著者

لأبي الفتح علي ابن محمد ابن الحسين البستي ؛ ضبطها وعلق عليها عبد الفتاح ابو غدة

出版者

Dār al-Bashāʾir al-Islāmīyah

巻号頁・発行日

1992

著者

東北大学 [編]

出版者

東北大学まなびの杜編集委員会

巻号頁・発行日

1998

著者

長谷川 裕子

出版者

校倉書房

雑誌

歴史評論 (ISSN:03868907)

巻号頁・発行日

no.624, pp.55-71, 2002-04

著者

草薙 恵美子 藤本 愉 黒阪 陽一

出版者

國學院短期大学

雑誌

國學院大學北海道短期大学部紀要 (ISSN:21853517)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.17-29, 2015-03-19

著者

地域相研究会

出版者

地域相研究会

巻号頁・発行日

1977

著者

高橋 政代

出版者

Japan Science Support Foundation

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.14, no.8, pp.8-14, 2009

著者

泉 富士夫 門馬 綱一

出版者

一般社団法人 日本真空学会

雑誌

Journal of the Vacuum Society of Japan (ISSN:18822398)

巻号頁・発行日

vol.53, no.12, pp.706-712, 2010 (Released:2011-01-20)

参考文献数

26

被引用文献数

3

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We have been developing a multi-purpose pattern-fitting system RIETAN-FP and a three-dimensional visualization system VENUS, which have been extensively used for structure refinements of various metal and inorganic materials from neutron powder diffraction data. At first, their outlines and the history of their developments are shortly looked back. The second part describes procedures for analyzing collinear magnetic structures with the combination of VESTA in the VENUS system and RIETAN-FP by taking BiCoO3 for instance. Finally, a new C++ program, Dysnomia, for the maximum entropy method is introduced with emphasis on its new features. Dysnomia excels its predecessor, PRIMA, in computation speed, memory efficiency, scalability, and reliability. In particular, addition of a normal-distribution constraint is effective in obtaining nuclear-density distribution that is physically and chemically reasonable.

著者

宮本晴美編

出版者

宮本晴美

巻号頁・発行日

2007

著者

梶原 健司 薩摩 順吉 太田 康広

出版者

京都大学

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.868, pp.19-30, 1994-04

著者

佐藤 成基

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.335-336, 2015 (Released:2016-09-30)

出版者

日経BP社

雑誌

日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

vol.11, no.6, pp.217-219, 2002-07

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航空会社と旅行業界との確執は、昨日や今日始まったことではない。だが航空各社は3月、旅行業者に対して支払っている5%の航空券販売手数料を廃止したいと申し出て、業界を驚かせた。口火を切ったのはデルタ航空で、アメリカン、コンチネンタル、ノースウェスト、ユナイテッド、USエアウェイズがそれに追随した。

著者

藤川 智子 岡本 美香子 黒田 裕子 植竹 貴子 大原 良子 成田 伸

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, 2007-09

著者

岩尾 祐介

出版者

中村学園大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2016

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【研究目的】近年、学内で学生をアルバイト雇用する「学内ワークスタディ」を実施する大学が増えている。2015年度採択の「学内ワークスタディ実施による教育的効果の研究」において、実施大学はさまざまな教育効果を期待していることが明らかになった。しかし同時に、エビデンスに基づいた科学的な効果測定を行っている大学はごく僅かで、「学内ワークスタディ」に昇華できず、単なる「学内アルバイト」に留まっている大学も多く存在することも判明した。そこで本研究では、全国の私立4年制大学から広く情報を収集し、調査、分析を行い、理想的な学内ワークスタディ制度モデルを開発し、全国の私立大学と共有することを目的とした。【調査方法及び研究結果】全国の私立4年制大学にアンケート調査を行い、227大学から回答を受けた。その結果、ワークスタディを全学的に実施している大学は32.9%、一部実施は53.8%であった。約87%と大半の大学が実施しているものの、各大学において「アルバイト学生の管理及び運営体制(22.5%)」、「授業と学内アルバイトの調整(18.5%)」、「予算的問題(16.3%)」(※複数回答)とさまざまな課題があることが明らかになった。また、私立大学等経常費補助金に学内ワークスタディ事業支援があり、要件を満たせば一定の補助金を受けられるが、この補助金は学生の経済的支援に主眼を置いていることから、学生の成長や教育効果を期待する大学の方針と適合せず、学内ワークスタディ実施大学のうち申請しているのは21.5%に留まっていることも明らかとなった。【研究成果】アンケート調査をとりまとめ、研究結果を九州地域大学教育改善FD・SDネットワークQ-conference2016にて発表するとともに、「学内ワークスタディハンドブック」を制作し、全国私立4年制大学に送付することで研究成果を広く還元した。

著者

大竹 秀和

出版者

立教大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2016

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【研究の目的】正課外教育(①正課外教育プログラム、②クラブ・サークル支援、③ボランティア活動支援、④インターンシップ、⑤地域を意識した取組)は、各大学で積極的に実施されており、①の正課外教育プログラムについては、職員の運営への関わりや参画度合いが高いことが、先行研究より明らかになっている。しかし、②クラブ・サークル支援~⑤地域を意識した取組に関する先行研究は限られており、正課外教育において職員が担っている役割は明らかとなっていない。学士課程教育において正課教育と同様に重要な役割を担う正課外教育の各取組で、職員の役割を明らかにすることは、学士課程教育の質向上、教職協働の促進、正課外教育に関わる職員に求められる能力を検討し、能力開発を進めていく上で必要である。そこで本研究では、各大学で実施されている正課外教育において、職員が担っている役割を明らかにすることを目的として研究を実施した。【研究の方法】全国の国公私立大学775校の正課外教育を担う部署(学生支援担当部署等)を対象に、質問紙によるアンケート調査を行うとともに、特徴的な2大学に対してヒアリング調査を実施した。【研究成果】本調査の有効回答数は319校であり、回答率は41.2%であった。調査の結果、正課外教育を実施していると回答した303大学において、特に④インターンシップについては、職員が中心的な役割を担うと回答した大学が41.6%、教員と職員が協働し同程度の役割を担うと回答した大学が32.2%と高い割合を示した。その他の正課外教育の取組においても、職員が中心的な役割もしくは教員と同程度の役割を担うと回答した大学が60%を超え、正課外教育における職員の役割の重要度が高いことが明らかとなった。ヒアリング調査においては、職員がどの範囲まで正課外教育に関わるか、正課外教育を学士課程教育の中でどのように位置づけるか、危機管理体制の構築などについて課題を抱えていることが挙げられた。

著者

米田 洋恵

出版者

金沢大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2016

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リサーチ・アドミニストレーター(RA)と産学官連携コーディネーター(CD)が連携して研究支援にあたることは、研究の推進に大きく寄与する。そのため、両者の連携を重視した柔軟で効果的な研究支援を実現する組織体制・組織マネジメント方法として「プロジェクト型組織モデル(以下「本モデル」)」を提案し、その有効性を検討した。本モデルでは、RAとCDが職掌ごとに別々の組織に所属するのではなく、両者が同一組織に所属し、プロジェクト単位で混合チームを設置する。本研究では、一部に本モデルを導入した金沢大学のRA・CD組織、先端科学・イノベーション推進機構(FSI機構)を調査対象とし、平成28年4月から1年間活動状況を記録した。その結果、新たに融合研究を行う研究チームの立ち上げにおいて、本モデルが著しい成果を上げたことがわかった。また、本モデルにおけるマネジメントの困難さ、具体的には、業務内容およびマネジメント担当者の資質が、本モデルを導入した組織のマネジメントの成否に非常に大きく影響する可能性があることがわかった。同時に行った、他研究機関における組織体制調査においては、RA・CDの連携の重要性は認識しているものの、実際に取り組みを進めている組織はごく限られることがわかった。また、取り組みを進めている組織のなかで最も成果をあげている組織が本モデルを導入していることがわかった。比較検討した結果、本モデルは、RA・CD組織において、業務内容とマネジメント担当者の資質によっては大きな成功を収め得るため, 導入にあたっては、この二点の検証を経る必要性が高いことがわかった。なお、本研究の実施期間内では、他のより効果的な組織体制・運営方法については十分な検討を進めることができなかった。RAとCDが一貫した研究戦略に基づいて活動し、研究推進に大きく寄与しうる組織体制およびマネジメント方法を明らかにするためには、さらなる調査を行う必要がある。

著者

須藤 靖

出版者

東京大学大学院理学系研究科・理学部

雑誌

東京大学理学系研究科・理学部ニュース

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.9-9, 2012-05

著者

西田拓実 宮崎浩一 岩井邦紘

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告数理モデル化と問題解決(MPS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, pp.1-6, 2013-05-16

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本研究では,株式市場において取引のしやすさに関連する指標となるAmihudの非流動性やモデルから推定したBid Ask Spreadの各々が日本における代表的な景気指標である日銀短観を予測する力を有するかについて検証する.回帰モデルの説明変数に流動性指標以外の景気に対して予測力を有すると考えられている指標も加えて予測力が高いモデルの構築を試みる.その際には,流動性指標の回帰係数が状態に応じて異なる値をとるレジームスイッチング回帰モデルも採用し,流動性指標が日銀短観の予測に与える影響度と経済状態との関連性も議論する.This research addresses the forecasting powers of liquidity measure expressing smoothness of equity trading (Amihud illiquidity ratio or Bid Ask Spread) for Tankan short-term economic survey of enterprises, which is the representative indicator of business cycle in Japan. The other factors thought to have the forecasting power are also included in the explanatory variables of the model to make its forecasting power improved. The regime-switching regression coefficients for the liquidity measure are also incorporated in the model and the relation between the influence of the liquidity measure on the forecast and the economic regime is discussed.

著者

谷島 貫太 阿部 卓也

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.66, no.10, pp.518-524, 2016-10-01 (Released:2016-10-01)

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本稿では,東京大学附属図書館の「新図書館計画」の一環で実施された,「読書」をテーマとする三つの実証実験を紹介する。一つ目は,専門家の知識をデジタルアーカイブのなかに埋め込み,資料群を構造化することで,図書館利用者と資料との出会いを支援する実験,二つ目は,電子書籍に文献の索引と注釈を機械的に生成する機能を組み込むことで,利用者の読書行為を補助する実験,そして三つ目は,書き込み共有機能を有した電子書籍を用いて,文献講読の授業を行う実験である。これらの実験全体を通して,紙の書物と電子書籍それぞれの特性を適切に踏まえ,両者を創造的に組み合わせた読書環境を構想することの重要性が改めて浮かび上がった。

著者

中村 美里

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.66, no.10, pp.507-507, 2016-10-01 (Released:2016-10-01)

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.502-503, 2016-10-01 (Released:2016-10-01)