered evaluation of two policies: management strategy and site selection process. We also hypothesized own and national evaluations of the policies were relevant factors on the acceptance of siting repository. Results indicated that own evaluation of management strategy and site selection process directly had an effect on acceptance of siting repository, while own and national evaluation of management strategy had effects on own and national evaluation of site selection process, respectively. In addition, latent variables affected by the policies were different depending on which policy and/or which evaluation. National evaluations of both policies had effects on personal benefit, while own evaluations of both policies had effects on social benefit. Own evaluation of management policy had an effect on intergenerational subjective norms, while national evaluation of site selection process has an effect on stigma.

著者

酒井 孝寿

出版者

一般社団法人 電気設備学会

雑誌

電気設備学会誌 (ISSN:09100350)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.266-270, 2012-04-10 (Released:2014-09-01)

参考文献数

3

著者

河野 誠也 吉野 幸一郎

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能 (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.490-498, 2022-07-01 (Released:2022-07-01)

著者

Zuowei Xie Zelun Cheng Cholaw Bueh Mei Yong Chenglai Wu Purevjav Gomboluudev

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

SOLA (ISSN:13496476)

巻号頁・発行日

pp.2022-026, (Released:2022-07-01)

被引用文献数

1

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This study examines the pattern transition of dust events identified based on dust RGB images from the Himawari-8 satellite, along with associated key circulations and dynamic features, during spring 2016-2020. The dust RGB images are ordered onto a 4 × 3 topological map according to the spatial similarity of the dust distribution using self-organizing maps. In this topological map, the dust distribution exhibits mainly an eastward displacement or amplification from the Taklimakan Desert to the Gobi Desert. The key circulation triggering the transition of dust pattern is the large-scale tilted ridge from Xinjiang to Siberia. Such a northeast–southwest-oriented ridge conveys cold air into Tibet and causes the near-surface Siberian high extending southward from the Sayan mountains to central China. Consequently, dust intrudes from the Gobi Desert into northern China. In contrast, a zonal “+ – +” wave train in the upper troposphere confines the near-surface high over western Siberia and induces the near-surface cyclogenesis over Mongolia and northern China. As a result, the dust is mainly concentrated over the Taklimakan Desert, with weak influence over Mongolia and northern China.

著者

長野 和雄 志村 恭子 三嶋 真名美 井上 司 桐山 和也 須藤 美音 堀越 哲美

出版者

日本生気象学会

雑誌

日本生気象学会雑誌 (ISSN:03891313)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.81-94, 2020-11-12 (Released:2021-04-23)

参考文献数

39

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本研究はアスファルト道路舗装材の改質によって夏季の屋外歩行者への熱的影響を緩和できるかを検討した.密粒,透水性,遮熱性,保水性アスファルト舗装および対照として芝生を加えた5種類の舗装体を豊田市内の屋外試験場に各5m四方の大きさで敷設した.観測項目は,各舗装体における鉛直温度分布・4成分放射量・蒸発水量,代表1点における気温・湿度・風向・風速・降水量・全天日射量,透水性舗装および保水性舗装の2小試験体の含水量変化であった.最も表面温度が低かったのはアルベドが約0.2であった芝生で,次いでアルベドが約0.3と最も高かった遮熱性舗装であった.アルベドが芝生と同程度であった保水性舗装の表面温度は遮熱性舗装よりわずかに高かった.これは芝生と保水性舗装では蒸発冷却によって表面温度上昇が抑えられていたためである.遮熱性舗装とは対照的に,密粒・透水性舗装はアルベドが0.1未満のため表面温度が非常に高いが,上向き短波長放射量は非常に少なかった.そのため新たに開発した体感指標・有効受感温度OETを用いて評価すると,全放射の体感影響は遮熱性舗装が最も大きく,保水性舗装が2番目に小さく,芝生が最も小さかった.ただし晴天日が続くと芝生の蒸発冷却効果は低下するが保水性舗装では継続するため,保水性舗装は歩行者の熱ストレス緩和に対し効果的と評価された.

著者

Itsuko Horiguchi Kazuo Koyama Azusa Hirakawa Mieko Shiomi Kaoruko Tachibana Katsuyuki Watanabe

出版者

Food Safety Commission, Cabinet Office, Government of Japan

雑誌

Food Safety (ISSN:21878404)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.43-56, 2022 (Released:2022-06-24)

参考文献数

18

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Key topics related to risk communication and food safety were investigated by three different expert groups. In this study, the Delphi method was used to systematically and iteratively aggregate experts’ opinions, and the topics to be communicated to consumers were expressed and prioritized. The opinions of three groups, consisting of 26 members of the expert committee (EC) from the Food Safety Commission of Japan (FSCJ), 29 local government officials (LGOs) from their respective food safety departments, and 25 food safety monitors (FSM) appointed by the FSCJ, were obtained in the period of June through September 2017. “Safety and security concept” was identified and ranked high in all groups. This topic identified “Zero-risk” demand of consumers without understanding risks as the reverse side of safety. The EC group prioritized additional issues, such as “concept of risk” and “safety costs and relevant risk management”. The LGO and FSM groups prioritized specific hazard items for food poisoning and preventive measures. With regard to the so-called “health foods”, the EC and LGO groups indicated insufficient transmission of scientific evidence from the government to consumers, and the FSM group indicated insufficient understanding by consumers of the food labeling system for health and nutrition. Because consumers do not fully understand all concepts of food safety, governments are encouraged to disseminate the probability of risk and the knowledge of risk reduction directly to the consumers by using simple and easy-to-understand terms.

著者

武藤 崇

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.159-160, 2016-05-31 (Released:2019-04-27)

参考文献数

5

著者

李 磊

出版者

一般社団法人 日本応用数理学会

雑誌

日本応用数理学会論文誌 (ISSN:24240982)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.91-96, 1997-03-15 (Released:2017-04-08)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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This paper presents some practical criteria for the positive definite matrices. They are applicable to wider situations and are easy to check than other criteria now in common use.

著者

稲田 竜太 井上 裕貴 安浦 優佳 出水 精次

出版者

一般社団法人 大阪府理学療法士会生涯学習センター

雑誌

総合理学療法学 (ISSN:24363871)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.25-33, 2022 (Released:2022-06-30)

参考文献数

30

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【目的】膝前十字靭帯(Anterior Cruciate Ligament:以下,ACL)再建術後症例におけるSingle leg hop(以下,SLH)の性別・年代別の基準値を検討すること。【方法】ACL再建術を施行した687症例を対象とした。スポーツ復帰時のACL非損傷側(以下,健側)と再建側(以下,患側)のSLHの跳躍距離と身長で正規化した値(以下,身長比)を調査し,性別・年代別(10代 20代 30代 40代 50代)の平均値 ± 標準偏差をカルテより後ろ向きに調査した。また,男女別に年代毎のSLH基準値の違いも検討した。【結果】SLHの跳躍距離と身長比の健側および患側の性別・年代別の基準値が明らかとなった。年代別のSLH基準値は,男女ともに10代 20代で高値であり,30代 40代 50代にかけて小さくなる傾向にあった。【結論】SLHの性別・年代別基準値が明らかとなり,健患比評価が困難な両側ACL同時再建症例や反対側ACL損傷症例に対しての指標になると考える。

著者

鉄谷 龍之 西山 忠良 高野 真矢 石井 信夫 安藤 元一

出版者

森林野生動物研究会

雑誌

森林野生動物研究会誌 (ISSN:09168265)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.19-25, 2018-03-30 (Released:2021-04-01)

参考文献数

23

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静岡県伊東市に生息する特定外来生物アムールハリネズミErinaceus amurensisについて,2007年,2008年,および2012年の6月から11月までの期間に,手捕りによってゴルフ場3カ所と公園1カ所で捕獲された113個体の胃内容物を分析した.胃内容物は地表性の昆虫類が大部分を占め,1個体当たりの餌品目数(平均±SD)は3.2±1.3であった.出現頻度では,芝生の害虫としてよく見られるスジキリヨトウSpodoptera depravataの幼虫をはじめとするチョウ目Lepidoptera(81.4%)が最も多く,オサムシ科Carabidae(15.0%),シデムシ科Silphidae(11.5%),コガネムシ科Scarabaeidae(17.7%)などのコウチュウ目Coleoptera(74.3%),バッタ目Orthoptera(20.4%),ハチ目Hymenoptera(15.9%)がそれに次いだ.胃内容物中におけるコウチュウ目とチョウ目の幼虫の増減と発生の季節変動が同様であることから,アムールハリネズミに餌の選好性はないと考えられる.捕獲時間ごとの胃内容物の乾燥重量は夜間を通じて増加したことから,本種は夜間を通じて採食していると考えられる.

著者

成瀬 厚

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.180-196, 2022 (Released:2022-07-01)

参考文献数

22

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本稿は,東京2020五輪大会で実施されたホストタウンについて,登録自治体にアンケートを行い,回答を分析することでその全体像を把握したものである.世界中から集まる出場選手のために事前合宿の場所を日本全国から募るホストタウン政策は,国際交流を行う目的も有する.アンケートで集まった226件の回答では,事業の主目的として6割が事前合宿を,4割が国際交流を,それぞれ志向する結果となった.事業計画では,トレーニングが7割,スポーツによる交流事業が7割,レセプション・パーティも6割で,それぞれ計画されていた.選手団の国内での移動費や宿泊費は自治体が賄い,事業に伴う施設整備を行わない自治体が半数を占め,職員の再配置や研修を行う自治体は多くなかった.ホストタウンは相手国・地域の受け入れ競技選手の出場が決定する時期と前後して計画され,選手が競技に集中すべきところで交流事業を行わなければならないといういくつかの矛盾も確認できた.

著者

邉 吾一 谷本 安浩 橋本 美穂

出版者

公益社団法人 日本材料学会

雑誌

材料 (ISSN:05145163)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.287-292, 1998-03-15 (Released:2009-06-03)

参考文献数

2

被引用文献数

1 1

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The first experiment for obtaining the static transverse shear modulus and failure strain of CFRP Laminates is presented in this paper. In order to obtain these values, the difference in vertical displacement of two points on the neutral axis of a short beam specimen is measured by a newly devised electro-optical extensometer. The transverse isotropy is first confirmed by our proposed method. Furthermore, the experimental results of transverse shear modulus and failure strain are compared with those based on a classical lamination theory and a three dimensional FEM code, respectively.