著者

竹下 悠子 山川 みやえ 内海 桃絵

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.234-240, 2021 (Released:2021-10-06)

参考文献数

17

被引用文献数

1

---

目的:手指衛生教育用にバーチャルリアリティ(VR)を開発し,教育への使用可能性について2次元映像と比較した.方法:看護師を対象に非無作為化比較試験を行った.VR群と2次元映像群に分け映像視聴と講義を行った.映像の評価は視聴直後に,手指衛生のタイミングは視聴前後,1か月後に調査した.結果:VR群と2次元映像群の比較では,映像の5件法の評価(中央値)は手指衛生の重要性が理解できた(5.0, 4.0 p = .024),実践を想起した(5.0, 4.0 p = .008),学習方法は効果的だった(5.0, 4.0 p = .046)であった.タイミングの「患者周囲の環境に触れた後」と記述できた割合はVR群で視聴前30%に比べ視聴後90%(p = .040),1か月後60%(p = .233)であった.2次元映像群では視聴前20%に比べ視聴後80%(p = .040),1か月後80%(p = .004)であった.結論:VR群では重要性の理解,実践の想起,学習の効果の評価が高かった.VRは手指衛生教育に使用可能と考える.

著者

小柳津 和博

出版者

桜花学園大学

雑誌

桜花学園大学保育学部研究紀要 = BULLETIN OF SCHOOL OF EARLY CHILDFOOD EDUCATION AND CARE OHKAGAKUEN UNIVERSITY (ISSN:13483641)

巻号頁・発行日

no.27, pp.15-22, 2023-03-15

---

重症心身障害児を含む集団の保育として、すべての子どもたちが共に育つ上で必要な視点について先行研究を基に検討した。 集団を通した保育の視点では、子ども一人一人が違うことに保育者が価値を置き、同じ主題の中で個別に配慮する保育を子どもたちに提供していくことが必要であると考えた。多様性を前提とした保育の視点では、保育者が子ども一人一人の「今」の姿を正しく把握し、個別の目標設定を行うことで、多様な成功を認める必要があった。活動への参加の視点では、保育者がすべての子どもの意思を尊重し、すべての子どもたちが互いに影響を与え合えるような関係づくりをする必要があった。 障害児・周囲の子ども、両者の思いを保育者ができるだけ的確に把握し、わかりやすい内容・形に修正することによって、重症心身障害児を含むすべての子どもたちが共に育つことが示唆された。

著者

齋藤 玲子

出版者

北海道立北方民族博物館

雑誌

北海道立北方民族博物館研究紀要 (ISSN:09183159)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.069-076, 2003 (Released:2020-08-31)

---

This paper is a note on how the Japanese settlers used fur clothing in Hokkaido from the Meiji to Showa era. This custom was said to be a continuation from the Tohoku and Hokuriku districts of Japan. Such working wear as caps, mittens, vests, seats for sitting on snow/ ground were often made from dog skin. The dog skins were supplied from not only Hokkaido, but were also abundantly imported from Manchuria and Korea. Although the production method and the marketing system are uninvestigated themes, it is considered that there are some relationships with indigenous people and their culture.

著者

平川 金四郎

出版者

日本結晶学会

雑誌

日本結晶学会誌 (ISSN:03694585)

巻号頁・発行日

vol.14, no.6, pp.264-274, 1972-12-25 (Released:2010-09-30)

参考文献数

31

著者

石割透

出版者

駒澤短期大学国文研究室

雑誌

駒沢短大国文 (ISSN:02866684)

巻号頁・発行日

vol.18, 1988-03

著者

小川 一美

出版者

日本グループ・ダイナミックス学会

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.63-74, 2003 (Released:2004-02-17)

参考文献数

33

被引用文献数

5 4

---

対人コミュニケーションは後続する対人認知などの対人的相互作用ときわめて密接な関係にあると考えられる。会話はダイナミックな相互作用であるため,各々の会話者の特徴だけではなく,二人の会話者によって作り出される相互作用そのものに着目をする必要がある。本研究では,Burgoon et al.(1995)による相互作用パターンのひとつである返報性の考えをもとに,二者の発話量の均衡が,会話者や会話の印象に及ぼす効果について検討した。実験1では,より日常に近い場面における発話量の均衡状態と観察者が抱く印象の関係を探索的に検討するため自然会話場面を刺激として用い,実験2では,会話者や会話内容などの要因を可能な限り統制した会話を作成し刺激として用いた。結果,発話量の均衡状態は会話者に対する印象とは関連がなかったが,会話に対する印象では,快印象を生じさせる可能性が示唆された。本研究は,認知的負荷が少なく会話を冷静に観察することができる観察者を認知者としたが,今後,会話者による認知と比較検討することで,発話量の均衡が印象形成に及ぼす効果についてより詳細に検討していくことが課題として残された。

著者

Jakob Grzesik Daniel Riedel Hope Lee Daniil Lukin Dominic Catanzaro Eran Lustig Jean-Michel Borit Jelena Vuckovic

雑誌

PECS-XIII

巻号頁・発行日

2023-02-10

著者

Geun Ho Ahn Alexander D. White Jelena Vuckovic

雑誌

PECS-XIII

巻号頁・発行日

2023-02-10

著者

Jelena Vuckovic

雑誌

PECS-XIII

巻号頁・発行日

2023-02-08

著者

Hope Lee Lee Daniel Riedel Jakob Grzesik Jason F. Herrmann Shahriar Aghaeimeibodi Jean-Michel Borit Vahid Ansari Hubert S. Stokowski Luke Qi Taewon Park Alex Y. Hwang Timothy P McKenna Patrick McQuade Haiyu Lu Zhi-Xun Shen Amir Safavi-Naeini Jelena Vučković

雑誌

PECS-XIII

巻号頁・発行日

2023-02-08

著者

Alexander D. White Geun Ho Ahn Kasper Van Gasse Jelena Vuckovic

雑誌

PECS-XIII

巻号頁・発行日

2023-02-08

著者

李 聖傑

出版者

解釈学会

雑誌

解釈 (ISSN:04496361)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.48-57, 2012-01

著者

寺本 高 若鶴 優 鶴見 裕之 本橋 永至 佐藤 伸 中岸 恵実子

出版者

日本行動計量学会

雑誌

行動計量学 (ISSN:03855481)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.15-27, 2022 (Released:2022-11-10)

参考文献数

40

---

The authors clarify the behavioral traits of PLP (Partnership Loyalty Program) members before their trial purchase at the focal company. Specifically, they apply a zero-inflated negative binomial regression model using historical data of PLP members: purchase, marketing reaction, and reward program usage. There are two contributions to their research. First, they clarify the behavioral traits of PLP members at other coalitional companies before the trial purchase at the focal company, which cannot be captured by the loyalty program of a single company. Then, the behavioral traits of PLP members are captured from the three perspectives: purchasing behavior, marketing reaction, and reward acquisition/redemption behavior. These results induce discussions on the effectiveness of PLP from the perspective of sharing and utilizing behavioral information of PLP members among coalitional companies.

著者

伊土 耕平

出版者

教育出版センタ-

雑誌

解釈 (ISSN:04496361)

巻号頁・発行日

vol.48, no.7, pp.10-14, 2002-07

著者

齋藤 ひとみ 野々垣 真帆

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学研究報告. 教育科学編 (ISSN:18845142)

巻号頁・発行日

vol.68, pp.95-101, 2019-03-01

著者

川端 由美子 菊田 大介 安斉 拓 望月 芳和 渡邉 博子 木村 委津子 宮澤 敬子 渡辺 園美 高橋 樹里 浜本 恵子 中村 早美 西間木 昌美 金山 裕子 三森 はるみ 泊 貴美江 宇野 公一

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.145-152, 2005-05-15 (Released:2011-03-01)

参考文献数

3

被引用文献数

1 2

---

Recently, the number of clinical PET centers is increasing all over Japan. For this reason, the monitoring and control of radiation exposure of employees, especially nurses, in PET-dedicated clinics and institutions are becoming very important issues for their health. We measured the radiation exposure doses of the nurses working at Nisidai Diagnostic Imaging Center, and analyzed the exposure data obtained from them. The exposure doses of the nurses were found to be 4.8 to 7.1 mSv between April 2003 and March 2004. We found that the nurses were mostly exposed to radiation when they had to have contact with patients received an FDG injection or they had trouble with the FDG automatic injection system. To keep radiation exposure of nurses to a minimum we reconfirmed that a proper application of the three principles of protection against radiation exposure was vital.

著者

岡田 広吉 加藤 清一

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

日本鉱業会誌 (ISSN:03694194)

巻号頁・発行日

vol.92, no.1064, pp.685-688, 1976-10-25 (Released:2011-07-13)

参考文献数

24

著者

宮迫 靖静

出版者

日本教科教育学会

雑誌

日本教科教育学会誌 (ISSN:02880334)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.11-20, 2013 (Released:2020-01-26)

参考文献数

26

---

高等学校新学習指導要領・外国語編は,英語コミュニケーション能力の養成を鮮明にしている。「実際のコミュニケーションの場面」(文部科学省,2010)となる授業において,技能統合的な活動によるコミュニケーション能力育成を目指す中で,「ライティング」科目は「英語表現」科目に形を変え産出力を養成するが,「リーディング」科目は消滅する。本論は,新学習指導要領施行後のリーディング指導を探ることを目的とし,Grabe(2009)の包括的リーディング指導への提言に基づき,現行学習指導要領における「リーディング」科目と新学習指導要領における「コミュニケーション英語Ⅰ・Ⅱ」科目におけるリーディング指導に関する記述を比較・検討する。また,「コミュニケーション英語Ⅰ」検定教科書におけるタスクを予備調査する。この結果,(a)「リーディング」科目と「コミュニケーション英語Ⅰ・Ⅱ」科目におけるリーディング指導に関する記述には本質的な違いはなく,(b)「コミュニケーション英語I」検定教科書は,語彙・文法・内容理解に関するタスクが中心で技能統合タスクは十分ではなく,流暢さ育成に難があることが示される。併せて,新学習指導要領施行後のリーディング指導への示唆も示される。

著者

定藤 博子 サダトウ ヒロコ Hiroko Sadato

出版者

鹿児島国際大学附置地域総合研究所

雑誌

地域総合研究 = Regional studies (ISSN:09142355)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.69-76, 2020-03-30