著者

笹井 香

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.16-31, 2006-01-01

---

現代語の感動文の研究において感動文とされるのは,感動喚体句の形式をもっと考えられている文(本稿ではA型と呼ぶ)であり,「なんと〜だろう!」の形式による文は,多くの先行研究で疑問文の周辺にあるものと扱われてきた。しかし,本稿では「なんと〜だろう!」の形式による文の特徴として,(1)「なんと」は不定語としては機能していない,(2)「なんと」は属性概念を持つ語と体言の両方を要求するため,「なんと〜だろう!」の形式による文は必ず文中にコトを構成する, (3)「なんと」と共起する「だろう」等の判断辞は,判断辞としての意味の対立をもたず,その意味の変質に伴い接続形態も変化している,以上のことを明らかにした。さらに,「なんと」形式による文は,形式,表現ともにA型と対応していることを指摘し,感動文であることを述べた。

著者

石川 圭介 江口 祐輔 植竹 勝治 田中 智夫

出版者

Japanese Society of Animal Science

雑誌

日本畜産學會報 = The Japanese journal of zootechnical science (ISSN:1346907X)

巻号頁・発行日

vol.72, no.10, pp.J594-J604, 2001-10-25

被引用文献数

1

---

本研究では,イノシシへの嫌悪刺激としてイヌを利用することが有効か否かを検証するため,イヌとイノシシの対面テストを行った.供試犬には1頭の警察犬と4頭の家庭犬を用い,供試猪には10ヵ月間飼育管理された約16カ月齢の個体6頭を用いた.対面は供試犬および供試猪を実験施設に馴致した後,1日3回,8:00~9:00,12:00~13:00,16:00~17:00の時間帯に行い,各供試犬を2日間で6頭すべての供試猪に対面させた,供試犬は供試猪との対面が始まると,対面前と比較して有意に供試猪の方に視線を向け(P<0.01),供試猪に向かって吠えて(P<0.05),警戒を示した.また,吠えの頻度には個体によって差がみられた(P<0.01).供試犬の供試猪に対する注視と吠えは,供試猪が走って逃げる直前の3秒に有意に多くみられ(それぞれ,P<0.05,P<0.01),この二つの行動が供試猪にとって嫌悪刺激となっていることが示唆された.本研究の結果,イノシシに対して回避反応を引き起こさせるイヌの行動は,視線を対象に向ける,対象に向かって発声するなどであったが,これらの行動はイヌによって個体差が大きかった.このことから,イヌをイノシシに対する嫌悪刺激として効果的に用いるためには,それに適したイヌの行動を見極め,行動に基づいて個体を選択する必要があると考えられた.

著者

阪田 史郎 山田 曉 飯塚 宏之 伊藤 哲也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 = The journal of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.92, no.10, pp.841-846, 2009-10-01

参考文献数

28

被引用文献数

7

---

アクセスポイント同士をメッシュ状に接続した無線マルチホップネットワークの一形態である,無線LANメッシュネットワークについては,多くの製品の出現とともに,IEEE802.11sにおける標準化が終了し,実用化が進展しつつある.通常のシングルホップの無線LANに比べて広い範囲で利用できるだけでなく,ネットワークの負荷分散,う回路の設定による信頼性向上などが可能となり,今後の普及が期待されている.本稿では,無線LANメッシュネットワークの最新技術について,標準仕様の概要,特徴的な製品の紹介とそれらの位置付けに関する動向を述べ,今後の進展を展望する.

著者

光吉 淑江

出版者

北海道大学スラブ研究センター

雑誌

スラヴ研究 (ISSN:05626579)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.277-285, 1999

著者

湯田 拓史

出版者

活水女子大学

雑誌

活水論文集. 健康生活学部編 (ISSN:18807720)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.85-97, 2016-03-31

---

In this paper, to analyze the administrative control of municipal government in public high school entranceexamination. In Hyogo prefecture, it has been carried out numerous attempts for high school entranceexamination. However, it did not analyze all municipal government of effort. Therefore it was investigated inthis paper. This achievement is that it revealed the "Himeji method", which is operated in Himeji.Features of "Himeji method" is, examinees can select the school of choice, if there is a public high schoolof capacity shortage in the neighborhood after the pass, it was to be changed to the school. "Himeji method"were discontinued in a short period of time because they do not choose a school of choice. And, Himeji Citywas changed to policy to depend on the capacity of the private school.To focus on measures of municipal government is effective in helping to understand the region-specificeducation issues in public high school entrance examination. In addition, the paper pointed out the importanceof analyzing the experience that the municipal government has accumulated.

著者

石川 達也

出版者

Japanese Society of Gerodontology

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.1-1, 1999

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1314, pp.120-123, 2005-10-31

---

東西統一15周年を迎えたドイツの首相にキリスト教民主同盟(CDU)のアンゲラ・メルケル氏(写真左上)が就任した。 歴史的な出来事ではある。初の女性首相であるばかりか、メルケル氏は初の旧東独出身の首相でもある。ドイツの2大政党である、キリスト教民主・社会同盟と社会民主党(SPD)が大連立を組むのも40年ぶりだ。

著者

西村 貞雄 Nishimura Sadao

出版者

琉球大学教育学部

雑誌

琉球大学教育学部紀要 第一部・第二部 (ISSN:03865738)

巻号頁・発行日

no.42, pp.p75-105, 1993-03

---

At the front of the state chamber is a unique grand staircase. It is spread out like an open fan with carved lions on the handrails, and the main pillars fixed with ryu-chu.In this paper. I studied whether dai-ryu-chu (grand dragon pillar) on the staircase had faced to the front or had faced each other.

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.794, pp.118-120, 2011-10-27

---

9月に上陸した二つの台風の影響で、NTTドコモやKDDI、ソフトバンクモバイルなどの通信・通話サービスが停止した。通信ケーブルの破損や停電などが原因だ。奈良県、和歌山県の一部ではいまだに復旧していない。UQコミュニケーションズは通信量の増加でソフトのバグに直面した。

著者

鈴木 禄彌

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.233-266, 2005-03-18

著者

田中 柚美子

出版者

国学院大学出版部

雑誌

国学院雑誌 (ISSN:02882051)

巻号頁・発行日

vol.76, no.3, pp.p23-37, 1975-03

出版者

警察庁

雑誌

焦点

巻号頁・発行日

no.269, pp.1-77, 2004

著者

清水 誠

出版者

北海道大学ドイツ語学・文学研究会

雑誌

独語独文学研究年報 (ISSN:13480413)

巻号頁・発行日

no.31, pp.82-98, 2004

著者

柴山 哲也 SHIBAYAMA TETSUYA

出版者

京都女子大学現代社会学部

雑誌

現代社会研究 (ISSN:18842623)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.5-18, 2004-11

---

江戸末期に来航したペリー艦隊の軍事力によって日本は開国し、幕末維新の動乱の歴史が始まった。このとき米国世論は、ペリー艦隊の日本遠征をどのように見ていたのか。また米国民の日本観はどのようなものだったのか。この論文は当時の米国の代表的な新聞や雑誌の論調から、ペリーの日本遠征の賛否をめぐる動向世論とジャーナリズムはどのような曲折をへてペリー艦隊の日本遠征をバックアップしたかを論述した。Japan had opened the country to foreign intercourse by the force of Commodore Perry. Japan had been behind its curtain of self-imposed isolation for more than hundreds of years, when Perry's armed ship appeared to Edo Bay. This monograph states on American journalism and public opinion, when the project of Perry's expedition to Japan had opened to the newspaper. Newspapers and magazines edited special feature editions and debated on this news story. New York Dairy Times(New York Times)opposed Perry's mission, but the Express approved theproject strongly.

著者

関口 哲矢

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.126, no.3, pp.67-92, 2017

---

本来、復員庁の改組と復員業務は関連づけて議論されるべきである。しかし先行研究では、復員庁の史実調査部に所属する旧軍幹部とGHQ・G2(参謀第二部)のウィロビー部長との関係から、改組に旧軍復活の意図があったとする指摘が多い。この評価は妥当か。再検討の結果、復員庁の改組が復員業務の進捗ではなく、米ソ対立やGHQ内の部局間対立、日米の見解の相違によって方向づけられたことを明らかにした。<br>復員庁が発足した当初は、復員の動向が意識されていた。米ソの話しあいによっては、最後まで残されたソ連地区からの復員が進み出すかもしれず、それに伴い今後の復員庁の規模も決定される可能性があったからである。しかし米ソの議論は、ソ連が復員庁の縮小と旧軍人の追放を主張し、アメリカが反発するという政争に終始した。くわえてアメリカは、日本には旧軍人の追放に厳格である反面、ソ連に対しては残置の正当性を主張した。GHQ内でもGS(民政局)は追放に厳格であるのに対し、G2は宥和的という相違があった。<br>復員業務に対する日米間の認識のずれ(・・)も、復員庁の運営に大きな影響をあたえた。GHQが復員手続きの完了と復員者の引揚げをもって復員の完了ととらえたのに対し、日本側は行方不明者の捜索までを業務とみなして組織の存続を主張した。しかし認められず、改組は段階的に進められていく。そのため日本側は、組織の存続を粘り強く訴えていくことになったのである。<br>以上から、復員庁の改組を方向づけたのは日本・GHQ双方の意思疎通不足といえよう。GHQの主張は対ソと対日で異なり、GSとG2も対立と協調の両面をみせあった。日本内部でも復員庁の改組方針を政府見解にまでいたらせる努力を怠った。これらの結果、改組の議論に各政治勢力の利害関係が持ち込まれ、復員の状況が反映されることを妨げたのである。よって、改組と再軍備の動きを強調する傾向は再考されるべきである。<br>

著者

池村 聡

出版者

著作権情報センター

雑誌

コピライト (ISSN:09129782)

巻号頁・発行日

vol.60, no.718, pp.32-62, 2021-02

著者

田口 寛

出版者

梅光学院大学日本文学会

雑誌

日本文学研究 (ISSN:02862948)

巻号頁・発行日

no.55, pp.29-40, 2021-01

著者

時枝 務

出版者

立正大学大学院文学研究科

雑誌

立正大学大学院紀要 = Bulletin of the Graduate School of Humanities and Sociology, Rissho University (ISSN:09112960)

巻号頁・発行日

no.31, pp.13-28, 2015

著者

山下 由紀恵 小椋 たみ子 村瀬 俊樹

出版者

島根県立大学短期大学部

雑誌

島根女子短期大学紀要 (ISSN:02889226)

巻号頁・発行日

no.32, pp.p49-58, 1994

著者

飯村 史恵 イイムラ フミエ Fumie Iimura

出版者

立教大学コミュニティ福祉研究所

雑誌

立教大学コミュニティ福祉研究所紀要 = Journal of the Institute of Community & Human Services, Rikkyo University (ISSN:24322636)

巻号頁・発行日

no.7, pp.1-18, 2019-11