著者

建部 正義

出版者

経済理論学会

雑誌

季刊経済理論 (ISSN:18825184)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.87-89, 2011-10-20 (Released:2017-04-25)

著者

押川 正毅

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.17, no.5, pp.5_25-5_31, 2012

被引用文献数

1

著者

竹本 正幸 岩本 誠吾 浅田 正彦 真山 全

出版者

関西大学法学会

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.491-524, 1990-10-31

著者

並松 信久

出版者

京都産業大学

雑誌

京都産業大学論集. 社会科学系列 (ISSN:02879719)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.1-29, 2007-03

---

現代イギリスの農業環境政策は、政策の受け皿となる農業従事者に土地管理人としての役割を求めている。この役割は現在、新たに築いていこうとするものではなく、すでに18~19世紀のイギリス農業においてみられることであった。イギリスは農業環境政策の実施にあたって、この伝統的な考え方に大きく依存している。 本稿は18~19世紀イギリスにおいて土地管理という概念が、どのようにして形成されたのかを検討したものである。従来までの研究においては、土地管理に関しては共有地の利用を取り上げることが多かった。本稿ではむしろ共有地が減少していったとされる農業革命期を対象にして、この時期の土地所有構造や農業規模、そして囲い込みなどを再検討することによって、土地所有主体である地主、土地利用主体である借地農という分類(伝統的な分類ではもう一つの農業労働者が入る)だけでなく、土地管理主体である土地管理人(あるいは執事)という存在を明らかにした。 土地管理人は主に地主所領の管理を担当する専門職となっていくが、所領経営には欠かせない存在となっていった。19世紀中期に生まれるイギリスの農業カレッジは、土地管理人を養成したともいえる。地主所領は19世紀末頃まで土地管理人によって維持されることになるが、その後、衰退する。しかしながら、土地管理という考え方は消えることなく、20世紀になってその対象を土地という平面だけではなく環境という立体へと、さらに広げていく。

著者

江頭 満正

出版者

尚美学園大学芸術情報学部

雑誌

尚美学園大学芸術情報研究 = Journal of Informatics for Arts, Shobi University (ISSN:18825370)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.1-16, 2019-03

---

ミュージックフェスティバルへの参加は、多くの社会の人々にとって重要かつますます一般的な経験となっているが、出席の結果として訪問者が得る利益の種類についてはほとんど知られてない。本研究は、日本の新潟県で開催されるフジロックフェスティバルに参加した人々の特徴と、反応を調べることによって前者の側面に焦点を当て、消費者マーケティングの考察への洞察を提供することを目的としている。音楽フェスティバルへの参加、消費行動、および満足度に影響を与える動機付けの調査を実施した。 調査結果に基づいて、参加者の芸術的、音楽的、社会的および心理的なニーズによりよく応えるために、フェスティバルのデザインを改善し、それによって体験のインパクトと深みを増すために、音楽フェスティバルマネジメントを提案した。

著者

石坂 浩一

出版者

立教大学

雑誌

史苑 (ISSN:03869318)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.p137-156, 1987-05

著者

永濱 良太 福田 秀文 福田 隆一 藤井 康成

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2002, 2002

著者

黒飛 功二朗 長谷川 博

出版者

日経BP社

雑誌

日経ニューメディア (ISSN:02885026)

巻号頁・発行日

no.1622, pp.3-5, 2018-08-27

---

朝日新聞社が朝日放送テレビと共同で展開する「バーチャル高校野球」のライブ中継(地方大会と全国大会)がスポーツメディア「SPORTS BULL(スポーツブル)」で2018年7月4日から8月21日にかけて実施された。地方大会では709試合を、全国大会については全55試合を視…

著者

松澤 佑次

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.100, no.4, pp.894-896, 2011 (Released:2013-04-10)

著者

馬野 雅之 黒田 貴顯 安野 翔平 阿波 康成 高松 聖仁

出版者

中部日本整形外科災害外科学会

雑誌

中部日本整形外科災害外科学会雑誌 (ISSN:00089443)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.159-160, 2018

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1906年07月06日, 1906-07-06

著者

Junqin Zhang Yuxi Ge Heng Zhang Zi Wang Weiqiang Dou Shudong Hu

出版者

Japanese Society for Magnetic Resonance in Medicine

雑誌

Magnetic Resonance in Medical Sciences (ISSN:13473182)

巻号頁・発行日

pp.mp.2021-0067, (Released:2021-08-21)

参考文献数

24

被引用文献数

4

---

Purpose: Mucinous adenocarcinoma (MA) is associated with worse clinicopathological characteristics and a poorer prognosis than non-MA. Moreover, MA is related to worse tumor regression grade and tumor downstaging than non-MA. This study investigated whether lesions in MA and non-MA can be quantitatively assessed by T2 mapping technique and compared with the diffusion-weighted imaging (DWI).Methods: High-resolution MRI, DWI, and T2 mapping were performed on 81 patients diagnosed with rectal cancer via biopsy. Afterward, T2 and apparent diffusion coefficient (ADC) values were manually measured by a senior and a junior radiologist independently. By examining surgical specimens, the patients with MA and non-MA were identified. Inter-observer reproducibility was tested, and T2 and ADC values were compared using Mann–Whitney U test. Finally, receiver operating characteristic (ROC) curves were drawn to determine the cut-off value.Results: Of the 81 patients, 11 patients with MA were confirmed by pathology. The inter-observer reproducibility of T2 and ADC values showed an excellent intraclass correlation coefficient (ICC) of 0.993 and 0.913, respectively. MA had higher T2 (87.9 ± 5.11 ms) (P = 0.000) and ADC (2.03 × 10−3 mm2/s) (P = 0.000) values than non-MA (66.6 ± 6.86 ms and 1.17 × 10−3 mm2/s, respectively). The area under the ROC curves (AUC) of the T2 and ADC values were 0.999 (95% confidence interval [CI]: 0.953–1) and 0.979 (95% CI: 0.920–0.998), respectively. When the cutoff value in T2 mapping was 80 ms, the Youden index was the largest, sensitivity was 100%, and specificity was 97%.Conclusion: As a stable quantitative sequence, T2 mapping of MRI is useful in differentiating MA from non-MA. Compared to ADC values, T2 values are also diagnostically effective and non-inferior to ADC values.

著者

岩崎 裕治 堀江 久子 藤野 孝子 益山 龍雄 加我 牧子

出版者

日本重症心身障害学会

雑誌

日本重症心身障害学会誌 (ISSN:13431439)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.317, 2016

---

はじめに東京都の委託事業として、平成25年度より3年間、東京都重症心身障害児(者)在宅医療ケア体制整備モデル事業を実施したので、その内容と効果につき報告する。目的この事業の目的は、重症心身障害児(者)(以下、重症児(者))が地域で安心して暮らせるために身近なかかりつけ医を増やす、また地域のネットワーク構築を図るというものである。方法江東区、江戸川区、墨田区、中央区の4区で、連絡会、研修会の開催、事例集発行、かかりつけ名簿作成等実施した。また医療機関ならびに重症児(者)の保護者を対象にアンケート調査を実施した。結果3年目では診療所の1176施設中507施設から回答があった。重症児(者)の診療は、83施設で行っており、定期的な診察、体調不良の初期治療、予防接種などであった。連携・支援の条件では、通院している病院との情報共有、症状悪化時の病床確保などであった。初年度と3年目を比較すると、回収率(17.7→43.1%)、診療している施設数(21→83)ともに増加がみられた。かかりつけ医名簿への登録も24→114施設へと増加した。病院では55施設中22施設より回答があり(回収率40.0%)、重症児(者)の緊急時受け入れ可能7施設、レスパイト入院受け入れ可能5施設であった。保護者へのアンケートは2年目に実施し、141名中75名がすでに地域の診療所で診療を受けていた。内容は定期診察、予防接種などで、また歯科、耳鼻科、眼科なども多かった。考察この事業の実施により、地域での重症児(者)の診療の拡大に効果があった。しかし各医師会での取り組みや、他の小児在宅医療連携拠点事業なども同時に実施されており、これらの影響も大きいと思われた。地域での有効な在宅医療の展開には、他の取り組みとの連携が必要であった。また医師以外の職種(訪問看護、相談支援専門員など)との連携も重要と考えられた。

著者

木村 優里 Yuuri Kimura

出版者

東京理科大学

巻号頁・発行日

2019-03-19

---

2018

著者

大黒 雅之 アレンズ エドワード デディア リチャード チャン ウイ 片山 忠久

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.67, no.561, pp.31-39, 2002

被引用文献数

3 17

---

1.はじめに 無風時の全身の着衣量についてはすでに多くの基準の中に整理されている。また、裸体表面については、無風・有風時の部位別の対流熱伝達の研究例も多い。しかし、部位別の着衣表面での対流熱伝達率や着衣熱抵抗に関する研究は少ない。2.研究方法 (1)従来法による着衣熱抵抗の評価 着衣抵抗を求めるに当たり、従来法は(1)、(2)式に基づいている。つまり、裸体表面における空気層抵抗をもって、着衣表面の空気層抵抗とする方法が取られている。(2)直接法による着衣熱抵抗の評価 人体各部の熱抵抗は(3)式で表され、サーマルマネキンで熱量と皮膚温度が解っていれば、着衣の表面温度を測定することにより、着衣抵抗が直接算出できる。(3)対流熱伝達率の評価 サーマルマネキンにおける人体各部の熱損失は(4)(5)式で表され、各部の総合熱伝達率から放射熱伝達率を差し引くことにより各部の対流伝達率が算出できる。(4)放射熱伝達率の評価 サーマルマネキンにおける人体各部の放射熱伝達率は(6)式で表され、放射率と有効放射面積率より各部の放射熱伝達率が算出できる。3.計測方法 (1)サーマルマネキン 計測に用いたマネキンは皮膚温度可変型の女性体のサーマルマネキンで、主に室内の不均一温熱環境の評価用として開発されたものである。部位の分割数は16であり、表面積は表-1、有効放射面積率は表-2のよう求められている。制御は(7)式に基いており、設定温度を変更することにより皮膚温を変更できる。(2)着衣 計測に用いた着衣は下着、綿100%の長ズボン、および綿100%の長袖シャツ、靴下、靴である。頭にはセミロングのかつらを取りつけ、着衣の一つとして評価した。また、人体各部の着衣からの熱損失量を明確にするため、マネキンの各部位の境界をビニールテープで縛り、着衣内での部位間の熱の移動がないよう配慮した。図-1に写真を示す。(3)着衣面積率 着衣面積率は写真法により、表-3のように求められている。(4)実験手順 制御環境室内にマネキンを設置した。マネキンの周囲には、天井から布を垂らし、気流を防ぐとともに、室温と放射温度を一致させた。座位の場合はメッシュチェアーを使用し、自然に背もたれにもたれさせた。表面温度測定は、熱画像をマネキン正面と背面から測定した。熱画像を解析することにより、各部位の正面と背面の着衣表面温度を求め、それらを平均することにより各部位の着衣表面温度とした。実験条件としては、裸体時についてはマネキンの設定温度を20、25、30、36.5℃、着衣時については25、30、36.5℃で実験を行った。室温はおよそ15℃とした。4.結果および考察 (1)対流熱伝達率 図-2に立位の裸体時と着衣時の対流熱伝達率を示す。裸体では、足、下腿で特に大きい。また、手や前腕でも胸や背中に比べ大きい。着衣時では、全般的に裸体時より大きくなる傾向がある。特に頭や胸では裸体時の2倍近くになる。さらに、腰、胸、背中で温度差の増大に伴う対流熱伝達率の急激な増加が見られる。図-3に座位の裸体時と着衣時の対流熱伝達率を示す。着衣時では、立位と同様に全般的に裸体時より大きくなる傾向がある。特に腰、頭、胸、背中では裸体時の2倍以上になり、立位の時よりさらに大きな着衣の影響がみられる。全身でみても、立位・座位とも着衣の影響は大きい。また、立位の方が着衣時における温度差の影響が顕著である。(2)対流伝達率のモデル 表-5、6に対流伝達率のモデルを示す。モデルはべき乗則(h_c=a(v)^b)または対数則(I_<cl>=a ln(v)+b)で近似される。裸体部位別では、円筒に対するべき指数0.25に比べ、大きくなる傾向があり、結果として、全身立位が0.43、全身座位が0.59となった。着衣時では、裸体時に比べ全身立位が41%増加、全身座位では53%増加となった。(3)着衣熱抵抗 着衣熱抵抗の測定結果を図-5〜7に示す。立位では、温度差の増大に件い、着衣抵抗は低下する。特に着衣熱抵抗の高い頭、胸、背中、腰で低下が著しい。一方座位では、それらの部位を含め着衣抵抗の低下は立位と比べ緩やかである。全身でも同様の傾向がみられた。また、着衣抵抗の算出方法による差異が見られ、特に、部位別では非常に大きな差になる場合がみられる。5.まとめ 無風時の部位別の着衣抵抗と着衣表面の対流熱伝達率を着衣の表面温度計測により求めた。着衣時は裸体時に比較して対流熱伝達率の増大が認められた。特に頭、腰、胸、背中で大きくなる傾向がみられ、全身では40〜50%程度の増大がみられた。着衣熱抵抗については、算出方法による差異が見られ、特に部位別では非常に大きな差になる場合がみられた。最後に、実用に供するため、対流熱伝達率について近似モデル式を作成した。なお、本論文で求めた対流熱伝達率や着衣抵抗は通気の影響を含むものであり、同タイプの着衣にのみ適用すべきである。

著者

砂田 良一

出版者

The Japanese Association of Educational Psychology

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.215-220, 1979

被引用文献数

1

---

Eriksonの自我同一性という概念を実証的に定義し, それを用いて個体と家族, 市民社会, 国家の間の諸規範ずれが同一性混乱をひきおこすことを示すことが本研究の目的である。<BR>Eriksonの理論の中から, 時間的展望混乱, 自意識過剰, 役割固着, 労働麻痺, 同一性混乱, 両性的混乱, 権威混乱, 価値混乱という8つの部分症候を下位概念とする同一性混乱尺度を構成した。長島他 (1967) からの12 の形容詞対を用い, 「現在の私」, 「家族からみた私」, 「大学生活での周囲の人からみた私」, 「世間の人からみた私」「理想の私」, 「家族から望まれている私」, 「大学生活での周囲の人から望まれている私」, 「世間の人から望まれている私」という8つの自己像のを測定し, 諸自己像のずれを諸規範のずれとした。<BR>自己の規範と家族, 市民社会, 国家の規範の間のずれは同一性混乱をひきおこす1つの原因であることが示された。

著者

松中 照夫 高橋 ひかる

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.502-508, 2001

---

松中照夫・高橋ひかる(2001):イネ科牧草の1番草におけるN吸収能の草種間差異とその発現要因.日草誌47, 502-508. オーチャードグラス(OG), メドウフェスク(MF)およびチモシー(TY)の窒素(N)吸収能における草種間差異を明らかにすることを目的に水耕栽培試験を実施した。根乾物重(根重)および根長を根の大きさにかかわる要因と考え, 単位根重当たりN吸収量および単位根長当たりN吸収量を根のN吸収活性にかかわる要因と考え, 各草種のN吸収能をこれらの要因で比較検討した。 各草種のN吸収量の差異はTY>OG>MFで, これが葉面積の拡大に差異をもたらし, それが乾物生産の草種間差につながった。MFの根重は, 3草種中最も少なかった。しかし, MFの根のN吸収活性にかかわる2つの要因は, TYと大差がなかった。それゆえ, TYとMFのN吸収能の違いは, 両者の根の大きさにかかわる要因, とくに根重の差異に起因した。OGの根のN吸収活性にかかわる2要因は, 1番草を通じてTYのそれらより大きいか同程度であった。それにもかかわらず, OGのN吸収量がTYのそれより少なかったのは, OGの根重の増加がTYより少なかったためであった。したがって, 水耕栽培条件下でのこれら3草種のN吸収能における草種間差発現要因は, 根重であると結論づけられた。

著者

海野 幸徳

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理研究 (ISSN:18841066)

巻号頁・発行日

vol.15, no.85, pp.57-73, 1919-01-01 (Released:2010-07-16)

参考文献数

3

著者

高橋 ひかる 松中 照夫

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学会講演要旨集 (ISSN:02885840)

巻号頁・発行日

vol.47, 2001

著者

奈良 省三 山口 献三 戸嶋 進

出版者

日本応用糖質科学会

雑誌

澱粉工業学会誌 (ISSN:04169662)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.5-8, 1968-08-20 (Released:2011-02-23)

参考文献数

11