著者
曺 美庚 Mikyung Cho
雑誌
人間環境学研究
巻号頁・発行日
vol.1, no.1/2, pp.63-79, 2003-02-28
著者
加藤 大智 早川 翔 濵村 純平
出版者
桃山学院大学総合研究所
雑誌
桃山学院大学経済経営論集 = ST.ANDREW'S UNIVERSITY ECONOMIC AND BUSINESS REVIEW (ISSN:02869721)
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.17-35, 2019-07-26

In this study, we investigate cost behavior in management forecasts,which is calculated by subtracting operating income from sales, usingarchived Japanese data. Based on Yasukata (2013)─a Japanese study oncost stickiness in management forecast errors─we analyze the relationbetween cost and sales in management forecasts. From the result, we findthat cost forecasts in Japanese firms have an anti-sticky behavior. Thissuggests that managers manipulate their operating cost in the financialreport to create an optimistic management forecast, when they anticipate adecrease in sales in the next accounting period.
著者
今村 賢治 隅田 英一郎
雑誌
研究報告自然言語処理(NL) (ISSN:21888779)
巻号頁・発行日
vol.2019-NL-241, no.1, pp.1-8, 2019-08-22

本稿では,事前訓練済みの BERT (Bidirectional Encoder Representations from Transformer) モデルを Transformer ベースのニューラル機械翻訳 (NMT) に適用する.単言語のタスクと異なり,NMT の場合,BERT のモデルパラメータ (訓練済み) に比べ,デコーダー (未学習) のパラメータ数が多い.そこで,まず BERT エンコーダーのパラメータを固定して,未学習パラメータのみを訓練し,その後,全体を微調整する 2 段階最適化を行う.実験では,直接微調整したときには BLEU スコアが極めて低くなったのに対して,2 段階最適化では訓練が成功した.その結果,Transformer の基本モデルや,モデル構造が同じ事前訓練なしの Transformer に比べても BLEU スコアが向上することが確認された.また,少資源設定で,より効果が高いことが確認された.
著者
大向一輝
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.47, no.11, pp.1214-1221, 2006-11-15
著者
畠山 敦 川口 久光 加藤 寛次 藤澤 浩道
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.第39回, no.ソフトウェア, pp.1077, 1989-10-16

従来の文書データベースの検索システムでは、あらかじめ定められたキーワードや分類コードを用いて登録されたインデクスファイルに基づいて検索が行われてきた。しかしながら、データベースの普及に伴い、広く一般のユーザか検索システムを使用するようになるにしたがって、キーワードや分類コードのように統制された言葉ではない自由語(非統制語)を用いて、文書の登録、検索が行えるシステムが必要とされてきている。このような自由語検索では、登録者や検索者の意図により自由に検索語が指定されるために、同義語や表記のゆれ(異表記とよぶ)が検索もれの原因となる。本研究の目的は、上記の同義語や異表記を検索システムの内部で自動的に展開して、検索もれのない検索システムを実現することにある。
著者
小田川 保奈美 篠塚 咲良 市村 哲
雑誌
研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:21888744)
巻号頁・発行日
vol.2017-GN-101, no.9, pp.1-8, 2017-03-03

近年,幼児期の生活習慣の確立が難しいことが問題視されている.生活習慣中でも,毎日かかさずに行う習慣の一つとして歯磨きは代表的なものであるといえる.しかし,歯磨きは幼児が自ら率先して行うことが少ないことから,保護者の悩みの一つとなっている.本論文ではスマートフォンの普及に伴い,地磁気センサーを利用して幼児の歯磨きを支援できる migaco を提案する.幼児期の子どもの歯みがきの習慣づけと,子どもと保護者のコミュニケーションのきっかけを作ることが目的である.Android 端末上での web アプリケーションとして開発を行い,端末に搭載されている地磁気センサーが歯ブラシに装着した磁石に反応しカウントを行う歯ブラシ動作計測機能を実装し,評価を行った.評価実験の結果,コミュニケーションの面では高い評価を得たが,機能面の改良を行う必要があることがわかった.
著者
金子 雄介 田村 浩気 河合 伸浩 田中 俊太郎 岡 知博
雑誌
デジタルプラクティス (ISSN:21884390)
巻号頁・発行日
vol.10, no.3, pp.492-505, 2019-07-15

貿易実務は,正本性の高い書類を多くの取引参加者が扱うため,高い改ざん耐性を持つシステムによる業務効率化が期待されているが,網羅的な解決には至っていない.筆者らは,ブロックチェーンを用い,銀行APIやIoTセンサなども活用した貿易取引ワークフローシステムを構築した.試用の結果,貿易手続きの所要時間が40分の1(現行手続きにおける書類運送時間を除いても4分の1)に短縮できることを確認した.併せて,商用化に向け解決すべき課題を整理した.
著者
細江 宣裕
出版者
GRIPS Policy Research Center
雑誌
GRIPS Discussion Papers
巻号頁・発行日
vol.19-13, 2019-08

経済産業省は2019 年7 ⽉に優遇措置として与えられていた韓国への⼀部化学製品の輸出⼿続きの簡素化を取りやめると発表した。これによって、韓国国内の半導体、電⼦製品の⽣産や世界市場への供給が滞ることが懸念されている。本研究では、世界貿易の応⽤⼀般均衡モデルを⽤い、化学製品に対する⼀種の輸出税の賦課や、韓国の電⼦製品産業の⽣産性の低下が⽣じた場合を考えて、その経済的影響をシミュレーション分析によって明らかにする。その結果、⽣産性が低下する場合には、電⼦製品の国際市場や、韓国以外の国々の経済厚⽣(実質消費の変化額)に対する影響は全般に⼩さい。しかし、輸出税が課される形になると、貿易パタンは⼤きく変化し、⽇韓ともに経済厚⽣に対して同規模の悪影響が出る。ただし、両国間の経済規模の違いが⼤きいので、GDP ⽐で⾒ると⽇本が被る損失は、韓国のそれよりもかなり⼩さい。The Japanese Ministry of Economy, Trade and Industry announced recently that they will terminate preferential treatment in the licensing of specific chemical products for export to South Korea. This announcement evoked concern that the impact on Korean semiconductor and electronics industries, which rely heavily on imports from Japan, might cause a serious supply shortage in the global semiconductor market. To assess the economic impact of tighter export controls, this study simulates: (a) imposition of an export tax on chemical products; and (b) a productivity decline in the electronics sector in Korea, using a world trade computable general equilibrium model. The results of these simulations indicate that such a productivity decline would cause only slight harm to the Japanese and world economies, aside from the electronics sector in Korea, and that an export tax would significantly distort trade patterns and undermine the welfare of Japan and Korea in a similar magnitude. However, welfare loss normalized for GDP size would be far smaller in Japan than in Korea.
著者
的野 晃整 小島 功
雑誌
情報処理学会論文誌データベース(TOD) (ISSN:18827799)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.33-45, 2009-03-31

本稿では,分散環境における RDF 問合せ処理の効率化を目指し,ブルームフィルタを拡張して転送量を減少させる手法を提案する.RDF はメタデータ記述のための枠組みで,近年様々な応用分野に広く利用されており,各地でボトムアップに作成・管理されている.それらの分散した RDF データに対して,横断的・包括的な問合せを行いたいという要求が高まっている.これまで,分散 RDF データ検索に関する研究はいくつか提案されているが,それらの多くは,トップダウンに配置した RDF データに対する処理手法やトリプルパターンマッチングのような単純な検索に関する研究が主であった.我々が提案する手法のような,ボトムアップに作成された RDF データに対して,結合や和集合などの演算を含む高度な問合せ処理の効率化を目指した研究は,これまでほとんど行われていない.提案手法では RDF トリプルに対応した 3 次元のブルームフィルタを用い,問合せ処理時にブルームフィルタ間でビット演算を行うことで,リモート RDF データへアクセスする前に,そのデータが解に含まれているかどうかを判断することができるため,データ転送量を削減でき,処理時間の減少につながる.我々は,RDF 問合せ言語 SPARQL を処理するプロトタイプシステムを作成し,分散環境における RDF データ問合せ処理の効率が向上することを実験によって確認した.