著者

青木 宏明 高橋 秀明 田邉 成 前川 宏一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.4, pp.22-00225, 2023 (Released:2023-04-20)

参考文献数

21

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塩分を含む地下水の流入による地中RC構造物の鉄筋腐食が報告されている.地中構造には地盤沈下等の外荷重が作用する場合もあり,塩害劣化の影響が重畳した場合の予測は重要性を増してきている.本研究では鋼材腐食させたRC中空円形試験体の8割を地中に埋設した載荷実験を行い,地中拘束下における外荷重の影響を調べた.その結果,地中円形トンネル構造の変形能と耐力は鉄筋腐食の影響はあまり顕著ではないが,先行曲げひび割れに沿って断面を貫通するせん断破壊が生じる場合があることを示した.このせん断破壊形態は,鉄筋の腐食域に非対称性があると,腐食域以外の健全部で起こり得ることを示した.さらに,曲げひび割れに沿う後続のせん断破壊のせん断耐力は,先行の耐力式を下回る場合があり,維持管理における留意点を明らかにした.

著者

坂本 知弥 佐々木 良一 甲斐 俊文

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.2011-DPS-146, no.5, pp.1-7, 2011-03-03

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近年,インターネットの普及により,IPv4 アドレスの枯渇が懸念されている.その為,IPv6 の導入が進められており,IPv6 が導入された場合,IP アドレス数の大幅な増加だけでなく,様々な利点が期待されている.しかし,その利点を逆手に取った攻撃手法も同時に発見されており,迅速な対応が求められている.そのような攻撃手法の 1 つがアドレス自動割り当て時における,ルータへのなりすましによる不正 RA (Router Advertisement) 攻撃である.既存対策としてはネットワーク機器やルータへの機能実装による対策が提案されているが,実現性や有効性の問題により,現実的ではない.そこで,本研究では実験を通じて不正 RA 攻撃がどの程度容易に実現出来るかを示すとともに,PC 側でフィルタリングを行う簡易で効率的な手法の提案と評価を行う.

著者

池田 香菜子 長坂 水晶

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.178, pp.215-229, 2021-04-25 (Released:2023-04-26)

参考文献数

14

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本稿では,非母語話者日本語教師を対象にした訪日研修における異文化理解能力育成を目指したプロジェクトワークの実践を報告する。まず,深層文化と異文化理解能力,及び教師の役割に言及した上で,プロジェクトワークに関するこれまでの実践報告を概観する。対象者の言語レベルや先行実践で得られた課題を踏まえ,①協働活動の生まれやすい環境づくり,②文化の観察眼を養う議論の場,③言語的な手当ての3点に重点を置いた段階的アプローチのもと,本実践におけるプロジェクトワークの手順と経過を報告する。アンケート,異文化理解能力に関する自己評価,発表成果物の分析結果から,研修参加者は,授業及びそれに伴う自己の変化を高く評価していることがわかり,発表からは,異文化理解に対する気づきが多く観察された。以上のことから,本実践における段階的アプローチによる活動デザインが有効に機能していたことが示された。

著者

櫻井 直子 奥村 三菜子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.178, pp.154-169, 2021-04-25 (Released:2023-04-26)

参考文献数

7

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Common European Framework of Reference for Languages: Learning, teaching, assessment Companion Volume with New Descriptors(CEFR-CV)が2018年に欧州評議会から公開された。そこでは,仲介の概念が2001年のCEFRより幅広い観点から示され,取り上げる活動範囲の拡大と,それに沿った新たなグリッドの加筆が行われている。本稿では,まず,CEFR-CVの「仲介(mediation)」に関する先行研究から,仲介が受容・産出・相互行為を結びつけ学習と社会の橋渡しをする活動であることを確認し,次に,CEFR-CVの「仲介」の例示的能力記述文の形態素解析を行いA1~C2の仲介者像を描き出した。最後に,CEFR-CVが示す「仲介」が,日本語教育の実践において,学習段階に応じたアフォーダンスの創出,および,協働的な活動の促進に貢献するものであることを示した。

著者

松下 達彦 佐藤 尚子 笹尾 洋介 田島 ますみ 橋本 美香

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.178, pp.139-153, 2021-04-25 (Released:2023-04-26)

参考文献数

33

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本研究では「漢字変換テスト」(KCT)を開発し,「日本語を読むための語彙サイズテスト」(VSTRJ-50K)(田島ほか,2015;佐藤ほか,2017)と合わせて日本語L2学生を対象に実施した。日本国内の3大学における日本語L2学生では,中国語L1学生の推定理解語彙量が平均3万語以上なのに対し,非漢字圏出身学生は2万語に満たなかった。二つのテストの相関は高かったが,ラッシュ分析でVSTRJ-50Kの一次元性が低かったためL1グループ別にDIF分析したところ,各グループ内ではモデルへの適合度が増し,L1によって難度の異なる語が多く存在した。特に語種による違いは顕著であった。1語・1漢字あたりの平均学習時間を検証したところ,初級から中上級にかけて短くなっていき,上級から超上級にかけて再び長くなることが明らかになった。L1/L2の語彙力・漢字力を包括的に見たカリキュラム開発が必要である。

著者

御舘 久里恵

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.178, pp.124-138, 2021-04-25 (Released:2023-04-26)

参考文献数

6

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本稿では,初級日本語学習者の教室におけるプライベートスピーチを分析した。プライベートスピーチの機能は,代理応答,目標言語の操作,思考の媒介,選択的注意,モニタリング,コメント,言葉遊びの7 つに分類されたが,機能を特定できないものもあった。出現率が高くなる教室活動の特徴として,言語的難易度が高い,読み書きが必要である,全ての学習者に理解と産出が要求される,教室内が静かすぎないという点が挙げられる。学習者によって,プライベートスピーチをほとんど発しない者,プライベートスピーチで仮説検証や分析を行う者,メタ認知と心理的負担の軽減にプライベートスピーチを使用する者,楽しむために使用する者といった異なりが見られ,プライベートスピーチによって各自のニーズに合わせた学習空間を作り出している様子が明らかになった。また,プライベートスピーチの現れ方と使用言語から,社会的発話との連続性も明らかになった。

著者

渡辺 誠治

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.178, pp.109-123, 2021-04-25 (Released:2023-04-26)

参考文献数

6

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日本語には,ヒトやモノの存在を表す動詞として「アル/イル」がある。しかし,「V テイル」を用いてヒトやモノの存在を表す場合も多く見られる。両者の間には使い分けが見られるケースがあるが,使い分けの実態とその規則性にはまだ明確でない点が残されている。 本稿では有情物の存在を表す種々の「V テイル」を俯瞰したうえで,存在動詞「イル」との使い分けが特に問題となる,移動を表す動詞の「V テイル」について考察する。本稿では,用例の分析を通して,存在主体の意図が有情物の存在を表す「V テイル」と「イル」との使い分けに関与していることを明らかにする。同時に,この意図をはじめとする複数の要因が相互に作用しあって有情物の存在を表す「V テイル」と「イル」の間の選択がなされていることを示す。

著者

市江 愛

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.178, pp.94-108, 2021-04-25 (Released:2023-04-26)

参考文献数

18

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日本語の条件文は従属節末に接続形式が置かれるため,従属節末になって初めて条件文だと分かる。一方で,モシという語句は条件文の成立に関係がなく,あってもなくてもよいが,必ず従属節末の接続形式に先行して置かれ,仮定的な条件文であることを明示する。そのモシの性質に着目し,本研究では日本語の仮説条件文の文処理過程において,モシの有無と位置が影響を与えるのか明らかにすべく,日本語話者と,四つの異なる言語をL1にもつ日本語学習者を対象に,自己ペース読文実験を行った。その結果,日本語話者にはモシの有無と位置で差はないが,日本語学習者はそのL1 に関係なく,モシがあることで文処理が促進され,読み時間を短くし正答率を高くすることが明らかとなった。この結果は,第二言語習得研究における理解過程の解明に貢献するだけでなく,やさしい日本語への応用も考えられ,多文化共生が進む日本社会への有用な知見となり得るだろう。

著者

衣川 隆生

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.178, pp.36-50, 2021-04-25 (Released:2023-04-26)

参考文献数

3

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本報告では「日本語教育の推進に関する法律」の公布,施行に先行する形で地域日本語教育の体制づくりに取り組んできた豊田市の事例を紹介する。豊田市は最低限の日本語能力を習得するための日本語教育の機会を提供することと,わが国に関する基礎的知識を身につけるための導入教育を行うことが地方公共団体の責務であるという方針を定め,その方針に基づいて豊田市国際化推進計画を策定し,その計画に沿って「とよた日本語学習支援システム」の構築,運営,「導入教育」の仕組みづくりに取り組んできた。報告の最後では,地域日本語教育の構築,運営に際しては,地域の状況を把握するための調査及び理念を具体化するための持続的な対話が重要であることを提言する。

著者

櫻井 直子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.178, pp.51-65, 2021-04-25 (Released:2023-04-26)

参考文献数

19

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ヨーロッパでは,各国がその国の言語教育政策に沿って日本語教育を実践している。したがって,ヨーロッパにおいて日本語教育がこれまでに構築してきたことを整理するには,ヨーロッパ各国をつなぐ横軸となる視点が必要である。そこで本稿では,2001 年にヨーロッパ評議会が公開したCommon European Framework of Reference for Languages: Learning, teaching, assessment(以降,CEFR)を横軸に据える。まず,横軸となるCEFRの理念と言語教育観を概括する。次に,ヨーロッパにおける日本語教育ではどのようにCEFR が受容され,日本語教育の実践に参照されることで浸透していったのかを,公的機関の動向と日本語教師の実践からまとめる。最後に,CEFR の浸透が日本語教育にもたらした意義と,今後の日本語教育へ示唆する点を2020 年に出版されたCEFR 補遺版も絡め考察する。

著者

佐々木 倫子

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.178, pp.21-35, 2021-04-25 (Released:2023-04-26)

参考文献数

19

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本稿は国内の学生・一般成人に対する日本語教育の実践とその研究を採りあげる。はじめに本稿の対象を明確化し,第2章では国内の日本語教育の現状と課題を探るため,ある初級授業例を採りあげる。そして,教師の専門性,組織・機関と目を広げ,現状から(1)データに基づいた,担当教師による自己評価・実践研究,(2)第三者による授業評価,(3)教師の専門性の確立,(4)組織・機関の自己評価能力という4つの課題を挙げる。第3章では,1960 年代から2020 年までの実践と研究の変遷を追う。社会の変化に連動する教育実践と同時期の研究の変遷を踏まえた上で,第4章では今後の教育実践と研究を考える。評価システムが機能する教育実践,ICT を織り込んだ教育実践,ICT を活用した教育研究,が今後の展開として考えられる。

著者

砂川 裕一

出版者

公益社団法人 日本語教育学会

雑誌

日本語教育 (ISSN:03894037)

巻号頁・発行日

vol.178, pp.4-20, 2021-04-25 (Released:2023-04-26)

参考文献数

9

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本稿においては,日本語教育の輪郭を再構築するために,「外延と内包」図式に仮託して従来の視野を拡張することを試みる。まず「日本語教育の輪郭」について既存の外延的表象を拡充しつつ「再構築」のための手掛かりを求めたいと思う(第2章)。次いで,「日本語教育」の「内包的規定性」の一端を構成すると想定される「言語習得」の内的動態についても多少解析的な視軸を導入して既存の表象を再措定することを試みる(第3章)。その論脈の途次において,「日本語教育学」の輪郭についても,また本特集ワーキンググループから求められている学会の理念や将来像についても,従来とは多少異なった示唆が得られればと考える。

著者

佐々木 巽

出版者

北海道教育大学

雑誌

北海道教育大学紀要. 教育科学編 (ISSN:13442554)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.157-164, 2007-02

著者

角 一典

出版者

北海道教育大学

雑誌

北海道教育大学紀要. 人文科学・社会科学編 (ISSN:13442562)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.33-46, 2011-08

著者

赤岩 金太郎

出版者

北海道教育大学

雑誌

北海道教育大学紀要. 第一部. B, 社会科学編 (ISSN:03864480)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.87-93, 1968-03

著者

雲岡 梓

出版者

北海道教育大学釧路校国語科教育研究室

雑誌

国語論集 (ISSN:18824927)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.31-40, 2016-03

著者

村田 千尋

出版者

北海道教育大学

雑誌

北海道教育大学紀要. 人文科学・社会科学編 (ISSN:13442562)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.103-117, 2006-02

著者

小平 征雄 福田 隆眞 梅田 素博

出版者

北海道教育大学

雑誌

北海道教育大学紀要. 第一部. C, 教育科学編 (ISSN:03864499)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.161-177, 1989-03

著者

安藤 豊

出版者

北海道教育大学

雑誌

北海道教育大学紀要. 教育科学編 (ISSN:13442554)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.39-42, 2008-08