著者

磯野 直秀

出版者

日本動物分類学会

雑誌

タクサ:日本動物分類学会誌 (ISSN:13422367)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.14-18, 1999-02-15 (Released:2018-03-30)

参考文献数

3

著者

牟禮 恵美子

出版者

青山学院大学大学院会計プロフェッション研究学会

雑誌

会計プロフェッション (ISSN:18809502)

巻号頁・発行日

no.12, pp.159-168, 2016

著者

船津 香住 西村 南美 井上 容子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.58, pp.268, 2006

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【目的】これまでに階段の昇降し易さに関して、明視要素と段形状の関わり、ならびに順応の変化を考慮した評価法を提案している。同法は照度一様な実験室実験と屋内階段での検証実験に基づいたものであり、「物理量→物理量評価→良否評価→昇降のし易さ」という階層構造となっている。本報では、屋外階段の実測調査と評価実験結果を基に、屋外階段への適用性を検討する。【方法】建物内外をつなぐ階段や屋外階段において、光、色、寸法、材料などの物理環境の実測調査と、被験者による階段昇降時の評価実験を行っている。評価項目は、明るさや段寸法の大小、段の見え方や段寸法の良否、昇降のし易さ、昇降時の怖さ、などである。これらの結果を基に、既提案法の屋外階段に対する予測精度を検討している。対象階段は10箇所、被験者は各5名である。【結果】検討対象とした屋外階段の照度や輝度の範囲は、これまでの屋内階段の検討範囲を大きく越えた幅広いものであり、また、屋外から建物内へのアプローチ階段の場合、段面の照度変化も大きい。従って、明るさや寸法などの物理量に対する主観評価(物理量評価)に関しては、既提案法による予測値と被験者の評価値(実験値)の整合性は低い。このため、物理量から予測した階段の見え方や寸法の良否および昇降のし易さの予測精度は低い。一方、物理量評価の実験値から、良否評価や昇降のし易さを予測した場合には、予測値と実験値の間に十分な相関が認められる。このことより、従来法の中の物理量評価の予測方法を補正することによって、実用可能な屋外階段の評価式を得ることができると考えられる。今後、多種の屋外階段の実測調査ならびに昇降評価実験に基づいて、屋外階段の評価式を求めていく。

著者

水崎 節文 森 裕城

出版者

日本選挙学会

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

no.13, pp.50-59,269, 1998

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The general election held on October 20, 1996 was the first election after the 1994 electoral reform of the House of Representatives. The new electoral system combines two different electoral systems: a single-member constituency system (300 seats) and a proportional representation system (200 seats). Using locality-level aggregate data, this paper examined the impact of the new electoral system on voting behavior and campaign strategies, and identified a mechanism through which a voter's choice of candidates/parties in one system influences his/her choice in the other.

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1398, pp.78-84, 2007-07-02

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そう言って拳を突き上げると、球場は興奮のるつぼと化した。だが、そんなヤンキースファンも、契約金額を知って、もう一度、驚いたことだろう。 年俸2800万ドル(約33億6000万円)。年俸換算にして史上最高額となる金額だ。昨年はヒューストン・アストロズに在籍し、7勝6敗の成績に終わっている。

著者

大宮 明子

雑誌

十文字学園女子大学紀要 = Bulletin of Jumonji University (ISSN:24240591)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.119-131, 2021-03-28

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カナダは2 言語教育が進んでおり、その取り組みは、2020年度から小学校5 年生から英語教科化が始まった日本における英語教育に対して一定の示唆を与えると思われる。10州と3 つの準州から成るカナダは連邦レベルでは英語とフランス語が公用語とされているが、2 つの州と1 つの準州及び首都オタワ付近以外の地域では、カナダ国民は日常生活でフランス語を使う機会は非常に少ない。学齢期においては、公用語がフランス語であるケベック州では英語が、公用語が英語であるその他の州ではフランス語が、必修科目となっている。本稿は現在のカナダの英語圏において、第二言語としての英語及びフランス語の学びがどのようになされているのか、それらの学びにおいてどのような課題があるのかを述べた。 まず第二言語としての英語の学びにおいては、母語または家庭で話される言語が英語でない子どもたちが対象となるが、英語圏のオンタリオ州教育省は指針の中で、学校や家庭において母語をサポートし続けることが英語の学びに繋がることを述べている。 また第二言語としてのフランス語の学びにおいては、コアフレンチ及びイマージョン教育プログラムが設定され、子どもや保護者の希望によってプログラムを選択することができる。イマージョン教育の開始年齢やどの科目をフランス語で学ぶかについて、同一州内でも地区により異なる。その具体例をいくつか挙げるとともに、バイリンガルになるために有効とされるイマージョンプログラムに参加しても、継続し続けることは難しいという現状を示した。また、学齢期に英仏のバイリンガルであっても、卒業後もバイリンガルであり続けることの困難さも明らかになった。 このようなカナダでの二言語教育の取り組みから、日本における英語教育に対してどのような示唆を得ることができるか、について論じた。

著者

西川 哲治

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.286-287, 1987-03-05 (Released:2020-04-16)

著者

中津 正樹 藤木 淳

雑誌

エンタテインメントコンピューティングシンポジウム論文集

巻号頁・発行日

no.2021, pp.255-257, 2021-08-23

著者

沼田 祐子 角濱 春美 大久保 暢子 早瀬 良 佐々木 杏子 三上 れつ 菱沼 典子

出版者

日本看護技術学会

雑誌

日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.95-103, 2018 (Released:2018-12-20)

参考文献数

24

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根拠のある新しい看護技術の普及は看護にとって喫緊の課題である. この課題に対し, イノベーションという言葉がしばしば用いられるが, その意味するところはあいまいである. そこで本研究は, 根拠のある新しい看護技術の普及戦略モデルを構築するために, 現在の日本の看護における「イノベーション」の概念を明らかにすることを目的とした. 研究方法はRodgers (2000) の概念分析の手法を用い, 「イノベーション」「看護」を含む和文献15件を分析した. その結果, 日本の看護におけるイノベーションの先行要件は, 問題の存在に気づき, 解決するために新しい技術を採用する過程であり, その過程に作用する要因があった. 属性は既存の看護技術や行動様式にとり替わる根拠に基づく技術の内容であり, その技術が組織に取り入れられることが一次的帰結, 取り入れた技術の施行による成果が二次的帰結であった. 看護におけるイノベーションは, 先行要件から帰結まで, 新しい看護技術の普及過程を示すものであり, 普及に影響する要因を含むものであった.

著者

気象衛星センター

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, 2007-01-31

著者

横井 雅子

出版者

国立音楽大学

雑誌

音楽研究 : 大学院研究年報 (ISSN:02894807)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.33-40, 2014-03

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本稿は平成23〜25年度科学研究費補助金(基盤研究B)による研究プロジェクト「ドイツ・フォークトラントにおける楽器製造の歴史と現状に見る伝統継承と地域再生」に基づき、ドイツ・フォークトラント地方と隣接して楽器製造により16世紀から知られてきたチェコ・西ボヘミア地方の楽器産業の様相を検討したものである。ドイツのフォークトラント地方では大小の楽器会社・工房がそれぞれの特色を生かしながら現在も地域内の市町村の主要産業を形作ると同時に、楽器製造の技術の継承を体系的に行い、また公立、私立の楽器博物館・コレクションの存在や楽器演奏のコンクール、フェスティヴァルなどによって観光化が図られている。一方のチェコ・西ボヘミアの現状については近年の報告が限定的であったため、3年間にわたって現地調査を重ねた。調査の視点は以下の通りである。 / (1)調査地における現在の楽器製造の状況把握 / (2)楽器製作の技術の伝承の様子の確認(特に体系的教育) / (3)調査地の楽器製造史に関する当該地の認識 / (4)楽器製造に関わるイヴェントの有無、地域振興への寄与という点からの観察 / 調査地はクラスリツェ、ルビ、およびヘプの3か所である。管楽器を中心に製造するクラスリツェでは大手メーカー以外には楽器製造を手掛ける個人の工房はなく、また楽器製造の技術の伝承を体系的に行う教育機関が閉鎖され、市が所有していた楽器コレクションも非公開の状態で保存されるなど、「楽器の町」と呼ばれてきた存在感にも陰りが感じられる。ルビは一貫して弦楽器製造で知られてきた町で、民営となった旧国営会社と後発の民営会社の他、複数の個人工房が活動しており、ある程度の活気が感じられるが、8年前より当地にあった楽器製作を教える専門学校が20km離れたヘプに移転し、楽器作りの技術の伝承に関わる状況は楽観視できない。なお、楽器の品評会は依然としてこの町で行われており、また専門学校にあった楽器コレクションも旧国営企業のショールームで公開されており、その点ではクラスリツェよりは好ましい環境が残っていると判断できる。チェコの楽器産業は国内経済が好景気と見なされていた2000年代半ばにも売上高、雇用者数、輸出状況のいずれにおいても下降傾向にあり、とりわけ生産高においては2000年代後半には劇的に減少している。この背景には東アジア諸国の安価な楽器が世界市場を席巻していることが挙げられるだろう。ドイツ側でも決して楽観できる状況ではないが、「楽器製造の地域」という特徴を生かした活性化の試みが見られる。楽器産業が依然として町の主たる産業である西ボヘミアの楽器作りの町でも、こうした特徴を活用した仕組みを作ることによって現状にいくらかでも変化をもたらすことが必要なのではないかと結論づけた。

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.128, no.1, pp.Cover01_01-Cover01_02, 2019

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<p> 台風22号の通過後に冬型の気圧配置が強まり,近畿・東京地方では木枯らし1号が発表された.長野県北部にも季節風に伴う雪雲が侵入し,根子岳中腹から山頂では弱い降雪と霧氷が発生した.霧氷は短時間で広範囲の樹木に付着するため,低地から見上げると山頂が冠雪したと誤認されることもある.雪雲は背が低く,上空には青空が時折現れ,一方で上田盆地周辺は紅葉が見ごろだ.晩秋は中部山岳域北部の山々が彩を豊かにする季節である.</p><p>(写真・解説:上野健一 2017年10月30日撮影)</p>

著者

清田 善樹

雑誌

聖徳学園岐阜教育大学紀要 = Bulletin of Gifu College of Education (ISSN:09160175)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.213-231, 1994-09-30

著者

清田 善樹

雑誌

聖徳学園岐阜教育大学紀要 = Bulletin of Gifu College of Education (ISSN:09160175)

巻号頁・発行日

no.28, pp.213-231, 1994-09-30

著者

田村 晃一

出版者

青山考古学会

雑誌

青山考古

巻号頁・発行日

no.29, pp.107-132, 2013-03

著者

古畑 徹

出版者

朝鮮史研究会

雑誌

朝鮮史研究会論文集 (ISSN:05908302)

巻号頁・発行日

no.36, pp.25-54, 1998-10

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金沢大学人間社会研究域歴史言語文化学系[備考] 著者本人による修正書き込みあり。本文PDF 後方ページに英文抄録あり。

著者

武上 真理子

出版者

関西学院大学大学院言語コミュニケーション文化学会

雑誌

言語コミュニケーション文化 (ISSN:13489593)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.29-44, 2004-12

著者

麻生 太郎

出版者

自由民主党

雑誌

月刊自由民主 (ISSN:13425005)

巻号頁・発行日

no.509, pp.p42-65, 1995-08

著者

黒田 学 バユス ユイス 小西 豊 仲 春奈 荒木 穂積 平沼 博将 荒木 美知子

出版者

立命館大学産業社会学会

雑誌

立命館産業社会論集 (ISSN:02882205)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.23-44, 2013-09

著者

田村 伊知朗

出版者

北海道教育大学函館人文学会

雑誌

人文論究 (ISSN:0446804X)

巻号頁・発行日

no.76, pp.119-128, 2007-03