著者

W.アンスワース著 吉沢一郎訳

出版者

経済往来社

巻号頁・発行日

1968

著者

ジェラルド・モーガン著 吉沢一郎 斎藤明子訳

出版者

白水社

巻号頁・発行日

1976

著者

三浦 翔平 平石 広典

雑誌

第78回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, no.1, pp.1041-1042, 2016-03-10

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本研究では,複数のローターを搭載したヘリコプターであるドローンを利用した構内案内システムの設計を行う.構内にはドローンを移動させるためのラインを設け,ドローンは,下向きに搭載されたカメラによって,ラインをトレースするように移動する.そして,特定の場所には,特別なマーカーを設置し,自己位置の認識と特定の場所の案内を実現する.特定の場所を認識した際には,利用者の持つ携帯端末にその場所の案内情報を表示する.

著者

古瀬 淳 米澤 明憲

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.180-185, 2008

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C言語プログラムでのメモリ脆弱性攻撃などによって生ずる機密情報漏洩を防ぐため,我々はC言語のメモリ安全化コンパイル技術を仮定した上で,その情報流解析手法を提案する.Cのメモリ安全化コンパイルにおけるエラー忘却型計算では,メモリ脆弱性攻撃を受けた際のプログラムの脆弱性回避を自動的に行うが,我々の情報流解析による安全性は,このエラー忘却型計算の「不安定な挙動」をも安全化できる.これにより,我々のCのコンパイル技術VITCではメモリ脆弱性攻撃を受けた後にも一定の安全性の下でプログラムの継続実行を行うことができる.

著者

関根 賢司

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.23, no.6, pp.17-25, 1974-06-10 (Released:2017-08-01)

著者

谷 憲一

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.094-096, 2019 (Released:2019-09-04)

参考文献数

4

著者

村田 祐樹 下嶽 進一郎

雑誌

中京大学体育研究所紀要 = BULLETIN OF RESEARCH INSTITUTE OF HEALTH AND SPORT SCIENCES CHUKYO UNIVERSITY

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.39-48, 2017-03-31

著者

城所 岩生

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.4, no.s1, pp.s41-s44, 2020 (Released:2020-10-09)

参考文献数

4

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今年は現行著作権法制定50周年にあたる。50年間の著作権法を取り巻く最大の環境変化はデジタル化の進展だが、欧米ではデジタルアーカイブ化が着実に進んでいる。2004年、グーグルは出版社や図書館から提供してもらった書籍をデジタル化して検索可能にする電子図書館構想を発表。欧州は05年に各国の文化遺産をオンラインで提供する欧州デジタル図書館計画、ヨーロピアーナを立ち上げた。法制面でも孤児著作物を利用しやすくするため、08年に孤児著作物指令、19年にはデジタル単一市場における著作権指令を制定。後者では拡大集中許諾制度(ECL)を導入した。米国でもECL導入の動きはあったが、グーグルの電子図書館に対する訴訟でフェアユースが認められたため不要とする意見が多く見送られた。孤児著作物対策に積極的に取り組む韓国では、ECLの導入を含む著作権法の全面改正の検討が始まっている。諸外国に比べると牛歩の観が否めない日本の対応策を模索する。

著者

若森 一樹

出版者

一般社団法人 栃木県理学療法士会

雑誌

栃木県理学療法士会学術大会抄録集 (ISSN:18816932)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.027, 2017 (Released:2019-10-18)

著者

伊東 睦泰 高添 由起子 岡本 智伸 児玉 道栄 テレシア レトノウラン 岡島 毅

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.292-293, 2002

著者

古本 恭子 高原 真理子 荒木 耕生 植田 恵介 井手 義顕 山本 敬一 米丸 亮 高畑 武司

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第60回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.40, 2011 (Released:2012-02-13)

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マイコプラズマ肺炎は学童期に多い肺炎の一つで, マクロライド系抗生物質が第一選択とされてきた. しかし, 近年, マクロライド耐性肺炎の報告が増加している. その一方で, マクロライド感受性肺炎の流行期であるにも拘わらず, 治療に難渋する症例を経験することがある. 今回, 我々は, 臨床的に判断したクラリスロマイシン(CAM), ミノサイクリン(MINO)感受性マイコプラズマ肺炎患者において, CAM, MINO投与にも関わらず, 発熱が遷延した4例を報告する. 症例は, 平成22年12月から1月において当院に入院した6歳から11歳の肺炎4例である. 聴診所見, 胸部単純X線, 入院時のイムノカードおよび, ペア血清でのMp抗体価の上昇からMp肺炎と診断した. 4例中3例は入院前からCAM, MINO, アジスロマイシン(AZM)を内服していた. 発熱期間は, 入院前の内服期間を含めて, 7~8日間と遷延していた. これらの症例では, AST・LDH・フェリチンの高値から, 遷延する発熱の要因の一つに高サイトカイン血症の関与を考えて, メチルプレドニゾロン(mPSL)投与を3日間行なった. 全例でmPSL投与の12~24時間後より解熱傾向を認めた. 1例ではmPSL中止後に再発熱を認めたため, 再投与を行なったところ, 12時間後に解熱した. 発熱の遷延は, IL-2, 4, 12, 13, 18, IFN-γなどの炎症性サイトカインの臨床上の指標となる. マイコプラズマ肺炎において, 抗菌薬投与後も3~4日間解熱しない場合, 耐性マイコプラズマだけでなく, 高サイトカイン血症の関与を疑い早期のステロイド投与が望ましい.

著者

渡部 朗子

出版者

高岡法科大学法学会

雑誌

高岡法学 (ISSN:09159339)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.185-211, 2020 (Released:2020-04-27)

著者

中川 洋一

出版者

特定非営利活動法人 緑地雑草科学研究所

雑誌

草と緑 (ISSN:21858977)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.21-25, 2011 (Released:2017-06-30)

参考文献数

3

著者

広田 秀憲 小林 正義 関東 良公 上田 一之

出版者

日本芝草学会

雑誌

芝草研究 (ISSN:02858800)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.125-130, 1987-02-28 (Released:2010-06-08)

参考文献数

6

被引用文献数

3

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著者らの観察ではセンチピードグラスは新潟市の気象環境の下でも10数年は生きるものと考えられ, 耐寒性はバーミュダグラスとほぼ同じ程度に強く, 冬の極値が12°F (-11℃) 以上の気温で生育する。晩秋の霜枯れしたあと生育を停止する。年平均気温13℃の地域を北限としているため, 限界地帯では年によりかなり冬枯れするが, すべて枯死することはなく春になれば再び旺盛に生育を始める。ほふく茎は2次茎も3次茎も太く, 葉幅も3~4mmと芝草の中では広い方である。芝地としては管理しやすい草種である。病虫害にも強い。早春と秋にモグラの害を蒙ることがありモグレスなどの忌避剤をまく必要がある。本草種の用途としては, ゴルフ場のラフ, 公園の植込みの間, 運動場のフィールドや観覧席, あるいは道路, 堤塘などにおける平面や斜面の緑化などに普及性が高い。ほふく茎のもつ被覆力, 各節からの旺盛な発根力をもつと種々の方面に活用したいものである。なお, 本草種は飼料としての価値はあまり高くないとみられているが, 平準的な季節生産性を利用して兎, 羊など中小動物による放牧利用の可能性がまだ残されている。

著者

中城ふみ子 著

出版者

作品社

巻号頁・発行日

1954

著者

田中 きよむ

出版者

高知大学経済学会

雑誌

高知論叢 (ISSN:03888886)

巻号頁・発行日

no.80, pp.87-118, 2004-07

著者

近藤 恵介

出版者

一般社団法人 日本統計学会

雑誌

日本統計学会誌 (ISSN:03895602)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.69-98, 2015-09-30 (Released:2016-05-30)

参考文献数

32

被引用文献数

1

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先行研究において日本の失業率の地域間格差は徐々に減少していることが指摘されている.そこで,本論文では,人口移動が地域労働市場間の調整としてどのように機能しているのかを1980年から2010年までの市区町村データを用いて実証的に明らかにする.本研究の特徴は,空間計量経済モデルを用いることで,人口移動の地域間の相互従属性を同時に考慮している点である.分析結果より,高失業率が人口移動のプッシュ要因として機能していたこと,また人口流出率と人口流入率がそれぞれ正の有意な空間従属性を示すことを明らかにしている.さらに,相対失業率の変化率と人口流出率の間には負の相関関係があることも明らかにしている.以上の分析結果から,失業率の高かった地域から失業者が流出することで翌期には失業率が低下し,一方で,失業率の低かった地域では失業者の流出が十分ではなく翌期には失業率が上昇していたことが失業率の地域間格差縮小の背景として示唆される.

著者

佐藤 源郎

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

日本鉱業会誌 (ISSN:03694194)

巻号頁・発行日

vol.72, no.817, pp.367-372, 1956-07-25 (Released:2011-07-13)

参考文献数

40

著者

福島 英二

出版者

The Iron and Steel Institute of Japan

雑誌

鉄と鋼 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.61, no.10, pp.2501-2513, 1975-08-01 (Released:2010-10-12)

参考文献数

54

被引用文献数

1 1

著者

宍野半 原説

出版者

扶桑教会講学堂

巻号頁・発行日

vol.1, 1882