2 0 0 0 何月何日ハ何曜日デアルカ
- 著者
- 甲斐田 大吉
- 出版者
- 公益社団法人日本数学教育学会
- 雑誌
- 日本中等教育數學會雜誌
- 巻号頁・発行日
- vol.19, no.3, pp.190-194, 1937-05
2 0 0 0 OA 南満洲ニ於ケル帝国ノ権利
2 0 0 0 OA 満洲に於ける帝国の権利
- 著者
- 大向 一輝
- 出版者
- 好文出版
- 雑誌
- 漢字文献情報処理研究
- 巻号頁・発行日
- no.15, pp.30-35, 2014-10
- 著者
- 竹澤 晃弘 小橋 眞 北村 充
- 出版者
- 一般社団法人日本機械学会
- 雑誌
- 計算力学講演会講演論文集 (ISSN:1348026X)
- 巻号頁・発行日
- vol.2015, no.28, pp."004-1"-"004-2", 2015-10-10
2 0 0 0 OA 比斯麦が夫人に与うるの書
2 0 0 0 OA 巴里講和会議と私の日記 : 附録九篇
- 著者
- 廣川 祐太 朴 泰祐 佐藤 駿丞 矢花 一浩
- 雑誌
- 情報処理学会論文誌コンピューティングシステム(ACS) (ISSN:18827829)
- 巻号頁・発行日
- vol.9, no.4, pp.1-14, 2016-11-17
近年,Intel Xeon Phiなどメニーコアプロセッサを搭載したPCクラスタが運用されているが,同プロセッサの性能特性から実アプリケーションにおいて高い性能を得るのは非常に困難である.本研究では,電子動力学シミュレータARTEDでの支配的な計算である波数空間と軌道に関して並列化された3次元実空間格子の25点ステンシル計算を,メニーコアプロセッサに対し最適化することを目的とする.まず,元のターゲットシステムである京コンピュータ(SPARC64 VIIIfx)に対し最適化を行い,コンパイラによる自動ベクトル化を促進することで14.94GFLOPSから27.2GFLOPSに性能が向上した.この実装を用いて,メニーコアプロセッサのIntel Xeon Phi(Knights Corner)を対象に,自動ベクトル化とIntrinsicsを用いた手動ベクトル化による最適化を行った.元実装が30.06GFLOPSであるのに対し,手動ベクトル化実装で224.45GFLOPSと20.9%のピーク演算性能比を達成した.また,次世代プロセッサのKnights Landingへの実装などについても考察する.
2 0 0 0 IR パラグアイにおける野鳥による野菜被害 : 5.加害鳥について
- 著者
- 外間 数男 カバゼーロ フアナ Hokama Kazuo Caballero Juana B. 元JICAパラグアイ事務所 パラグアイ農牧省農業普及局
- 出版者
- 沖縄農業研究会
- 雑誌
- 沖縄農業 (ISSN:13441477)
- 巻号頁・発行日
- vol.45, no.1, pp.33-38, 2011-08
今回確認した野菜の加害鳥はハイイロイカル Saltator coerulescens, ハイガシラソライロフウキンチョウ Thraupis sayaca,キバラツグミ Turdus amaurochalinus, ナンベイコマツグミ Turdus rufiventris の4種である.またイチゴ生産農家の聞き取り調査では,キバラオオタイランチョウ Pitangus sulphuratus, マミジロマネシツグミ Mimus saturninus, テリバネコウウチョウ Molothrus bonariensis,コウカンチョウ Paroaria coronata, クロガミインコ Nandayus nenday, ハシブトルリハシインコ Forpus xanthopterygius, オキナインコ Myiopsitta monachusなど7種が加害鳥とされた.
2 0 0 0 OA インド・タイ及び日本における大豆発酵食品
- 著者
- 斎藤 和夫 蓮尾 徹夫 蓼沼 誠 秋山 裕一
- 出版者
- 公益財団法人 日本醸造協会
- 雑誌
- 日本釀造協會雜誌 (ISSN:0369416X)
- 巻号頁・発行日
- vol.78, no.1, pp.69-72, 1983-01-15 (Released:2011-11-04)
- 参考文献数
- 8
- 被引用文献数
- 1 1
インド北東部のキネマー及びタイのトウァ・ナァーと呼ばれる大豆を原料とする発酵食品と日本の市販ナットウについて, 主として成分面からの比較を行うとともに, 日本のミソとの相違を明らかにした。キネマー及びトウァ・ナァーは食塩の含量, アミノ酸組成, 顕微鏡による微生物相の観察結果より, 日本のナットウに類似する発酵食品であると考えた。
2 0 0 0 OA 日本は那所に行く可き乎
2 0 0 0 OA リカバリーを促進する人材育成のあり方に関する研究
2 0 0 0 OA 鳥羽伏見の変と維新史の訂正
- 著者
- 菅野 泰次
- 出版者
- 公益社団法人 日本水産学会
- 雑誌
- 日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
- 巻号頁・発行日
- vol.55, no.4, pp.583-589, 1989-04-25 (Released:2008-02-29)
- 参考文献数
- 22
- 被引用文献数
- 3 5
Distinct spawning stocks of herring populations in the Far Eastern waters were examined on their sex ratios, age compositions and initial growth rates.Most populations were the same in regards to their sex ratios, but the Atsuta population showed an unequal ratio suggesting the existence of different ecological properties.Six populations around Hokkaido Island showed lower mean ages but higher growth rates than four northern populations which were 9-11 cm in body length at the first year of life.Variations in the mode of life of ten populations have been classified into the following three ecological types; lake type (spawning in brackish lake and no migration), shore type (spawning in saline shore and narrow migration) and sea type (spawning in shore and extensive migration).Those ecological characteristics seem to be closely associated with dynamics of each population of the herring in the Far Eastern waters.
2 0 0 0 キャンパスにおける文化的多様性への対応推進に向けた実証研究
29年度は28年度中に実施した調査を継続、またその結果を分析して学会などで報告を行うとともに、研究論文にまとめ学術誌への投稿を行った。まず、28年度中に実施した留学生を対象としたインタビュー調査等の結果をまとめ、学会で成果を発表し、研究論文にまとめた(掲載決定済み)。また質的調査を踏まえて、留学生向けのキャンパス多文化風土評価尺度を作成し、日本語、英語、韓国語、簡体字、繁体字版の多言語版への翻訳作業を行った。翻訳版の内容の等価性を確認のちに、留学生を対象としたパイロット調査を実施し、尺度としての有効性を確認する作業を進めている。次に、留学生を対象としたインタビュー調査より、大学の組織としての対応体制が、キャンパスの風土形成に強く寄与することが予想されたため、国立大学の留学生支援体制に関して調査を実施した。中でも、学生のニーズやニーズの変化を各大学がどのように把握しているのかを明らかにするために、各大学の学生調査の実施状況に注目し、その特徴を検討した。その結果、留学生等の少数派の学生のニーズの把握を可能とするような全学的な調査実施体制は十分に整備されていない状態が確認できた。調査結果を整理し、学術誌に投稿を行った(掲載決定済み)。これら国内の関係者を対象とした調査結果と並行して、28年度に延期していた国外大学の訪問を行った。訪問先を、日本同様にアジア出身の学生を多く受け入れているが、日本とは異なる学生支援の体制を整備している豪州の大学とし、関係者の聞き取り調査を実施した。
2 0 0 0 ホワイトカラー総合職としての大学職員の再評価と新たな役割
平成29年度は、昨年度に引きつづき、人的資源管理論や大学マネジメント、大学職員論をめぐる新動向や政策展開などに関する先行研究や文献等のレビューを継続実施すると共に、優れたマネジメントを実践している大学役職員を対象とするインテンシブなインタビュー調査を継続実施した。初年度に実施したアンケート調査と継続的に実施しているインタビュー調査を通じて得られたデータを分析することにより、 昨年度までの作業を通じて構築したホワイトカラー総合職モデルをベースとして、大学職員の成長プロセスをモデル化するとともに、SDのあり方も含めて育成のための枠組みについて検討を行った。一般職員、初級管理職ともに、現状は定型作業と習熟業務のみで仕事のおよそ70%を占め、自身の知識やスキルとの比較で難度が高いと答えるものはわずか16%という低い水準にある。しかしながら、状況に甘んじることなく仕事の質を高めようと努力する者も一定割合存在する。そこで行われているのが、①業務改善行動、②IR活動、そして③人間関係構築である(中分類)。さらにその延長線上に、高度の仕事(プロジェクト)を自らの手で作り出すという可能性も開かれている。我が国の大学職員には、ルーティンワークに埋もれることなく、自身の努力と成果次第でさらなる成長にむけて前進する道が開かれており、多くのハイパフォーマーはこの道を通って生まれてきているのである。さらに、そこで実現している高度業務について、①タスク完結性の高い課題選択、②技能多様性の高い業務デザイン、そして③リーダーシップの高度化、という三つの次元から構成される構造モデルを構築した。さらに、これらのモデルの妥当性を検証すると同時に発展的なインプリケーションを得ることを目的として、新規アンケート調査の設計作業に着手した。
2017年度は、国内調査と香港の訪問調査を実施した。国内調査は、国内4年制大学を対象に、過去15年程度のタイムスパンにおける教養教育の改革状況に関し、カリキュラム面と実施組織の両面からの改革状況を中心にしたアンケート調査を実施した。これは2003年に実施した調査と後継であり、ある程度同じ質問項目を用い、経年比較することを目的とするものである。その結果、カリキュラム面では、教養教育における大学教育への適応支援の科目がさらに増加し、教養教育が高校と大学との接続のための教育として用いられていること、他方で、2003年度調査では専門教育の学際化が進んでいたが、今回はむしろ専門教育の高度化が目指されていた。組織面では、教養教育の実施担当組織を設ける大学が増加傾向にあり、大綱化からの揺り戻しが生じているようである。香港調査では、香港大学、香港中文大学、香港科学技術大学、嶺南大学を訪問し、2012年の大学の4年制化にともなって導入が義務付けられた一般教育がどのように機能しているかについて、関係者へのヒアリングを実施した。導入の決定は2008年になされたが、4年間の猶予のなかで、どの大学もアメリカ、イギリスなどの大学を訪問し、どのような一般教育を構築するかの研究がなされて、どの大学も学際的カリキュラムの構築に注力されたこと、一般教育を担当を促進するために、departmentへの割り当てとともに担当することに対する補助金の付与を行い、インセンティヴを高める工夫をしていることが明らかになった。教員に対する一般教育担当のインセンティヴを高める方法は大学によって異なるものの、この工夫が一般教育の定着に寄与していると考えられる。
- 著者
- 村澤 昌崇 羽田 貴史 阿曽沼 明裕 白川 優治 藤墳 智一 立石 慎治 安部 保海 堀田 泰司 大場 淳 渡邉 聡
- 出版者
- 広島大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2016-04-01
今年度は以下の研究を進展させた。①大学組織に関する基礎研究の一環として、昨年度に引き続き、Bess&DeeのUnderstanding College and University Organizationの翻訳勉強会を進めた。②所属組織保有の過去の調査データをマージして二次分析に生かすための検討を行った。併せて東洋経済新報社刊『大学四季報』のデータを購入し、東洋経済新報社とのコラボレーションにより、大学の外形特性と生産性・競争的資金獲得との関係に関する計量分析を行い、2018年2月2日RIHE公開セミナーにおいてその成果を報告した。③方法論の見直し・新手法の適用可能性を検討し、その成果を分担研究者との連名で高等教育学会編『高等教育研究』の依頼論文(2017年6月刊行)、研究協力者との連名でディスカッションペーパーシリーズ(広島大学高等教育研究開発センター刊)として刊行した。④研究分担者により、大学の機能最適化に関する数学モデルで用いられる機能分化指数を用い,カリフォルニア及びニューヨークの大学群の機能の経年変化の分析を行い,UC Berkeley 公共政策大学院高等教育研究センターのリサーチペーパーとして発表した。⑤研究分担者により、大学組織の基本単位である学部に着目し,特に改組を行った人文社会系学部を取りあげ,当該学部の教員構成を分析した。その成果は、2017年度の日本高等教育学会にて報告された。⑥研究分担者により、シンガポールの高等教育の将来像を示す「SkillsFuture」政策およびシンガポール工科大学(SIM)の過去10年の発展の経緯と今後の戦略についての情報収集を行った。さらに、フランスにおける大学組織の在り方や統合・連携等についての調査研究を行い、大学の統合・連携の進展が進行しつつあり、全ての大学が統合又は地域毎に連携しなければならないことが明らかになった。