著者

井内 智子

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.76, no.1, pp.99-118, 2010-05-25 (Released:2017-07-18)

被引用文献数

1

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1929年に設立された陸軍被服協会は,被服資源を確保して総力戦体制へ備えるため,国産毛織物の普及及び軍用被服と民間被服の規格統一を目指して活動した。同協会は,具体的には洋装化の推進を呼びかけ,学生服をはじめとする各種制服を統一して,軍服と同じカーキ色の毛織物にする「被服統一運動」を行い,軍需被服産業と毛織物産業を中心とする諸企業の支持を得た。第一次大戦後の軍縮の中で,軍需関係の企業は軍需から民需への転換を図っていた。また,毛織物の集散地だった大阪の財界を中心に,軍需以外の諸企業も不況の中で消費が減少することを防ぐ目的で被服協会を支援した。今回本稿がとりあげる1929年から1934年にかけては,一般の反軍感情が強く,陸軍の望むカーキ色生地普及はこの色が軍隊のイメージと強く結びついていたため挫折する。また,毛織物の制服では綿に比べて高価になることから,毛織物普及にも限界があった。しかし,被服協会は府県単位での男子中等学校制服の統一を進め,統一したことで制服の価格は下がっていった。

著者

近藤 里恵

出版者

環太平洋産業連関分析学会

雑誌

産業連関 (ISSN:13419803)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.3-10, 2007-02-28 (Released:2015-03-24)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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消費税は導入当初から効率的な間接税であるという了解があったように思われる.しかし現行の日本の消費税には「輸出のゼロ税率」や「資本形成による消費税の還付」の制度がある.ある産業において他の産業よりも多く投資がなされる場合,多くの還付がなされ,どの課税財に対しても定率の従価税という消費税の性質が保存されない可能性がある.よって消費税の実効税率を求める必要性が発生する.これら還付制度を考慮したとき,消費税は効率的と言えるのであろうか.これを消費税の実効税率を求めることによって明らかにすることを本稿の目的とする.実効税率の導出は,入谷(2004)の課税前価格を産業連関論における価格方程式によって計算する手法でなされている.

著者

Jun Komiyama Masao Iwagami Takahiro Mori Naoaki Kuroda Xueying Jin Tomoko Ito Nanako Tamiya

出版者

Society for Clinical Epidemiology

雑誌

Annals of Clinical Epidemiology (ISSN:24344338)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.11-19, 2022 (Released:2022-01-07)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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BACKGROUNDAlthough outpatient cardiac rehabilitation has been shown to be effective, the participation status of older cardiac patients is unclear in real-world settings. We investigated the proportion and associated factors of outpatient cardiac rehabilitation participation among older patients with heart diseases after cardiac intervention.METHODSWe analyzed data from medical and long-term care insurance claims data from two municipalities in Japan. The data coverage period was between April 2014 and March 2019 in City A and between April 2012 and November 2016 in City B. We identified patients aged ≥65 years with post-operative acute myocardial infarction, angina pectoris, or heart valve disease. We estimated the proportion of cardiac rehabilitation participation and conducted logistic regression to identify factors (age, sex, type of cardiac disease, open-heart surgery, Charlson comorbidity index, long-term care need level, catecholamine use, inpatient cardiac rehabilitation, and hospital volume for cardiac rehabilitation) associated with outpatient cardiac rehabilitation participation.RESULTSA total of 690 patients were included in this study. The proportion of patients receiving outpatient cardiac rehabilitation was 9.0% overall. Multivariable logistic regression analysis suggested that men (adjusted OR 3.98; 95% CI 1.69–9.37), acute myocardial infarction (adjusted OR 2.76; 95% CI 1.20–6.36; reference angina pectoris), inpatient cardiac rehabilitation (adjusted OR 17.01; 95% CI 5.33–54.24), and “hospital volume” for cardiac rehabilitation (adjusted OR 4.35; 95% CI 1.14–16.57 for high-volume hospitals; reference low-volume hospital) were independently associated with outpatient cardiac rehabilitation.CONCLUSIONSThe participation rate of outpatient cardiac rehabilitation among older post-operative cardiac patients was suboptimal. Further studies are warranted to examine its generalizability and whether a targeted approach to a group of patients who are less likely to receive outpatient cardiac rehabilitation could improve the participation rate.

著者

田中 一之

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.244-260, 1990-07-31 (Released:2008-12-25)

参考文献数

72

著者

酒入 陽子

出版者

滋賀大学経済学部附属史料館

雑誌

滋賀大学経済学部附属史料館研究紀要 = Bulletin Of Archival Museum Faculty Of Economics Shiga University (ISSN:02866579)

巻号頁・発行日

no.54, pp.9-33, 2021-03

著者

奥中 康人

出版者

静岡文化芸術大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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本研究は近代日本における西洋音楽と楽器の文化変容の事例研究の一つとして、長野県諏訪地域におけるラッパ文化に着目し、主に文献調査およびフィールドワークによって、その歴史と現在を明らかにした。幕末に軍隊の信号の道具として取り入れられたラッパは、明治期に日本各地の消防組の備品として広く普及した。ただし、その後の通信技術の発展によりラッパは形骸化したが、長野県においては戦後に「ラッパ隊」が音楽演奏団体として再編され、1980年代以降に「吹奏大会」が開催されたことで演奏技術水準が向上した。特に諏訪地方では消防団ラッパ隊が御柱ラッパ隊の直接の基盤となり、現在では民俗音楽として独特な文化を形成している。

著者

岩國 亜紀子

出版者

兵庫県立大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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つわりを持つ妊婦11名に、1日1回7日間、副交感神経機能を亢進させる足部マッサージと腹式呼吸(以下、本介入)を行った。本介入実施前後にVAS(Visual Analogue Scale)を用いて嘔気程度を測定した結果、全介入期間において6.2~12.8(9.3±2.7)の減少が見られた。加えて、リラックスや、体内の空気や血流の改善を感じて嘔気の軽減が見られたと捉えた妊婦は7名(63.6%)であった。これらより、本介入実施後に嘔気が軽減したことが明らかとなった。また、本介入実施後に収縮期血圧及び/又は脈拍数が低下したものは全実施回数72回の内、58回(80.6%)であった。加えて、副交感神経機能の亢進に伴う変化は10名(91.0%)より述べられており、足先・手・全身の温かさや、それに伴う足の冷えや全身の寒さの軽減、「気持ちがほどける、気持ちのよさ」など精神的落ち着き等が感じられていた。これらより、本介入によって副交感神経が亢進したことが推察された。本研究の妊婦には、交感神経機能が亢進していることが推察された妊婦と、両自律神経機能が亢進していることが推察された妊婦の2パターンが見られたものの、両自律神経機能が亢進した妊婦は少なく、パターンによって本介入の反応に違いは見られなかった。しかし、妊婦に見られるつわり症状には自律神経機能が大きく関与しており、妊婦の自律神経機能を査定することはつわり及びその効果的な対処法を解明する上で重要である。今後は、心拍RR間隔変動、尿中ノルアドレナリン濃度など客観的評価指標を用いて適切に自律神経機能の評価を行い、パターン査定項目の洗練及び本介入の反応の違いを明らかにする必要があると考える。

著者

奥田 和子

出版者

甲南女子大学

雑誌

甲南女子大学研究紀要 = Konan Women's University researches (ISSN:03864405)

巻号頁・発行日

no.37, pp.199-214, 2001-03-18

著者

電気之友社 編

出版者

電気之友社

巻号頁・発行日

vol.昭和2年, 1927

出版者

貴族院事務局

巻号頁・発行日

vol.明治31年3月編, 1911

著者

池田 貴裕

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会 全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.43, pp.35, 2010

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近年、高輝度LEDが実用化され新しい固体光源として注目されている。一方、建造物や樹木等を特長的に明るく浮かび上がらせる従来のライトアップは、周辺に対する光害、高い消費電力とメンテナンスによる維持管理費の増大、発熱などによる安全性の確保などの問題がある。本論文では、高輝度LED本来の特長である高い指向特性を活用した高指向性LED照明装置「ホロライト」(英語表記HOLORER-it!)の新しい応用研究として、多数のホロライトを用いた遠隔ライトアップ実験を行った。本実験は、静岡県浜松市舘山寺町にある県立森林公園大草山の景観照明の一環で行われた。実施期間は、平成21年9月19日から11月23日の金土日祝の計34日間である。大草山は静岡県県営林であり、人工物を設置することが禁じられている。そこで、大草山から500m離れた対岸にホロライトを設置し、大草山を遠隔からライトアップする実験を試みた。結果して、500m遠方にある大草山を部分的にライトアップすることに成功した。高い安全性と環境性能、低消費電力、メンテナンスフリーのために維持管理費の低減、従来に無い新しいライトアップ方法として期待される。

著者

濱野 千尋

出版者

日本文化人類学会

雑誌

日本文化人類学会研究大会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2018, 2018

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2016年の秋および2017年の夏の合計4か月間、ドイツにて行った動物性愛者たちへの調査から得られた事例を通して、人間と動物の恋愛とセックス、および動物性愛というセクシュアリティの文化的広がりについて考察する。異種間恋愛に見られる人間と動物の関係をダナ・ハラウェイの伴侶種概念を基盤に説明するとともに、動物性愛者のセックスが抑圧から脱する可能性を検討したい。

著者

山下 範久

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

アジア経済 (ISSN:00022942)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.132-133, 2021-12-15 (Released:2022-01-07)

参考文献数

1

巻号頁・発行日

1945

著者

新田 英治

出版者

日本法社会学会

雑誌

法社会学 (ISSN:04376161)

巻号頁・発行日

vol.1956, no.7, pp.33-52, 1956

著者

正宗白鳥 作

出版者

春陽堂

巻号頁・発行日

1914

著者

成瀬 翔

出版者

日本福祉大学全学教育センター

雑誌

日本福祉大学全学教育センター紀要 = The Journal of Inter-Departmental Education Center (ISSN:2187607X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.59-68, 2017-03-31

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When we examine the theory of fiction, we usually consider the impact on arts and literatures. However, the most famous theorist Kendall Walton has attracted the attention other than arts and literatures. This paper considers an application of the Walton's theory in social philosophy. The contents of this paper are as follows. In Section 2, I will examine theory of make-believe. In Section 3, I will purpose an application to sports of theory of make-believe. Finally, in Section 4, I will consider John Searle's idea: brute and institutional (or social) fact. And, I suggest that theory of make-believe is beneficial in social philosophy.

巻号頁・発行日

1945

著者

西田 元彦 大西 憲和

出版者

日本笑い学会

雑誌

笑い学研究 (ISSN:21894132)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.27-33, 2001

被引用文献数

7

著者

三省堂編輯所 編纂

出版者

三省堂

巻号頁・発行日

1930