著者

衡田 正吉 幸村 明憲

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.126, no.7, pp.443-446, 2006-07-01 (Released:2007-02-06)

参考文献数

5

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本記事に「抄録」はありません。

著者

增子 和男

出版者

中國詩文研究會

雑誌

中國詩文論叢 (ISSN:02874342)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.176-178, 2013-12-31

著者

北原 糸子

出版者

弘文堂(発売)

雑誌

史潮 (ISSN:0385762X)

巻号頁・発行日

no.26, pp.p4-24, 1989-11

著者

大山みち子

雑誌

犯罪心理学研究

巻号頁・発行日

vol.34, pp.146-147, 1996

被引用文献数

1

著者

伊藤 貴康

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.1_45-1_59, 2006-01-26 (Released:2008-09-09)

著者

岩脇 千裕

出版者

不明

雑誌

日本教育社会学会大会発表要旨集録

巻号頁・発行日

no.66, pp.280-281, 2014

著者

坂井 祐子 岡田 晃宜 廣田 里香 松尾 成喜 伊藤 伸 藤原 道夫

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本トキシコロジー学会学術年会 第36回日本トキシコロジー学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.4032, 2009 (Released:2009-07-17)

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【緒言】本研究では,心拍数増加作用を有するbetaアドレナリン受容体作動薬であるisoproterenol(ISO)を用いて,ウサギ胎児への影響について検討した。また,選択的beta1アドレナリン受容体遮断薬であるmetoprolol(MET)の同時投与による心拍数増加抑制の影響について検討した。【方法】ニュージーランドホワイト種ウサギにISOの3から100mg/kg/dayを経口投与し,妊娠29日に帝王切開して胎児の形態検査(外表・内臓)を実施した。初回及び最終投与時には,血漿中ISO濃度及び母体心拍数を経時的に測定した。次に,ISOの50mg/kg/dayに加えてMETを同時投与し,母体心拍測定と胎児の形態検査(外表・内臓)を実施した。【結果】血漿中ISO濃度及び母体心拍数は投与量依存的に増加し,胎児の形態検査では大動脈弓拡張の発現頻度が増加した。MET同時投与によりISOによる母体の心拍数増加は抑制され,同時に胎児の大動脈弓拡張の発現頻度も低下した。【結論】本研究により,beta受容体作働薬によるウサギ胎児の大動脈弓拡張作用が確認された。本作用は,選択的beta1遮断薬の同時投与により抑制されたことから,化合物自体が有する催奇形性によるものではなく,心拍数増加と関連した二次的な機能的変化である可能性が示唆された。今後,胎児心拍数との関連性についても検討を加える予定である。

著者

東海教育研究所

出版者

東海教育研究所

巻号頁・発行日

1970

著者

向坊 隆

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学教育 (ISSN:24326542)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.87-88, 1972-04-20 (Released:2017-09-22)

著者

川相 典雄 カワイ ノリオ Norio KAWAI

雑誌

経営情報研究 : 摂南大学経営情報学部論集

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.55-73, 2011-02

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2003~2007 年における主要大都市圏を取り巻く人口移動にはこれまでとは異なった様相がみられることを受けて、本稿では、関西圏、東京圏、名古屋圏の各大都市圏がこうした動きを示した背景・要因及びその差異や特徴を各種都市機能の集積状況や産業構造等の観点から考察した。その結果、1.東京圏では金融・国際・情報等の多様な高次都市機能が高度に集中し、名古屋圏では工業機能を中心に集積度が上昇している機能が多いのに対し、関西圏では各種都市機能の集積度は長期的に低下傾向が続いていること、2.2001~2006 年の各大都市圏の雇用環境について、東京圏では産業構造要因と圏域特殊要因が、名古屋圏では圏域特殊要因がそれぞれ雇用成長を牽引しているのに対し、関西圏では圏域特殊要因が雇用成長を大きく抑制し、2000 年代に入っても大幅なマイナスの雇用成長率が続いていること、3.2001~2006 年の各大都市圏中心部の雇用環境についても上記2.と同様の状況にあり、特に関西圏中心部では地域特殊要因の著しいマイナスの影響により、他の大都市圏中心部との間に大きな雇用吸収力格差がみられること、等が明らかとなった。こうした要因による各大都市圏間の雇用機会格差や雇用成長格差が、2003~2007 年における関西圏の転入減・転出超過や東京圏・名古屋圏の高水準の転入超過等の人口移動動向に大きく影響していると考えられる。今後も関西圏が純移動数の改善傾向を継続していくためには、高度情報化やサービス経済化等の環境変化に対応した構造転換、圏域固有の地域資源を活用した特色あるリーディング産業の育成等によって圏域固有のマイナス要因を改善し、関西圏、特にその中心部の雇用吸収力を向上することが大きな課題となる。

著者

柴崎 裕斉

出版者

電気通信大学

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2010

著者

Sanae Kato Epifanio Bagarinao Haruo Isoda Shuji Koyama Hirohisa Watanabe Satoshi Maesawa Daisuke Mori Kazuhiro Hara Masahisa Katsuno Minoru Hoshiyama Shinji Naganawa Norio Ozaki Gen Sobue

出版者

Japanese Society for Magnetic Resonance in Medicine

雑誌

Magnetic Resonance in Medical Sciences (ISSN:13473182)

巻号頁・発行日

pp.mp.2020-0081, (Released:2020-10-27)

参考文献数

34

被引用文献数

4

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Purpose: The estimation of functional connectivity (FC) measures using resting state functional MRI (fMRI) is often affected by head motion during functional imaging scans. Head motion is more common in the elderly than in young participants and could therefore affect the evaluation of age-related changes in brain networks. Thus, this study aimed to investigate the influence of head motion in FC estimation when evaluating age-related changes in brain networks.Methods: This study involved 132 healthy volunteers divided into 3 groups: elderly participants with high motion (OldHM, mean age (±SD) = 69.6 (±5.31), N = 44), elderly participants with low motion (OldLM, mean age (±SD) = 68.7 (±4.59), N = 43), and young adult participants with low motion (YugLM, mean age (±SD) = 27.6 (±5.26), N = 45). Head motion was quantified using the mean of the framewise displacement of resting state fMRI data. After preprocessing all resting state fMRI datasets, several resting state networks (RSNs) were extracted using independent component analysis (ICA). In addition, several network metrics were also calculated using network analysis. These FC measures were then compared among the 3 groups.Results: In ICA, the number of voxels with significant differences in RSNs was higher in YugLM vs. OldLM comparison than in YugLM vs. OldHM. In network analysis, all network metrics showed significant (P < 0.05) differences in comparisons involving low vs. high motion groups (OldHM vs. OldLM and OldHM vs. YugLM). However, there was no significant (P > 0.05) difference in the comparison involving the low motion groups (OldLM vs. YugLM).Conclusion: Our findings showed that head motion during functional imaging could significantly affect the evaluation of age-related brain network changes using resting state fMRI data.

著者

谷川士清 纂

出版者

篠田伊十郎 [ほか4名]

巻号頁・発行日

vol.[11], 1830

出版者

神宮神部署等

巻号頁・発行日

vol.明治7年, 1905

著者

藤田 隆則

出版者

京都市立芸術大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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能の謡の楽譜には、テクストの横に「節」あるいは「胡麻点」と呼ばれる記号がつく。われわれは、その記号が、音の高さや長さを明示していると期待するが、その期待はうらぎられる。高さや長さについて有益な情報を与えるのは胡麻点ではなく、それ以外のさまざまな指示語である。にもかかわらず、胡麻点は謡の楽譜には必要不可欠である。それは胡麻点が、謡のテクストのシラブル数を明確に示してくれるからだ。シラブル数の情報は、謡のような、音数律の変化を基本とする音楽にとっては必要不可欠である。また、胡麻点のかたちは、しばしば手などで身体的になぞられる。それは、旋律をひとつの身ぶりとしてとらえるための補助道具として機能する。

著者

岡田 智志 川嶋 美穂子 中野 英之

出版者

診断と治療社

雑誌

産科と婦人科 (ISSN:03869792)

巻号頁・発行日

vol.66, no.5, pp.682-686, 1999-05

被引用文献数

1

著者

永野 仁

出版者

明治大学社会科学研究所

雑誌

明治大学社会科学研究所年報 (ISSN:04656091)

巻号頁・発行日

no.33, pp.45-46, 1993-07-01

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1980年代の半ば,かなりの日本企業が,「リストラクチャリング(事業の再構築)」を合い言葉に,新規事業への進出を開始した。例えば,鉄鋼業を始めとする「重厚長大型」の産業では本業の停滞感が著しかったので,企業の存続や従業員の雇用維持のために,それを積極的に推進していった。その際の進出先は本業との差異が大きい情報産業やサービス産業などの「軽薄短小型」の産業が多かったので,別会社方式による進出がしばしば選択された。その結果,これらの別社会に対する従業員の出向が繁雑に発生するようになっていた。(この時点での状況は,研究担当者の単著『企業グループ内人材移動の研究』多賀出版や,共編著『新規事業の実態と展望』経営実務出版の一部に公表してきた)。

著者

藤村 潤一郎 Jun'ichiro FUJIMURA

出版者

創価大学人文学会

雑誌

創価大学人文論集 (ISSN:09153365)

巻号頁・発行日

no.7, pp.26-79, 1995-03-01

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私は天明七年御買上米一件について勘定組頭土山宗次郎などを通して飛脚問屋の動向をみた。本稿では天明初期の狂歌界の交遊を通して勘定奉行所関係者と三井江戸両替店関係者との動向をみ、併せて飛脚問屋の動向についても考えたい。成稿に当り宮崎修多「大田南畝における雅と俗」から教示をうけたが、所詮私は雅に疎く俗が主であり、かつ国文学の知識が乏しいので本稿は初歩的なものである。

著者

山下 麻美 加藤 陽二 吉村 美紀

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.178-181, 2013-04-10 (Released:2014-05-31)

参考文献数

16

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本研究では,シカ肉の機能性食品としての活用を目的として,シカ肉の加熱調理によるカルニチン含有量の変化について検討を行った.加熱調理により,親水性であるL-カルニチンは,煮る調理加熱とスチーム加熱において,肉汁とともに溶出したため損失傾向を示した.疎水性であるアシルカルニチン類は,揚げる調理加熱を除いて,加熱調理により濃縮し,増加傾向を示した.アセチルカルニチンにおいてのみ,ヘキサノイルカルニチン,ミリストイルカルニチン,パルミトイルカルニチンほどの増加傾向は示さず,損失傾向を示す調理加熱方法もあった.アセチルカルニチンは,疎水性ではあるものの低分子であることが影響していると推察される.腸内細菌による代謝物を介して,アテローム性動脈硬化を引き起こす可能性が示唆されているL-カルニチンが,加熱調理により損失することで,疾病の予防につながることも考えられる.また,脳機能向上などの機能性が示唆されているアセチルカルニチンが加熱調理により損失せず,生肉の状態と同程度の含有量を保持する調理方法が望ましいと考えられる.これらの事より,本実験の加熱調理方法の中では,スチーム加熱がシカ肉の機能性食品としての活用を促進する上で,最も有効であると推察される.

著者

村井 祐一 石川 正明 田坂 裕司 熊谷 一郎 北川 石英 大石 義彦

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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2011年の大震災以来,エネルギーの効率的な生産と効果的な利用が,持続可能な社会を目指す上で早急に実現すべき人類の課題として最重要視されてきた.このうち海運分野で重責を担う革新的省エネ技術が,二相流を利用した乱流摩擦抵抗低減技術である.船舶の10%の抵抗低減が世界全体で2GW(年間CO2換算で2100メガトン)の省エネを実現する.本課題では,高レイノルズ数環境にある二相流力学的な「摂理」(多次元性,マルチスケール性,ならびに著しい非定常性・不規則性)を真正面から扱い,5%以下の僅かなボイド率で30%以上の正味抵抗低減率を「常に」得るような二相乱流のスマート制御を達成した.