著者

啓文社編輯部 編

出版者

啓文社

巻号頁・発行日

vol.警察, 1939

著者

三重県警察部 編

出版者

啓文社

巻号頁・発行日

vol.第2, 1931

著者

岡田 晴恵 田代 眞人

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.775-782, 2005

---

2004年1, 2月には山口県や京都府などの養鶏場を高病原性鳥インフルエンザの流行が襲い, 夥しい鶏が死に, また周囲の多くの鳥が殺処分された。感染の拡大を防止するために, 感染死した鳥や感染の疑いのある鳥を殺処分し, 半径30キロメートル以内でのニワトリや卵の移動禁止措置がひかれた。白い作業着にゴーグル, マスク, 長靴, 手袋を装着した作業員が, 大きな穴に多くの鶏を埋め立て, 養鶏場を徹底的に消毒する姿は未だに印象に強く残っていることであろう。この鳥インフルエンザ問題はとかくマスコミ等では, 食の安全という観点から取り上げられる傾向にあった。もちろん, 食生活において, 鶏卵や鶏肉の需要は大きく, 日本の食文化や食生活を担う上でも非常に重要である。また, 通年の人のインフルエンザワクチンも鶏卵を使って, 種ウイルスを増殖させて製造される。インフルエンザワクチンの安定的供給を得るためにも, 鳥インフルエンザの流行は是が非にもくい止めなければならない。<BR> しかしながら鳥インフルエンザの問題の核心的部分は, 鳥インフルエンザウイルスが遺伝子変異や遺伝子交雑を起こして, 人のインフルエンザウイルスに変身して, 人の世界で流行する新しいインフルエンザウイルスとなって大流行を起こすことにある。<BR> 過去における, スペインかぜやアジアかぜ, 香港かぜ等の新型インフルエンザウイルスは, このように鳥インフルエンザウイルスが基となり, 遺伝子交雑や変異を起こして人の新型ウイルスとなって人の世界に侵入してきたのである。このため, 多くの人々が犠牲となり, 社会に大きな影響を与えてきたのだ。これらの新型インフルエンザはいままで平均して27年の周期で起こり, 世界的流行を起こしてきた。前回の新型インフルエンザ出現は1968年の香港かぜにさかのぼる。<BR> さらに現在では火種となる鳥インフルエンザが, 東南アジアではすでに蔓延の様相を見せている。昨年の春以来, 一旦は流行の終息宣言が出されたタイやベトナムでも, 今年に入って鳥インフルエンザの再流行の報告がなされ, 人への感染も報告されている。しかも人に感染すれば7割にもおよぶ高い致死率を示している。さらに悪いことに, 現在流行中の鳥インフルエンザは鶏に全身感染を起こし, 1, 2日で死に到らしめる高病原性鳥インフルエンザとされる強毒型のウイルスである。このH5N1という高病原性鳥インフルエンザウイルスが, 人の世界に入ってくる可能性は高く, さらに時間の問題であると多くのインフルエンザウイルスの専門家は心配している。<BR> このような背景の中で, 今回の鳥インフルエンザウイルス問題の本質は, なんであろうか, 新型インフルエンザはどうやって鳥インフルエンザウイルスから誕生するのであろうか, 新型インフルエンザウイルスが発生した場合にはどのようなことが想定されるのであろうか, という内容を解説したい。新型インフルエンザを正しく理解することによって, 過去に猖獗を極め, 多くの被害を残した新型インフルエンザの事例を教訓とし, 被害を最小限度に抑えることを目的としたい。

著者

山田 祐樹

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.92sp.editorial, (Released:2021-11-30)

参考文献数

35

被引用文献数

2

著者

冨江 直子

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策 (ISSN:18831850)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.80-92, 2010

---

本稿は,「救貧」が戦前日本における「社会」の形成にいかに与ったかを考察するために,「救貧」をめぐる三つの議論をみていく。第一は富国強兵のために国民を動員することを目的とした明治政府の感化救済事業である。ここでは貧者は「社会」の成員資格に満たない他者として扱われた。第二は方面委員の社会連帯思想である。これは貧者を具体的な人格として把握し,共同体の成員資格へと導くことによって「社会」に包摂しようとするものであった。第三は大河内一男の社会政策論である。これは貧者を抽象的な労働力として把握し,生産要素として「社会」に包摂しようとするものであった。後の二者は,対照的な方向に向かう議論であったが,共に,貧者を他者化して懲罰や教化の対象とする救貧のあり方へのアンチテーゼであった。これらはしかし,その精神や労働力を「社会」が領有することができない者をあらかじめ除いた世界を舞台として成立する議論であった。

著者

樋口 雄彦

出版者

慶應義塾福沢研究センター

雑誌

近代日本研究 (ISSN:09114181)

巻号頁・発行日

no.34, pp.273-303, 2017

---

資料紹介

著者

連合軍総司令部 編

出版者

日本タイムス社

巻号頁・発行日

1946

著者

伊藤看寿 著

出版者

文玉圃

巻号頁・発行日

vol.将棋図巧, 0000

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1921年03月17日, 1921-03-17

著者

岡田 宏基

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.991-1000, 2014-11-01 (Released:2017-08-01)

---

日常臨床で一般医を悩ませるのが,医学的に説明できない愁訴や症状である.わが国ではかつて不定愁訴と呼ばれていたが,国際的には近年MUS(medically unexplained symptoms)と表現されるようになった.これらのうち,機能的症状という側面からFSS(functional somatic syndromes)という概念も使われる.しかし,わが国ではこれらの概念の浸透はいまだ不十分である.DSM-IVでの身体表現性障害は精神科的病名であり,心身相関を中心に据えたわが国の「心身症」とはまた別の概念である.これらの概念の中では,MUSが症候単位の概念であるため最も広い病態を含んでおり,FSSと身体表現性障害も含んでいる.本稿では「心身症」を含めたこれら概念の整理を試み,またこれらの患者が多くの一般医を悩ませている欧州で開発された,一般医向けの対応トレーニングプログラムについても概説する.

著者

広島県産業奨励館 編

出版者

広島県産業奨励館

巻号頁・発行日

1934

著者

石川 哲

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.361-364, 2001-04-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

18

被引用文献数

3

著者

東田 陽博

出版者

日本DDS学会

雑誌

Drug Delivery System (ISSN:09135006)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.310-317, 2013-09-25 (Released:2013-12-26)

参考文献数

19

被引用文献数

2 2

---

オキシトシンは脳内に放出され、扁桃体をはじめとする「社会脳」領域を介して社会性行動、特に信頼を基礎とするあらゆる人間相互間活動に影響を与える。オキシトシン遺伝子や受容体、オキシトシンの脳内分泌を制御するCD38などがそれらの機能を司る。オキシトシンの鼻腔単回投与により健常人、自閉症スペクトラム障害者ともに、目を見るなどの対人関係行動の改善や促進があり、連続投与により、社会性障害症状の改善が報告されている。オキシトシンの末梢投与により、オキシトシンは脳脊髄液中や脳内へ移行すると思われるが、まだ十分な証拠はなく、移行の分子メカニズムを含めて、今後の研究が待たれる。

著者

高橋 敦

出版者

桜美林大学言語教育研究所

雑誌

桜美林言語教育論叢 (ISSN:18800610)

巻号頁・発行日

no.10, pp.139-156, 2014

著者

岡田 恒雄

出版者

明星大学青梅校

雑誌

明星大学研究紀要 日本文化学部・言語文化学科 (ISSN:13444387)

巻号頁・発行日

no.18, pp.134-126, 2010

著者

内海 しょか

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.12-22, 2010-03-30

被引用文献数

1 9

---

本研究では,青年期の子どもにおけるネットいじめの特徴を調べ,親の統制に対する子どもの認知とネット行動との関連を示すモデルを検討した。中学生487名を対象にした質問紙調査を行い,パソコンと携帯電話によるネット使用時間,インターネットを通して攻撃を行った経験・受けた経験,関係性攻撃,表出性攻撃,親のネット統制(実践,把握,接続自由)認知を測定した。その結果,ネットいじめ非経験者の割合は67%,いじめの経験のみ8%,いじめられの経験のみ7%,両方経験は18%であった。両方の経験を持つ者は,どちらも経験していない者に比べ関係性攻撃や表出性攻撃が有意に高く,携帯電話によるインターネット使用時間が有意に長かった。いずれの統制認知もネットいじめ・いじめられ経験を直接予測しなかったが,実践認知は間接的に,把握認知と接続自由の認知は直接的に子どものネット使用時間を予測した。ネット使用時間および,関係性攻撃はネットいじめ・いじめられ経験の両方に直接関連することが明らかとなった。

著者

高橋 衛 タカハシ マモル Mamoru Takahashi

雑誌

立教經濟學研究

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.159-185, 1995

著者

木村 幹

出版者

日本植民地研究会

雑誌

日本植民地研究 (ISSN:09150951)

巻号頁・発行日

no.14, 2002-06

---

2001年に三度に渡って開催された「韓国併合再検討国際会議」について記した。

著者

月脚 達彦

出版者

大阪経済大学

雑誌

經濟史研究 (ISSN:1344803X)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.77-105, 2012-01-20

著者

永岑 三千輝

出版者

横浜市立大学学術研究会

雑誌

横浜市立大学論叢.社会科学系列 = Bulletin of Yokohama City University, Social Science (ISSN:09117725)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.121-144, 2020-02