著者

田中 利秋 矢田 信一

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会年次大会講演予稿集 (ISSN:09191879)

巻号頁・発行日

no.31, pp.43-44, 1995-07-26

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ID display system is availabie to identify the information of character base in the image on a monitor which is multiplexed by ID inserter to superimpose on a display by ID decorder.

著者

森山 優

出版者

静岡県立大学国際関係学部

雑誌

国際関係・比較文化研究 (ISSN:13481231)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.485-501, 2013-03

著者

刀田 絵美子

出版者

広島大学国語教育会

雑誌

国語教育研究 (ISSN:02873354)

巻号頁・発行日

no.50, pp.1-9, 2009-03

著者

飯島 正

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. KBSE, 知能ソフトウェア工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.420, pp.73-78, 2015-01-19

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計算機可読な契約約款や法令のための視覚的モデリングとボキャブラリーについて述べる.法令表現には視覚的なルール表現を用いる.ボキャブラリーに関しては,本報告では,様相(モダリティ)について取り上げる.既にある契約約款や法令を解析するというよりも,先に視覚的言語でモデル化することで,契約約款や法令をモデルベール開発することを目的とする.これにより,より分かりやすい言葉で言い換えたり,他言語へ翻訳することを容易にするだけでなく,情報システムへの迅速な反映を目標としている.

著者

安達 かおり アダチ カオリ Kaori Adachi

雑誌

国際基督教大学学報. III-A, アジア文化研究別冊

巻号頁・発行日

vol.11, pp.231-244, 2002-09-30

著者

水島 裕

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学論集. 家政学編 (ISSN:02868237)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.101-118, 1995-03-20

著者

高室 典子

出版者

メディカ出版

雑誌

ペリネイタル・ケア (ISSN:09108718)

巻号頁・発行日

vol.20, no.8, pp.660-664, 2001-08

著者

嶋田 暁文

出版者

地方自治総合研究所

雑誌

自治総研 (ISSN:09102744)

巻号頁・発行日

no.420, pp.43-95, 2013-10

著者

田子 泰彦

出版者

富山県水産試験場

雑誌

富山県水産試験場研究論文 = Special report (ISSN:1347927X)

巻号頁・発行日

no.1, pp.1-151, 2002-12

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また、各地の河川へ放流された湖産アユは生態学、形態学および遺伝学的見地からも、一代限りで、再生産に寄与していないことが指摘されている。さらに、湖産アユには冷水病の蔓延による健苗性の低下などにより、友釣りのオトリを追わないアユが多くなったなどの問題が指摘されるようになった。人工種苗においても魚の形態や放流後の分散などの問題が一部にある。さらに、最近では水鳥のカワウの被害の拡大が報告されるなど、アユを取りまく状況は年々悪化している。このような状況に直面して、最近では特に海産遡上アユ資源の増大を望む声が高くなってきている。アユ資源を増大させるには、海産アユ資源を増大させるとともに、実際の漁場におけるアユの生息環境(河川環境)の改善と資源管理(漁業規制)を的確に行う必要がある。海産アユ資源を増やすためには、その生態を明らかにし、それに基づいた仔稚魚の保護対策や増殖手法を確立することが重要と考えられる。また、資源管理に際しては、アユと生息域および漁場を競合するサクラマスの生態や資源管理にも配慮する必要があると考えられる。

著者

細山 隆夫

出版者

北海道農業研究センター

雑誌

北海道農業研究センター研究報告 (ISSN:13478117)

巻号頁・発行日

no.193, pp.11-39, 2011-01

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本報告における検討結果は次のように整理される。第1に,1980年代後半以降の北海道では農家継承の不安定性が増している。高齢農家が増加するとともに,その離農も激しく進んできているのである。同時に,土地持ち非農家の増加は顕著だが,高齢者世帯であることから,家の永続は厳しい状態にある。第2に,農地賃貸借が急増してきている。土地持ち非農家増加により,以前からの売買とともに賃貸借が展開しているのである。ただし,土地持ち非農家といっても,高齢者世帯が中心であり,農地貸付の長期は保証されない。第3に農村集落は資源管理の主体と規定できない。そこでは資源管理の主体は集落ではなく,別組織が主に機能する状況にある。同時に,個々の参加者としては農地所有者であるにも拘わらず,土地持ち非農家の関与は少なく,農家群が支配的となっている。第4に,将来動向予測では水田中核地帯における危機的事態の発生が見込まれる。農地の需給構造は水田中核>畑作・酪農中核の順に緩和しており,水田中核では大幅な規模拡大が求められる。ただし,労働力は不足傾向にあり,農地余剰化も危惧されるのである。今後は以下の点が課題として指摘される。第1に,土地持ち非農家の集落居住は一代限りで終了するかどうか,具体的な検討が要請される。第2に借地展開の方向性であり,借地関係の継続・安定性の見通しが求められる。第3に,借地展開局面における集落の資源管理に関する実態解明である。第4に,水田地帯では協業経営法人化の体制構築も検討が求められる。

著者

細見 彬文

出版者

日本貝類学会

雑誌

貝類学雑誌Venus : the Japanese journal of malacology (ISSN:00423580)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.157-171, 1984-07-15

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神戸港に近い2カ所の海岸岸壁からムラサキイガイの個体群標本をその定着直後から個体群が消滅するまで連続採集した。そして, それらの標本の個体数を求め, 全ての個体について年齢査定を行い, コホートごとに湿重量を求めた。それにより次のことがわかった。コンクリート壁面が潮間帯に建設されると最初の年に主年齢群が定着して同年齢組成の個体群が作られる。その年以後そこへ移入してくる新規定着年齢群は最初の年に定着したコホートの定着数に比べ個体数が1桁ないし2桁も少ない。移入年齢群の数は定着期には成貝の個体数又は全体重量に比例する。それは移入年齢群が成貝の足糸のみに付着し, コンクリート壁面には直接定着しないためである。一定した移入年齢群は急速にまびかれる。それは成貝との競争の他にイソガニによる捕食の効果が大きいためと考えられる。本種個体群は次世代を維持することなく一代限りで消滅する。この種はこのような世代の維持が同じ場所でできないことから, たえず新しい住み場所をさがし求めなければならない。

著者

髙鳥 真 韮澤 力 橋本 尚幸 小林 麻衣 一ノ本 隆史

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.G0936-G0936, 2006

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【目的】今回,2年次,3年次の臨床実習終了後のエゴグラム特性について調査し,学生の自我状態の変化と臨床実習成績の関連について検討した.本学では,2年次に3週間の臨床実習(いわゆる評価実習)と3年次に8週間の臨床実習を二期行っている.成績はいずれも優・良・可・不可または保留の総合判定として判断される. <BR>【方法】対象は,平成16年度に晴陵リハビリテーション学院理学療法学科3学年に在学した学生40名(男性18名,女性22名)で,調査は,2年次実習終了後(平成16年2月)と3年次二期目の実習終了後(平成16年12月)に行った.調査用紙は新版東大式エゴグラム(以下,TEG)を用い,学生には調査主旨を説明し了解を得た上で全員一斉に行い,38名(95.2%:3年次)の有効回答を得た.<BR> データ処理は,3年次臨床実習成績から成績上位群(二期間の一方で総合判定が優の10名)と成績下位群(二期間の一方で総合判定が可または保留の9名)の2群に分け,TEGの5項目(批判的親:CP,養育的親:NP,成人:A,自由な子供:FC,従順な子供:AC)について各々の平均値から各群のTEGパターンをみた.さらに両群の同一学生について,後方視的に2年次のTEG項目と3年次のTEG項目について対応のあるt検定(有意水準5%未満)を用いて比較した.<BR>【結果】成績上位群では,2年次でNPとFCが高い「M型:優しく世話好きで他者からかわいがられる」,3年次ではNPを頂点とし次いでAが高く,他が低い「台形型:自己偽性をしても他人に尽くす指導者的」を示し,群内比較においてACで有意に3年次が低かった(p<0.05).成績下位群では両学年ともにNPとACが高く,CPとAが低い「N型:依存的で現実に即した行動が出来ない」を示し,いずれの項目でも学年間での有意な変化はなかった.<BR> 【考察】医療職に求められるTEGパターンは「台形型」と言われている.今回,成績上位群の3年次でこのパターンがみられた.NPは親身になって世話をするという自我を示し,Aはその値が高いと物事を論理的に判断でき,低いと合理的に判断することが困難となる.また,ACが相対的に低位を示すと行動力があるとされる.つまり,成績上位群では,より医療職に適した自我へと変化しうる背景が2年次に現れており,3年次の臨床経験によって自己概念の形成が適切に行われたと言える.<BR> 一方,成績下位群では学年間に変化がなく,ともに「N型」を示した.AC高位では主体性に欠け,さらにA低位を伴うと依存的傾向が強まり,問題解決が難しくなると言われている.故に成績下位群では,学年間においても自己概念の形成が行えず,臨床実習成績に影響を及ぼしたと考えられる.以上のことから,ACが相対的に低位になる(行動力を身に付ける)ようにNPとAを伸ばす(思いやりや計画性を身に付ける)という,自己概念の形成を学生自らが認識するとともに,教員が共有して関わっていくことの必要性が示唆された.<BR>

著者

正宗敦夫 編纂校訂

出版者

日本古典全集刊行会

巻号頁・発行日

vol.第2 (日本霊異記攷証・京游筆記), 1928

著者

Heejin KIM

出版者

グローバルビジネスリサーチセンター・東京大学MERC

雑誌

Annals of Business Administrative Science (ISSN:13474464)

巻号頁・発行日

vol.15, no.5, pp.221-237, 2016-10-15 (Released:2016-10-15)

参考文献数

42

被引用文献数

3

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This paper reviews existing studies on the language strategies of multinational corporations (MNCs)—a subject that has received increasing attention since the late 2000s. In most of these existing studies, both academics and practitioners have tended to focus primarily on Englishization. That is, English as a lingua franca has been taken for granted, and most related studies have discussed organizational problems caused by Englishization and the solutions to those problems. However, English as a lingua franca is only one of various options, and it is incorrect to conclude that MNCs’ available language strategies are limited to Englishization. Instead, existing studies on language strategy take more multi-faceted perspectives and propose bilingual or multilingual strategies, choosing the term “language strategy” because of the increased emphasis on these various options.

著者

"三浦 勝也"

雑誌

東京都立産業技術高等専門学校研究紀要 = Research reports of Tokyo Metropolitan College of Industrial Technology

巻号頁・発行日

vol.1, pp.137-143, 2007-03-20

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明治末期から大正初期にかけて、当時の論壇の執筆者たちの主たる文体だつた文語体の文章について、彼らは「時文」という呼称を用い、確立しつつある文体としての認識を持っていた。このことについて考察を試みる。

著者

海野福寿著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1995

著者

清水 三千香 藤島喜嗣

出版者

昭和女子大学

雑誌

學苑 (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.832, pp.16-26, 2010-02-01

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The present study investigates the effect of ambiguous rejection(e.g., people are ignored by others)and obvious rejection(e.g., people are negatively evaluated by others)on predictions of future rejection. One hundred and thirty-seven male and female undergraduates were asked to imagine situations in which they were either accepted, rejected implicitly, or rejected explicitly, and to complete a questionnaire. The results suggest that social rejection lowered participants' state self-esteem and boosted the perceived likelihood of future rejection by the rejecter. However, social rejection did not boost the perceived likelihood of future rejection by people they didn't already know. Although there was no difference between ambiguous rejection and obvious rejection generally, males were less likely than females to lower their state self-esteem in cases of obvious rejection. The results are discussed from the perspective of sociometer theory.

著者

岩見 億丈 中屋 諒大 笹井 康則

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第26回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.381, 2015 (Released:2015-10-20)

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宮古市焼却炉周囲9kmの範囲で326ヶ所の土壌調査を行ったところ、焼却炉からの離距離1.7km未満の地点では、土壌中Cs134およびCs137濃度が、離距離1.7km以上の地点に比べ1.7倍および2.4倍高値であり(P値<10-10)、焼却炉で放射性セシウムを高濃度に含む牧草や廃棄物を処分したことが原因と考えられる。今回の観測値は、焼却炉での物質収支による放射性セシウム推定漏出量とほぼ整合していた。一般焼却炉のバグフィルターのみで排ガス中放射性セシウムを99.9%除去できるという仮説は支持できず、バグフィルターの除去能力の見直しが必要である。現行の放射性セシウムの排ガス濃度規制では、一般焼却炉からの放射性セシウム漏出を十分防止できていないと考えられる。

著者

佐々木 邦子 澁谷 久

出版者

北翔大学

雑誌

北翔大学教育文化学部研究紀要 = Bulletin of Hokusho University School of education and culture department (ISSN:2189857X)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.83-100, 2016

著者

林 博史

出版者

関東学院大学経済学部教養学会

雑誌

自然・人間・社会 : 関東学院大学経済学部総合学術論叢 (ISSN:0918807X)

巻号頁・発行日

no.52, pp.49-83, 2012-01