著者
中林 隆之
出版者
大阪市立大学日本史学会
雑誌
市大日本史 (ISSN:13484508)
巻号頁・発行日
no.10, pp.83-112, 2007-05

はじめに : 嵯峨天皇は、即位後勃発した平城太上天皇の乱を平定した後、即位直後に妃とした桓武天皇の娘で異母兄弟の高津親王を廃し、弘仁六年(八一五)七月壬午、橘朝臣を皇后に立てた。……

1 0 0 0 IR 橘広相考(1)

著者
滝川 幸司
出版者
奈良大学大学院
雑誌
奈良大学大学院研究年報 (ISSN:13420453)
巻号頁・発行日
no.18, pp.242-228, 2013

菅原道真の先蹤ともなった、橘広相について、伝記考証を中心に考察を加えた。本稿では、文章博士任官までを扱う。
著者
Peter Pirolli
出版者
日本認知科学会
雑誌
認知科学 (ISSN:13417924)
巻号頁・発行日
vol.11, no.3, pp.197-213, 2004 (Released:2007-04-13)
参考文献数
27
被引用文献数
1

Previous work on information foraging theory has addressed how people navigate through information systems to find information. This paper presents a new information foraging model called InfoCLASS that models the conceptual categories that people learn while interacting with information systems. InfoCLASS is based on previous work on the rational analysis of human category formation. InfoCLASS simulations can be used to make qualitative predictions about the richness of conceptual categories that will be learned from different experiential histories, and from different kinds of user interfaces. InfoCLASS simulations can also be used to predict the conceptual consensus among a group of users of information systems. It is argued that the degree of conceptual coherence among a group of users is an important determinant of the efficiency and effectiveness of a social organization engaged in making discoveries, such as scientific communities.
著者
中村 琢哉
雑誌
Hip joint (ISSN:03893634)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.583-586, 2003-10-01
参考文献数
2
被引用文献数
1

1 0 0 0 武生市史

出版者
武生市
巻号頁・発行日
vol.資料編 [第7] (小字名一覧), 1982
著者
内村 元一
出版者
一般社団法人 日本画像学会
雑誌
日本画像学会誌 (ISSN:13444425)
巻号頁・発行日
vol.59, no.4, pp.419-422, 2020-08-10 (Released:2020-08-10)
参考文献数
8

昨今,海洋プラスチックごみや地球温暖化問題への関心が高まる中,パッケージにおいても 「サステナビリティ (持続可能性) 」 や 「環境配慮 (再生可能資源の活用) 」 といった観点から様々な対策ならびに技術開発が進められている.当社では長年培ってきた製紙技術を基に,再生可能な循環型素材である 「紙」 に様々な機能を付与する取組みを展開しているが,この度 「紙」 に酸素や水蒸気,フレーバーなどのバリア性を付与した環境に優しいパッケージ用素材 「シールドプラス®」 を開発.更に,紙ストロー 「シルフィールTM」,シャンプー用差し替え容器 「スポップス®」 など,あらゆる分野·用途でのプラスチック代替製品を開発し,循環型社会形成の一助となる製品提案を行っている.
著者
生田 茂 葛西 美紀子
出版者
大妻女子大学人間生活文化研究所
雑誌
人間生活文化研究 (ISSN:21871930)
巻号頁・発行日
vol.2014, no.24, pp.160-167, 2014 (Released:2014-10-24)
参考文献数
26
被引用文献数
6

文や文節をハイライトしながら同期をとって読み上げを行う Media Overlays の機能を持つ電子書籍を手作りし,ダウン症の児童の読みの促進や誤読率の改善に効果があるかを調べた. HTML5 や CSS3 を用いて,テキストや図からなる各ページを作り込み,文や文節をハイライトし同期をとって読上げを行うための SMIL ファイルの作成を行った.こうして制作した「はらぺこあおむし」の電子書籍を,原本の絵本の音読に加えて用いることで,ダウン症の児童の読みの速さや誤読率の改善の取り組みを行った.本取り組みの結果,ダウン症の児童の文や文節の読みの速さや誤読率の大幅な改善がみられ,引き続き,詳細な実験を期待する結果となった.
著者
松田 義朗 足立 毅
出版者
社団法人 繊維学会
雑誌
繊維学会誌 (ISSN:00379875)
巻号頁・発行日
vol.11, no.7, pp.408-413, 1955

In accordance with the I. C. I. diagrams obtained from the previous five reports, 50-50% acetate and viscose blended fabrics were dyed solidly with acetate and direct cotton dyes by the so-called &ldquo;one bath method.&rdquo;<br>In this report, objects which corresponds to a combination of the x-y coordinates and brightness (Y) of the given dyed textile were set at first, then the blending ratio of the dyes were determined by means of the I. C. I. diagram (Ex. I), and fabrics were dyed. In most cases slight colour differences were observed between the object and the dyeings. So the blending ratio of the dyes was amended and fabrics were dyed again (Ex. II). Thus, trials were carried on until (Ex. III), and the result very close to the object was obtained. Six colours were tried in the same way, but this method may be utilized in the wider range of the diagram.
著者
清田 環希 川井 唯史
出版者
大館郷土博物館
雑誌
火内 (ISSN:24360074)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.7-11, 2021 (Released:2021-04-17)
参考文献数
12

秋田県大館市におけるニホンザリガニ生息地は国が指定する天然記念物となっている.ニホンザリガニの卵の発達に伴う色の変化は秋田県男鹿水族館の水槽内で観察された.卵の色は産卵直後が深い茶色で,その後黒色となり,卵の孵化直前は卵内で眼が見られ発眼卵となった.
著者
石田 竜弘 EMAM SHERIF
出版者
徳島大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2020-11-13

COVID-19に対する独自の免疫技術を用いたワクチンを開発することを目的とする。我々は高分子のPEGに対する自然免疫を利用して、体液性免疫も細胞性免疫も同時に誘導可能な抗原デリバリーシステムを開発している。COVID-19のワクチンは、単に体液性免疫を誘導するだけでは不十分で、細胞性免疫も同時に誘導することが必要とされており、我々のシステムを用いれば細胞性免疫も同時に誘導することができる可能性が高いことから、ユニークかつ有能なワクチンの開発が期待できる。
著者
齊藤 多江子 増田 まゆみ
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
日本家政学会誌 (ISSN:09135227)
巻号頁・発行日
vol.69, no.9, pp.657-666, 2018 (Released:2018-10-27)
参考文献数
27

The aim of this research is to study the effects of dividing a childcare room into several small spaces which provide a calm environment suitable for play, with a specific focus on how one-year old children moved in the newly-partitioned room. We examined the characteristics and background of the movement of children by paying attention to situations where childcare teachers or other children were present or not.  It became clear that the presence of childcare teachers and other children in the partitioned childcare room had an influence on the way children in the one-year old class chose to play. In addition, in order to carefully plan the provision of a calm environment suitable for play for children in small spaces, the perspectives that are considered to be important are, (1) a place where childcare teachers and children's peers are present and, (2) play contents that make use of a small space.
著者
飯島 敏文
出版者
大阪教育大学
雑誌
大阪教育大学紀要 第4部門 教育科学 (ISSN:03893472)
巻号頁・発行日
vol.56, no.1, pp.1-13, 2007-09

第2次世界大戦終結後の占領期に形作られた法体系に関しては,戦後の半世紀以上にわたりその是非が議論されてきた。日本国憲法の制定から,社会科という一教科成立のレベルに至るまで,その形成プロセスに対する異論がある一方で,敗戦国としての自制を維持するのに効果的であるという論調も強かった。今般の国会勢力図は長年の懸案であったところの改憲問題,教育基本法改正問題をめぐる状況に変化をもたらし,連立与党の意向によって戦後の法制度を大きく変えることが可能になったのである。改憲手続きに関しては連立与党内でも意見の一致を見ないことから,すぐに実現することはないと思われるが,憲法改正に比して非常にハードルの低い教育基本法改正は,国会審議のプロセスに載せられ,改正が実現する運びとなったのである。2006年に教育基本法改正手続きが現実味を帯びてくると,主として左派勢力から教育基本法改正に対する強い反対意見が表明されるようになった。その主たる反対根拠は戦時下への回帰に対する危惧であり,「教え子を再び戦場に送るな」というスローガンが教育基本法改正反対論者の旗印となった。一方政府与党内では,日本国内の治安の悪化とりわけ子どもの人格形成に関する危機感や,学力低下に対する危機感も高まっており,与党が国会で圧倒的多数を占めるこの時期の改正に非常に意欲的であると見られたのであった。本稿では,教育基本法の改正を取り上げて考察するものであるが,それはイデオロギーや法的な意味を解釈することに主眼を置くものではない。筆者が専攻している教科教育の授業実践においてさらには学校教育における指導において,旧来の教育基本法と新しい教育基本法の理念が現実にはどのような形で相違を生じさせるのかというレベルでこのたびの事態を考察したいのである。そもそも,子どもたちをどのような人間として育てるかという「善さ」の問題は法律レベルで十分に対応可能なものではないと考える。もっとも重要であるのは,法体系において理念として語られる「善さ」が真に学校現場の教育実践と結びついて機能するかどうかが問題なのである。子どもの成長に影響を与えるのは,教育基本法やその教育基本法の下で運営される学校教育に限定される問題ではない。家庭や地域社会・教師の資質などのレベルのみではなく,教師と家庭がいかに信頼関係を保ちつつ子どもの教育にたずさわることができるのかということによって,教育効果は全く異なるものとなるであろう。学校というストイックな空間と,現代の消費社会はその共存がかなり難しくなってきている。教育基本法の改正によって教育が連動的に改善されると考えている者は稀であろう。教育基本法の趣旨に添ったいかなる教育改革が必要であって,それはいかにして実現可能であるかを考察することなくしては教育基本法の改正は実効性を持たないであろう。改善可能であることと改善困難であることが何であるのか,また全般的な教育機能の回復にとっていかなる措置が追加されなければならないかという課題に関して,あくまで学校教育・教科教育のレベルで建設的な考察を行うことを本稿の目的としたいのである。
著者
林 雅秀
出版者
日本森林学会
雑誌
日本森林学会誌 (ISSN:13498509)
巻号頁・発行日
vol.101, no.6, pp.328-336, 2019-12-01 (Released:2020-02-01)
参考文献数
12

本研究は岩手県北部地方のウルシ所有者への聞き取り調査に基づいて,過去のウルシ植栽時にウルシとそれ以外の作物をどのように選択したかを,ウルシを植栽した際の収益性に着目して明らかにすることを目的とした。調査の結果,ウルシ植栽という選択は,雑穀・タバコ・果樹などの跡地になされる場合が多かったこと,ウルシとそれらの作物を比べると少ない労力で収益を得られる点でウルシが優れていたこと,ウルシとスギを比較した場合には収益までの期間が短い点でウルシが優れていたことなどから,土地所有者たちがウルシを選択してきたことが明らかとなった。また,ウルシ立木生産の収益性に関しては,下刈り回数が少ない場合には高い収益率を実現できることなどが明らかとなった。