著者
久保 誠 クボ マコト
出版者
聖学院大学
巻号頁・発行日
2013

本論(指導教員・鵜沼 裕子教授 / 清水 正之 教授)
著者
小曽根 淳
出版者
Research Institute for Mathematical Sciences, Kyoto University
雑誌
数理解析研究所講究録別冊 (ISSN:18816193)
巻号頁・発行日
vol.B50, pp.109-123, 2014-06

"Study of the History of Mathematics". August 27~30, 2012. edited by Tsukane Ogawa. The papers presented in this volume of RIMS Kôkyûroku Bessatsu are in final form and refereed.
著者
島 岩
出版者
マハーラーシュトラ研究会
雑誌
マハーラーシュトラ (ISSN:03882365)
巻号頁・発行日
no.5, pp.104-125, 1999-07-01

金沢大学文学部比較文化学
著者
足立 直人 大沼 悌一 久野 武 村松 玲美 鈴木 一郎
出版者
一般社団法人 日本てんかん学会
雑誌
てんかん研究 (ISSN:09120890)
巻号頁・発行日
vol.10, no.3, pp.260-267, 1992
被引用文献数
1

側頭葉てんかん (TLE) 患者27例と特発性全般てんかん (IGE) 患者25例, 健康正常者 (健常者) 18例に対しDot counting testを行い, その注意認知機能を測定した。てんかん群において, Dot counting testの成績 (DC score) と年齢, 性, てんかん罹病期間, 発作頻度との相関はなく, わずかに知能との相関を認めた。<BR>てんかん類型ごとに健常者群と比較したところ, TLE群は有意な低成績 (p=0.006) を示したがIGE群は有意な差はなく, TLE群に注意の障害が多く認められた。<BR>服用抗てんかん薬についてみると, 多剤服用群は健常者群に比して有意に低成績であり, 単剤服用群は有意な差を認めなかった。服用抗てんかん薬の種類による成績の差を認めなかった。ただしPHT服用患者の血中PHT濃度は, DC scoreとの間に有意な負の相関を認めた。
著者
中山 清
出版者
The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan
雑誌
有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.64-72, 1977-01-01 (Released:2009-11-13)
参考文献数
38
被引用文献数
1 2

The lack of L-lysine, an essential amino acid, in cereals provoked many studies on L-lysine production by both chemical synthesis and microbial method. However, the production of L-lysine in a large scale had to wait until 1958, whn the fermentation process using a auxotrophic mutant of Corynebacteriurn glutamicum was establisheed by Kyowa Hakko Kogyo Co.. Recently another fermentation process using a regulatory mutant of Brevibacterium flavurn was developed by Ajinomoto Co.. Now the both processes have been further improved and are being used for the industrial production, which reached to 10, 00020, 000 tons per year. The amount apt to change depending on the change of the production of soybean meal and fish meal. Very recently, third industrial process was developed by Torey Co.. In the process, racemic α-amino caprolactum synthesized from cyclohexene is converted intoL-lysine by the combined action of L-aminocaprolactum hydrolase and aminocaprolactum racemase.

1 0 0 0 月刊時事

出版者
時事新聞社
巻号頁・発行日
1955
出版者
月刊時事社
巻号頁・発行日
0000

1 0 0 0 OA 照明と心理

著者
高橋 春藏
出版者
一般社団法人 照明学会
雑誌
照明学会雑誌 (ISSN:00192341)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.23-34, 1938 (Released:2011-02-09)
参考文献数
9
著者
山本 博徳 緒方 晴彦 松本 主之 大宮 直木 大塚 和朗 渡辺 憲治 矢野 智則 松井 敏幸 樋口 和秀 中村 哲也 藤本 一眞
出版者
一般社団法人 日本消化器内視鏡学会
雑誌
日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)
巻号頁・発行日
vol.57, no.12, pp.2685-2720, 2015 (Released:2015-12-25)
参考文献数
282
被引用文献数
13

カプセル内視鏡・バルーン内視鏡の開発・普及により,小腸領域においても内視鏡が疾患の診断・治療に重要な役割を果たすようになった.小腸内視鏡の適応として最も頻度が高いのは,いわゆる原因不明の消化管出血(obscure gastrointestinal bleeding:OGIB)である.その他には小腸狭窄,腫瘍,炎症性腸疾患などにおいて小腸内視鏡の有用性が確認されている.小腸内視鏡の有用性が認識された今,臨床現場で安全かつ効率的に使用し,最大限の効果を得るためには一定の指針が必要となる.そこで,日本消化器内視鏡学会では,日本消化器病学会,日本消化管学会,日本カプセル内視鏡学会の協力を得て,現時点で得られるだけのエビデンスに基づく「小腸内視鏡診療ガイドライン」を作成した.しかし,まだ比較的新しい内視鏡手技であり,エビデンスが不十分な部分に関しては専門家のコンセンサスに基づき推奨度を決定した.本ガイドラインは小腸疾患診療のガイドラインとしての疾患中心のまとめではなく,小腸内視鏡というモダリティを中心としたガイドラインとして作成し,小腸内視鏡としては臨床現場の実情に即して小腸カプセル内視鏡とバルーン内視鏡に絞り,指針を作成した.
著者
河西 宏祐 松戸 武彦 三宅 明正
出版者
千葉大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1987

1 本研究は, 日本における産業別労働組織が,どのような構造的, 機能的特質をもっているかを, 歴史的, 実態的に解明することを目的とした.2 まず歴史的研究についてみれば, 戦後の主要労働争議に関して, 数多くの文書資料を収集した他, 当時の関係者から証言を収集した. これらを分析, 検討を加えた結果, 次の諸点が明らかとなった.(1)日本では戦後の約10年間, 企業別組合よりも産業別組合が運動思想における主流の位置を占め, 産業別労使関係が主たる労使関係制度を作りだしていた.(2)1955年前後, 主要な産業において大争議が瀕発し, それを契機として産業別組合の解体, そして企業別組合の時代へと推移している. したがって日本において企業別組合が制度として定着するのは, 1955年以降である.3 1955年以降の現在に至る「企業別組合主義」の時代について, 海運, 造船, 私鉄などの各産業の産業別組織について実態調査を行なった結果, 次のことが明らかとなった.(1)これら, 日本の産業構造の中軸を支えてきた各産業においては, 現在においても, 産業別労災組織の影響力がきわめて強い.(2)最近, 労働運動の停滞がいわれる中にあって, これらの産業では, むしろ逆に組合運動の活性化の傾向がみられる.(3)各産業における組合運動の活性化の条件は, 次のものである. <1>産業別組織が産業政策を作成し, 経営者側団体との交渉, 協議を通じて, その実現に成功している. <2>産業別組織が労働条件に関するモデル水準を設定しそのための到達闘争を指導する他, 強力な産業別機能を展開している. <3>産業別組織が労働管理制度を平等原理によって再構成し, その中の人事考課の余地を少なくしている.
著者
遠藤 薫
出版者
特定非営利活動法人 横断型基幹科学技術研究団体連合
雑誌
横幹 (ISSN:18817610)
巻号頁・発行日
vol.1, no.1, pp.43-50, 2007 (Released:2016-04-14)
参考文献数
26
被引用文献数
1

This paper considers the view of artifact in the Japanese culture, through the comparison with aWestern Europe modern culture. Concretely, though the clock technology had been introduced into Japan in the Muromachi age, why it had not developed to the automatic technology as inWestern Europe is discussed.