著者

上野 奨太 中島 駿平 岡田 洋平 中村 潤二 喜多 頼広 庄本 康治

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100660, 2013 (Released:2013-06-20)

被引用文献数

1

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【はじめに、目的】 直流前庭電気刺激(Galvanic vestibular stimulation: GVS)は耳後部から経皮的に前庭系を直流電気刺激する神経生理学的手法である。GVSの電極配置を両側乳様突起とし,直流電流を通電することにより陽極側への身体傾斜が誘発される。近年,GVSは治療手段としても利用され,両側乳様突起間でのGVSにより,パーキンソン病の体幹側屈や脳卒中後の半側空間無視の軽減効果についての報告も散見される。またパーキンソン病の前屈姿勢異常に対しGVSを実施し,立位時の体幹屈曲角度が改善したとする報告では,両側乳様突起と隆椎棘突起両外側間を刺激している。健常人を対象に両側乳様突起間へのGVSが立位姿勢制御に与える影響についての報告は数多く存在するが,両側乳様突起と隆椎両外側間へのGVSが立位姿勢制御に与える影響についてはほとんど検討されていない。本研究の目的は両側乳様突起と隆椎両外側間でのGVSを健常人に対して実施し,GVSの極性と刺激強度が前後方向の立位姿勢制御に与える影響について検討することとした。【方法】 対象は内耳疾患,てんかんの既往歴および体内に金属を有する者を除外した健常若年者10名(男性6名,女性4名,22.1±0.3歳)とした。対象者の肢位は重心動揺計(G-6100,アニマ)上における閉眼閉脚立位とした。電極を両側乳様突起と隆椎両外側に左右二対貼付し,重心動揺計と同期した電気刺激装置(SEN-8203,日本光電)により7秒間の矩形波を用いて電気刺激を行った。刺激条件は2種の極性(乳様突起陽極,乳様突起陰極)と3種の刺激強度(1.0,1.5,2.0mA)を組み合わせた計6条件とし,各条件は被験者ごとにランダムな順序で別日に実施した。測定項目は7秒間のGVS時の足圧中心(center of pressure:COP)の偏位方向および最大偏位距離とした。各条件において6試行実施し,COPの最大偏位距離は6試行の平均値を代表値とした。統計解析は同一極性による刺激強度間でのCOPの最大偏位距離の差をFriedman検定の後,Wilcoxon符号付順位和検定を用いて検討した。 Friedman検定の有意水準は5%,Wilcoxon符号付順位和検定の有意水準は1.6%とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は畿央大学研究倫理委員会の許可を得た上で実施した。全対象者に実施前に本研究の趣旨と目的を十分説明し,自署による同意を得た。なお,本研究はヘルシンキ宣言に基づき,被験者の保護には十分留意して実施した。【結果】 乳様突起陽極では全ての刺激強度において10名全員のCOPは刺激中に後方へ偏位し,乳様突起陰極では1.0mAで10名中9名,1.5mA,2.0mAで10名中8名のCOPが前方へ偏位した。乳様突起陽極条件では,刺激強度間でCOPの最大偏位距離に有意差を認め,2.0mAは1.0mAと比較してCOPの最大偏位距離が有意に大きかった(P=0.0069)。乳様突起陰極条件では刺激強度間のCOP最大偏位距離に有意差は認められなかった。また,めまいや嘔気,強い痛み等の副作用を訴える者はいなかった。【考察】 GVSの極性を乳様突起陽極,隆椎外側陰極にすることによりCOPの後方偏位を,乳様突起陰極,隆椎外側陽極にすることによりCOPの前方偏位を誘発可能であり,乳様突起陽極のGVS時のみ刺激強度依存的にCOPの後方偏位が増加した。両側乳様突起間のみでのGVSは刺激強度に依存して陽極方向へ身体傾斜も強まると報告されており,これはGVSが耳石器を刺激して左右方向への加速度感覚が発生したためと考えられている。今回の乳様突起と隆椎外側間のGVSにより耳石器への刺激方向が変化し,COPの偏位は前後方向への加速度感覚が生じたことによると考察する。さらに極性変更により相反する方向への加速度感覚が発生し,刺激後のCOPの偏位が逆方向になったと考えられる。GVSによる刺激強度依存的なCOPの後方偏位の増加は,刺激強度増加に伴い耳石器における活動電位が強くなったためと考察する。GVS後のCOPの前方偏位に刺激強度依存性がなかった原因は,前足部のメカノレセプターの分布密度が踵部より高く,立位前方傾斜時には前庭感覚よりも体性感覚依存度が高い可能性がある。今後乳様突起,隆椎両外側へのGVSを臨床適用していくには,刺激時の筋活動,肢位による反応の差異,長時間介入による持続効果について検討する必要がある。【理学療法学研究としての意義】 両側乳様突起と隆椎両外側へのGVSでは,極性を変化させることにより前方あるいは後方への姿勢誘導が可能であり,後方誘導には刺激強度依存性があることが明らかになった。パーキンソン病の前屈姿勢異常などに対してGVSを治療手段として利用する際の刺激方法を考慮する一助となると考えられる。

著者

林 雄亮

出版者

The Tohoku Sociological Society

雑誌

社会学年報 (ISSN:02873133)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.59-70, 2008

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労働市場の流動化は世代内移動,とりわけ転職行動の活発化と言い換えることができる.理論的には,転職行動の増加は労働市場の効率化とジョブ・マッチングの向上という意味から肯定的に捉えられてきた.しかし,実際の転職行動には転職後の賃金低下やキャリア形成の阻害となる可能性が存在し,どのような状況下でも個人にとって望ましい結果をもたらすとは限らない.<br> そこで本稿では,労働市場の状況によって世代内移動の帰結が変化するプロセスについて,転職行動に伴う賃金低下構造の時代変化から考察する.転職に伴う賃金低下のメカニズムは先行研究の蓄積がなされているが,本稿の目的は時系列分析によって先行研究が問題にしてこなかった長期的トレンドを把握することである.<br> 分析の結果,以下の知見が得られる.1950年代後半から2005年にかけて流動性の高まりと賃金低下率の上昇が確認できる.賃金低下メカニズムに関する多変量解析を時代別に行った結果,バブル経済期までの時代では企業規模間の下降移動のみが賃金の低下に強い影響を与えていたが,それ以降は,企業規模間の下降移動に加えて,非正規雇用への移動,会社都合による離職,前職勤続年数の長さが統計的有意に賃金の低下に寄与している.したがって,転職に伴う賃金低下構造にみる世代内移動の帰結は,1990年代以降大きく変化したのである.

著者

[記載無し]

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.168, pp.31-32, 1953-01-21

著者

西川 博史

出版者

北海道大学經濟學部 = HOKKAIDO UNIVERSITY SAPPORO,JAPAN

雑誌

經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.73-92, 1994-03

著者

平本 叔

出版者

社団法人日本化学会

雑誌

化学教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.32, no.5, 1984-10-20

著者

高松 正毅

出版者

国語学研究と資料の会

雑誌

国語学研究と資料 (ISSN:03855546)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.35-54, 1993-12-31

著者

山本 功 岡村 康弘 上石 俊之

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.263-266, 1990-06-25 (Released:2010-06-15)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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JR山陽本線は、出陽鉄道によって1888[明治21]年11月1日、兵庫・明石駅間開業以来100年以上を経てきている。その間、様々な鉄道構造物が建設、改築され現在に至っているが、これらの鉄道構造物の中には古レールを用いた構造物をいくつか見ることができる。その古レールも、関西地方の鉄道会社が発注したものが多いが、中には横浜鉄道といった還隔地のものも見られる。また、初期はアメリカを中心とした外国からの輸入のみであったが、1910年以降は国産も見られ、1930年以降は国産のみとなっている。

著者

上野 健爾 稲見 武夫

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.43, no.10, pp.785-794, 1988-10-05

著者

ベヒシュタイン ルートヴィヒ 鈴木 滿

出版者

武蔵大学人文学会

雑誌

武蔵大学人文学会雑誌 (ISSN:02865696)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.209-330, 2014-10

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訳・注

著者

柴田 悠

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.116-133, 2014

被引用文献数

2

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日本では, 1998年以降, 貧困や孤立といった社会的状況によって自殺に追い込まれる人々が増えた. 憲法第13条において「国民の生命の権利を最大限尊重すべき」とされている日本政府には, 社会政策によってそのような状況を改善し, 不本意な自殺を予防する責務がある. では, どのような社会政策が自殺の予防に有効なのか.<br>本稿では, 公的な職業訓練・就職支援・雇用助成を実施する「積極的労働市場政策 (ALMP)」に着目した. ALMPは, 「孤立した貧困者」を他者 (支援スタッフや訓練参加者) や労働市場へと繋ぎとめ, 社会経済的に包摂する機能をもつ. 自殺にもっとも追い込まれやすいのが「孤立した貧困者」であるならば, 日本においてALMPは彼らの自殺を予防できるのだろうか. あるいは逆に, 彼らを自殺へとますます追い込んでしまうのだろうか. そこで本稿は, この問いに対して実証的に答えることを目的とした.<br>先行研究よりも広範なデータと比較的精緻な推定モデルで分析した結果, 自殺率の増減の一部は, 失業率上昇率の増減 (貧困者の増減) と, 離婚率の増減と新規結婚率の減増 (孤立者の増減), ALMP支出の減増 (孤立した貧困者の放置/包摂) によって説明できた. またそれらの要因は, 日本での1991~2006年の自殺率変動 (前年値からの変化) のおよそ10~32%を説明した. 他方でALMP以外の社会政策は, 有意な自殺予防効果を示さなかった.

著者

熊谷 明泰

出版者

関西大学人権問題研究室

雑誌

関西大学人権問題研究室紀要 (ISSN:09119507)

巻号頁・発行日

no.68, pp.1-216, 2014-12

著者

武田 隆綱

出版者

アークメディア

雑誌

臨床精神医学 (ISSN:0300032X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.9, pp.1273-1278, 2015-09

著者

光宗 皇彦 松尾 和美 藤原 武 光宗 泉 赤木 公成 妹尾 悦雄 萱嶋 英三 安達 倫文 沼田 尹典 原 義人

出版者

一般社団法人 日本総合健診医学会

雑誌

日本総合健診医学会誌 (ISSN:09111840)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.367-371, 2000-12-30 (Released:2010-09-09)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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飲酒指導において, アルコールの1日量の減量や休肝日の設置を勧めるのが一般的であるが, 今回, 両者を統合した1週間の総飲酒量 (以下, 酒週量) の有用性について検討した。対象は, 人間ドック受診者14, 379名のうち, 腹部超音波検査により脂肪肝および胆石がなく, HBs抗原陰性, HCV抗体陰性であり, また肝疾患で治療中の者を除く1, 859名 (男性1, 296名, 平均年齢49.1歳±8.7歳, 女性563名, 平均年齢46.3±8.6歳) 。γ-GTPを肝機能異常の指標として, アルコールの1日量, 飲酒頻度, 酒週量との関係について, オッズ比, 相関係数等を用いて分析した。1週間に10合を超える飲酒群における肝機能異常のオッズ比は7.63 (95%信頼区間 (CI) 5.26~11.11) と高く, 1日2合超の飲酒群 (オッズ比6.41: 95%CI4.13~10.00) , 毎日飲酒群 (オッズ比5.10: 95%CI3.47~7.46) より高い傾向がみられた。γ-GTPと酒週量およびアルコール1日量, 飲酒頻度との相関係数 (γ) は, それぞれγ=0.423および0.400, 0.325であり, 酒週量がγ-GTPと一番の相関性を示した。1週間に10合以下ではあるが, 休肝日がないかあるいは1日2合を超えて飲んでいる群と, 1週間に10合を超えるが, 1日2合以下かつ休肝日も設けている群との比較では, 前者の方が, 1%以下の有意差をもってγ-GTPが低かった。γ-GTPは用量依存性に増加するので, たとえ休肝日を設けても, 総飲酒量が多ければ肝機能が悪化する可能性が高くなるので注意を要する。飲酒指導を行う場合, すべてにおいて制限を加えるのではなく, 1週間に10合以下と妥当な線を明示し, 「1日2合なら休肝日が2日必要ですが, 1合なら毎日飲めますよ。」などと具体的な数字を用いることにより, 受診者のquality of lifeを維持でき, しかも効果的ではないかと考える。

著者

小幡 正明 加藤 浩子 田上 八朗 原 捷之 福武 勝彦

出版者

Meeting of Osaka Dermatological Association

雑誌

皮膚 (ISSN:00181390)

巻号頁・発行日

vol.27, no.6, pp.1236-1240, 1985 (Released:2010-06-04)

参考文献数

6

被引用文献数

3

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ニュートロジーナハンドクリーム (持田製薬株式会社) および市販ハンドクリーム3種の皮膚保湿能を評価する目的で, 3.5MHz高周波電導度測定装置を用いて, クリーム塗布前後の角層水分含有量, 水分吸収能, 水分保持能について試験検討を行った。その結果, ニュートロジーナハンドクリームは下記のような優れた保湿効果を示した。(1) ニュートロジーナハンドクリームは対照 (未塗布部位) と比較し, 約2倍の電導度の増加をもたらし, それは他のクリームと比較しても有意に高いものであった。(2) 水負荷試験において, ニュートロジーナハンドクリームは水分吸収をほとんど妨げず一方その水分を高いレベルで保持した。ニュートロジーナハンドクリームはハンドクリームとして望ましい保湿パターンを示し, 他の機会に私達が経験した外用剤も含め, 最も優れたものの1つであった。

著者

小田部 胤久

出版者

東京大学大学院人文社会系研究科・文学部美学芸術学研究室

雑誌

美学芸術学研究 (ISSN:13426095)

巻号頁・発行日

no.28, pp.179-210, 2009

著者

石川 捷治

出版者

九州大学

雑誌

法政研究 (ISSN:03872882)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.227-263, 1979-02-25

著者

西尾 幹二 富岡 幸一郎

出版者

文芸春秋

雑誌

諸君 (ISSN:09173005)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.198-213, 2002-03

著者

古里 百合子 辻丸 秀策 大岡 由佳 鋤田 みすず 福山 裕夫

出版者

久留米大学

雑誌

久留米大学文学部紀要. 社会福祉学科編 (ISSN:13455842)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.29-33, 2004-03

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現在,不妊治療を受けている人は,1年に推計28万5000人といわれている.不妊治療は,この20年間の間にめざましい進歩を遂げている.しかし様々な新技術の影で,多くの葛藤も生まれている.葛藤の背景には,「結婚したら子供を生むのは当然」という潜在的な意識や,治療を辞めたら後悔するという不安,また最近は妊娠を望む女性の年齢が高くなり,年齢的限界によるものなどがある.一方,不妊に悩む人,不妊の問題を抱えた人のためのソーシャルサポートの一環として,産婦人科医や看護師などでつくる「日本不妊カウンセリング学会」が2002年秋に設立された.国も2004年までに各都道府県に「不妊専門相談センター」を1ケ所設置する予定で,2003年4月現在で28ケ所設置された(九州では佐賀県の中部保健所と大分県の大分県立病院内に設置されている).また国は「我が国における今後の不妊カウンセリングのあり方」の中でカウンセラーの他に「生殖医療コーディネーター」「不妊看護認定看護師」「遺伝カウンセラー」の役割を掲げ,生まれてくる子どもを養育するための社会的安定度などを調査する上でソーシャルワーク的かかわりが必須だとし,社会福祉士や精神保健福祉士にも期待を寄せている.本稿では,不妊治療に伴う心理的葛藤とその背景,さらにはソーシャルワークの立場から,不妊をどう支えていけるか等について,症例を通して検討を行い若干の考察を加えた.

著者

小山 義徳

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.87-94, 2010

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英文速読訓練により英語リスニングスコアが向上する学習者にはどのような特性があるのか検討した.分析1では英文速読訓練を行った群が統制群よりも英語リスニングスコアが伸びることを確認した.分析2では,速読訓練前のディクテーションスコアの高低でリスニングスコアの伸びを比較した.その結果,速読訓練前の時点でディクテーションスキルが高かった学習者も低かった学習者も,訓練後に継時処理課題のスコアが伸びていた.しかし,訓練前の時点でディクテーションスキルが高い学習者の方が,低い学習者よりもポストテストにおけるリスニングスコアが高かった.このことから,訓練前の時点で既にディクテーションスキルが高い学習者の方が,英文速読訓練により継時処理スキルが向上した場合に,リスニングスコアが高くなることが明らかになった.

著者

尾島 史賢

出版者

関西大学法学会

雑誌

関西大学法学論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.1876-1888, 2014-03