著者

寺井雅和

雑誌

コンクリート工学年次大会2018(神戸)

巻号頁・発行日

2018-06-20

---

竹材を主筋に用いた竹筋コンクリート構造を実現するため,これまで竹とコンクリートの付着性状,梁部材の曲げ変形性能評価を行ってきた。これに続き,竹筋コンクリート梁部材のせん断耐荷力を評価することを目的として,7体の供試体を製作し実験を行った。竹材は軟らかいため,竹筋コンクリート梁は,鉄筋コンクリート梁に比べ剛性が小さい荷重変形性能を示し,耐力は既往の算定式では適切に評価できなかった。そこで,せん断抵抗に寄与する要因としてダウエル作用に着目し定量的に算定を行い,竹筋コンクリート梁のせん断耐荷力を適切に評価することができた。

著者

内閣府知的財産戦略推進事務局

出版者

著作権情報センター

雑誌

コピライト (ISSN:09129782)

巻号頁・発行日

vol.61, no.724, pp.17-33, 2021-08

著者

重野 純

出版者

日本音楽教育学会

雑誌

音楽教育学 (ISSN:02896907)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.33-37, 2009 (Released:2017-08-08)

参考文献数

26

著者

入戸野 宏

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.312-321, 2017 (Released:2019-03-22)

参考文献数

31

被引用文献数

1

---

Experimental psychologists and corporate researchers generally have very different goals. Whereas the former are more interested in deepening our understanding of the human mind and human behavior, the main task of corporate researchers is to bring a new product or service into reality. In this paper, how experimental psychology can assist product design and development was discussed. Experimental psychologists have three resources that are not usually employed by corporate researchers who do not specialize in psychology. These resources are: (a) skills in collecting multifaceted data from humans through the use of a wide variety of methods, (b) a general framework for understanding human functions and constraints, and (c) up-to-date knowledge on human behavior in a specific domain. The concrete steps that university psychology researchers can take to collaborate with corporate researchers were presented.

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.71, no.11, pp.510-512, 2021-11-01 (Released:2021-11-01)

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.71, no.11, pp.505-509, 2021-11-01 (Released:2021-11-01)

著者

井上 孝

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.71, no.11, pp.504, 2021-11-01 (Released:2021-11-01)

著者

情報メディア学会 第20回研究大会企画委員会

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.71, no.11, pp.502-503, 2021-11-01 (Released:2021-11-01)

著者

玉田 和恵

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.71, no.11, pp.496-501, 2021-11-01 (Released:2021-11-01)

---

Society5.0の実現に向け,自分が問題に直面した際に,高度情報技術を活用して目的や解決策を適切に発想し,情報モラルを活用して問題解決できる人材の育成が求められている。本特集でテーマとなっている「インターネット上に発信された情報を消すことが困難である」という課題は,情報モラルの重要な課題である。本稿では,情報モラル問題解決力を育成するための「3種の知識による情報モラル指導法」を解説し,消えない問題をどう自分事として考えさせるかという工夫について述べる。

著者

湯淺 墾道

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.71, no.11, pp.491-495, 2021-11-01 (Released:2021-11-01)

---

SNSのユーザーの増加,個人が利用するインターネットサービスの増加と多様化,クラウドサービスの普及などによって,最近,故人のデジタルデータの扱いが注目されるようになった。故人のデジタルデータに関しては,日本では統一した法制度は存在しない。またEUのGDPRや日本の個人情報保護法は,保護の対象を原則として生存者に限定している。これに対してアメリカでは,多くの州が死者のパブリシティの権利を認めている。本稿では,故人のデジタルデータに関する取り扱いについての各国の法制度を比較し,ユーザーがどのように対処すべきかを検討する。

著者

石原 友信 吉武 希

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.71, no.11, pp.478-483, 2021-11-01 (Released:2021-11-01)

---

インターネット利用の増加とともに,名誉毀損や,プライバシー侵害,誹謗中傷などに関する違法・有害情報相談センターへの相談件数は年々増加している。当センターはSNS等でこれらの被害を受けたとする相談者に対し,削除依頼などをアドバイスしている。これらは「被害者救済」と発信者の「表現の自由」のバランスに配慮した関連法令やガイドライン沿った対応となる。権利侵害の申立者が,SNS等の削除要件を理解することが難しい事等,複雑化する環境において,日々利用者をサポートする当センターに求められる役割はますます重要性を増している。

著者

石井 夏生利

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.71, no.11, pp.472-477, 2021-11-01 (Released:2021-11-01)

---

本稿は,インターネット上の個人情報,プライバシー侵害情報等の削除に関する国内外の議論動向を概観し,今後の検討課題を示すことを目的とする。個人の権利利益を侵害する情報を削除するための法的手段について,国内外の動向を整理した上で,「忘れられる権利」を巡るEU(European Union)の議論動向として,欧州司法裁判所(Court of Justice of the European Union)の諸判決及び一般データ保護規則(General Data Protection Regulation)の規定を取り上げ,「忘れられる権利」を巡る国内の議論動向として,検索結果削除に関する裁判例及び個人情報の保護に関する法律の改正に触れた上で,解釈上及び制度上の課題を述べる。

著者

池田 貴儀

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.71, no.11, pp.471, 2021-11-01 (Released:2021-11-01)

---

今日,私たちの生活や仕事などのあらゆる場面においてインターネットは必要不可欠な存在となっています。インターネットは匿名性の高さが特徴の一つですが,コンテンツやサービスの利用時には氏名,住所,メールアドレスなどの個人情報が求められ,他方で通信履歴,行動履歴,位置情報なども事業者に取得・蓄積されており,これらの情報が何らかの理由で紐付づいてしまうと容易に個人が特定される恐れがあります。個人情報に関する問題として,企業や組織による情報漏洩事件が大きく話題になりますが,私たちの身近でも起こりうる可能性があります。例えばブログやSNSへの何気ない投稿から個人が特定され,誹謗中傷やプライバシー侵害につながる事例も増えつつあり,近年は社会問題となっています。一度公開された情報は複製が容易なことから急速に拡散し,そして半永久的に残り続けるため後から消すことが極めて困難です。そこで本特集では,インターネット上に不本意な形で個人情報が公開されている場合,その情報は消すことができるのかという切り口から,個人情報について考えてみたいと思います。まず,石井夏生利氏(中央大学)には,検索結果の削除を巡る諸問題について,国内外の「忘れられる権利」の動向を踏まえながら概説いただきました。次に,石原友信氏(違法・有害情報相談センター)と吉武希氏(株式会社メディア開発綜研)には,総務省支援事業である違法・有害情報相談センターの相談事例から,削除依頼を自ら行う必要のある相談者への支援体制,削除依頼先ごとの特徴や問合せ方法を紹介いただきました。続いて,数藤雅彦氏(五常総合法律事務所)には,インターネット上の肖像権侵害という観点からプロバイダに裁判手続を通じて行う発信者情報開示請求事件について分析を行い,裁判所の判断傾向を解説いただきました。次に少し視点を変えて,湯淺墾道氏(明治大学)には,個人情報保護法の保護対象から外れる故人のデジタルデータについて,様々な捉え方をしている海外の法制度を概観のうえ,日本の現状を分析し,今後の法整備で必要となる要点を整理していただきました。最後に,玉田和恵氏(江戸川大学)には,生徒や学生への情報モラル問題解決力の育成という教育的側面から,あらゆる世代にも通じる知識や考え方について解説いただきました。情報通信技術の急速な発達とその普及で様々な利便性が向上し,誰もが容易に情報を発信できる時代にあるなか,本特集が,より身近な問題として個人情報を考えるための契機となれば幸いです。(会誌編集担当委員:池田貴儀(主査),青野正太,中川紗央里,野村紀匡)

著者

橋本 征雄

出版者

月刊タイムス社

雑誌

月刊times

巻号頁・発行日

vol.43, no.7, pp.42-44, 2019-08

著者

中嶋 哲也

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.95-107, 2016-11-30 (Released:2018-03-12)

参考文献数

15

---

Only a few historical studies have examined Japan’s martial arts during the Second Sino-Japanese War of 1937-1945. Those studies that do exist tend to focus on the controversy surrounding “sengika,” or the militarization of martial arts. Extant research has documented that sengika was recommended by the Martial Arts Promotion Committee (MAPC), which was instituted by the government as an advisory body in December 1939. Previous research indicates that the commissioners of the MAPC were not universally enthusiastic about sengika. The purpose of this study is to delineate the process by which internal opposition to sengika was transformed into support on the committee.This research has yielded the following results: the commissioners originally critical of the sengika came to concur that martial arts could have useful military applications. They emphasized the combative effectiveness of martial arts that is not evident in sport-oriented practices, and aimed to distinguish between the martial arts and sports with the intention of protecting the uniqueness of Japanese martial arts. This stance, however, prevented them from offering a protest against sengika.One area for further investigation is why those officials intent on preventing the Westernization of martial arts (making them into sports) chose to make the combative effectiveness of martial arts their central issue. Subsequent research on the role of martial arts during wartime will need to address in greater detail this effort to prevent the treatment of martial arts as sport.

著者

Riki Watabe Hiroyuki Kamata

出版者

Research Institute of Signal Processing, Japan

雑誌

Journal of Signal Processing (ISSN:13426230)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, pp.227-231, 2021-11-01 (Released:2021-11-01)

参考文献数

8

---

In this paper, we propose a novel method for estimating the time delay in chaotic time series analysis. In recent years, focusing on the shape of an attractor using persistent homology has attracted attention. However, this method has a problem in that the calculation cost is enormous. In the proposed method, we aim to improve the calculation speed while considering the geometric shape of the attractor by focusing on the distance between the points in the data group.

出版者

日本オーストリア文学会

雑誌

オーストリア文学 (ISSN:09123539)

巻号頁・発行日

vol.29, 2013

著者

紅林 伸幸

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.174-188, 2007-06-29 (Released:2018-12-26)

被引用文献数

4

---

日本の教師集団は、学級王国的な教師文化とプライバタイゼーションの進行によって、プライベートな領域には踏み込まず、実践を主体的に交流させることには消極的であるという、日本特有の"限定的な同僚性"を発達させてきた。この同僚性は、主体的・自律的な学校運営を行うことが課題となっている現在の学校にとっては必ずしもプラスに機能するものではないが、個人としての教師にとっては居心地の良い場所を提供してくれる都合の良い同僚性である。それゆえに、その問題性が教師自身に自覚されないという問題の深刻さを抱えている。本稿では、学校臨床社会学の立場から日本の教師文化における同僚性の将来像を展望し、主体的・自律的な学校運営を基礎づける教師の同僚性のスタイルとして、医療現場で取り組みが始まっているチーム医療から《チーム》のアイデアを学ぶ。専門性を主要な要件とし、柔軟性を主要な構造特性としている《チーム》というスタイルは、100年を超える学校化の進展の中で《集団化主義》という独自の特性を身体化してきた日本の教師に、新しい協働の同僚性の可能性を開く。

著者

荒 義昭

出版者

じほう

雑誌

月刊薬事 = The pharmaceuticals monthly (ISSN:00165980)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.85-87, 2014-01

著者

石塚 直樹

出版者

農業環境技術研究所

雑誌

農業環境技術研究所報告 = Bulletin of National Institute for Agro-Environmental Sciences (ISSN:09119450)

巻号頁・発行日

no.34, pp.81-100, 2015-03

---

本研究では、衛星リモートセンシング技術を用い、2011年3月11日の東日本大震災にともない発生した福島第一原発の事故による農地の放射性物質汚染の評価に資するため、2011年の福島県および隣接県における農地の環境状態の把握を試みた。光学高分解能衛星画像を用いることで、事故後約1ヶ月を経た農地の地表面状態を判読した。また、2011年度産の湛水圃場を衛星画像から検出し、分布状態を把握した。ここでは、天候に左右されずに確実に観測可能なSARを用いて湛水期に観測を行うことで、福島、茨城、栃木、群馬、宮城という広域の約320万筆以上の農地に対し湛水判別を行い、湛水分布図を作成した。この結果は、農地土壌における放射性物質濃度分布図を作成する上で利用された。