著者

内木 靖 ナイキ Y. Naiki

雑誌

愛知県立大学大学院国際文化研究科論集

巻号頁・発行日

vol.11, pp.79-108, 2010

著者

今井 良一

出版者

日本村落研究学会

雑誌

村落社会研究ジャーナル (ISSN:18824560)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.20-32, 2010 (Released:2013-01-18)

参考文献数

81

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The objective of this article is to show how easily and quickly the 3-year-long farming training for Japanense youth pioneering brigades in Manchuria failed and how foolhardly the project was. The training institutions were essential for smoothly establishing large-scale agriculture. In those days, Japanese peasants in Japan never desired large-scale agricultural management. Japanese youth pioneering brigades entered the agricultural training institutions in Manchuria. The groups were organized by people from various prefectures (the hybrid squadrons). The hybrid squadrons were sent to Manchuria yearly from 1938 to 1940. This was one way to deal with the agricultural failures of experimental groups of adult emigrant groups, who went to Manchuria from 1932 to 1935. The colonization was carried out to make the colonists carry part of the burden of controlling Manchuria and defending against the Soviet Union, and to establish a self-supporting buffer state. In order to establish agricultural management as demanded by agricultural policy, it was essential to establish a system of cooperation. Especially in case of emigration of youth pioneering brigades, the cooperation of the peasants and their families was essential. But, in the hybrid squadrons, the following items 1-4 failed: (1) establishment of strong leadership, (2) formation of a group consciousness that could work in agriculture, (3) learning agricultural skills in Manchuria, and (4) establishing a lifestyle suitable for the Manchurian climate. At last, the training failed, and the agricultural settlements didn’t come into existence. On the contrary, in the emigration of youth pioneering brigades in the hybrid squadrons, because they were underage and immature in body and mind, the establishment of the above-mentioned items (1) through (4) was much more difficult than for the adult immigrant groups. As a result, their ability in agriculture already declined before their movement to settlements, and it was far inferior to the adult emigrants who formed settlements as soon as they settled in Manchuria.

出版者

考古学会

巻号頁・発行日

1901

出版者

大蔵省印刷局研究所

巻号頁・発行日

1952

著者

北村 李軒

出版者

日本武道学会

雑誌

武道学研究 (ISSN:02879700)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.21-27, 1978-03-05 (Released:2012-11-27)

参考文献数

24

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In order to detect cases of Exertional Hemoglobinuria among Japanese Martial Art trainees, urine specimens obtained from 114 student members of Martial Art clubs (Kendo, Judo, Karate and Aikido) were examined.Exertional Hemoglobinuria was found in 15 out of 60 Kendo trainees and 3 out of 16 Aikido trainees respectively.Among these 18 cases of hemoglobinuria, however, only 3 cases presented macroskopic hematuria and the remaining 15 showed normal coloured urine.Thus, it must be emphasized that in Japan Martial Art training, especially Kendo exersise, is one of the main precipitating factors of Exertional Hemoglobinuria, and that there are often latent forms of the disease in which gross hematuria is not present.In considering the hemolytic mechanism occurring in Kendo exercise, I assume that the special action called “Fumikomi” operates as a mechanical trauma on the soles of the feet, although there must be other unknown factors for the development of this condition.

著者

桂 瑠以 橋本 和幸

出版者

情報メディア学会

雑誌

情報メディア研究 (ISSN:13485857)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.1-12, 2019-05-10 (Released:2019-05-10)

参考文献数

25

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本研究では,60代から80代の高齢者1000名を対象に調査を行い,高齢者のインターネット(以下,ネット)の使用状況を年代別に検討し,ネットの使用が社会的活動及び精神的健康に及ぼす影響関係を検討することを目的とした。その結果,使用状況として,年代によりネットの使用に差異がみられ,年代が高いほど通話を多く行う一方,年代が低いほどSNSや携帯電話でのネットの使用が多いこと等が認められた。また,ネットの使用が社会的活動及び精神的健康に及ぼす影響として,60代の一部のネットの使用を除き,おおむね,ネットの使用が多いほど社会的活動が促進すること,社会的活動の中で,外出頻度が多いほど精神的健康が高まること等が認められた。とりわけ70代,80代では,ネットの使用が多いほど,社会的活動を介して,精神的健康が向上することが示唆された。

出版者

第一書房

巻号頁・発行日

1931

著者

土岐康子

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

no.214, 2002-11

著者

金沢 貴憲

出版者

東京薬科大学

巻号頁・発行日

2010

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博士論文

著者

長坂 脩平

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.191, 2017

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<p>【はじめに】</p><p>結帯動作から肩関節下垂位に戻る際に生じる疼痛を主症状とした左肩関節周囲炎と診断された患者に対し、肩甲胸郭関節機能改善に着目してアプローチした結果、疼痛の軽減を認めたためここに報告する。</p><p>【症例紹介】</p><p>40 歳代女性。平成28 年10 月頃誘因なく発症。様子を見ていたが疼痛改善せず、平成28 年11 月下旬に当院を受診されリハビリ開始となる。</p><p>【説明と同意】</p><p>ヘルシンキ宣言に則り本人へ十分な説明を行い、同意を得て実施した。</p><p>【理学所見】</p><p>疼痛は結帯動作から左肩関節下垂位へ戻る際に左肩関節前方に生じていた。左肩関節屈曲・外転の可動域制限、疼痛は認めず、肩甲上腕関節の副運動も制限は認めなかった。鑑別検査として腱板機能、前方不安定検査を実施したが陰性であった。静止立位では左肩甲骨外転・上方回旋を認め、疼痛出現動作時は外転・上方回旋を生じ、これを徒手的に修正することで疼痛は消失した。またTh3,4,5 レベルでの左胸椎椎間関節、左胸肋関節、左肋椎関節の可動制限を認めた。</p><p>【介入・結果】</p><p>肩甲胸郭関節機能改善を目的に左胸椎椎間関節、左胸肋関節・左肋椎関節の可動制限改善に介入した。介入後、左胸椎椎間関節・左胸肋関節・左肋椎関節の可動性は向上し、静止立位での肩甲骨位置の左右差は消失した。結帯動作から下垂位に戻る動作時に認めた肩甲骨の外転は消失し、肩甲骨への徒手的誘導を加えなくても疼痛は消失した。</p><p>【考察】</p><p>結帯動作時に生じる疼痛は肩関節2nd 内旋可動域低下との相関が報告されているが、本症例の特徴とは一致しなかった。理学所見から本症例の疼痛は肩甲上腕関節の可動性低下・不安定性に由来するものではなく、肩甲骨の機能異常の結果、結帯動作から下垂位に戻る際に肩甲骨に過度の外転が生じていることが原因と考えた。介入として、肩甲骨機能異常に関連する胸郭・胸椎の可動性を改善することで、結帯動作から下垂位へ戻る際の疼痛の消失につながったと考える。</p>

著者

武井 麻子

出版者

日本保健医療社会学会

雑誌

保健医療社会学論集 (ISSN:13430203)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.7-13, 2002-12-25 (Released:2016-11-16)

被引用文献数

1

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本稿は、2002年5月に日本赤十字看護大学にて開催された第28回保健医療社会学会での講演をもとにしている。看護師のバーンアウトの問題から感情労働としての看護という視点への転換の歴史、さらには感情労働という言葉への社会学者と看護師たちの反応の違いから、現在の医療の現場が直面する深刻な問題状況を論じた。

著者

吉原 裕二 細田 文典

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会誌 (ISSN:24242675)

巻号頁・発行日

vol.112, no.1092, pp.904-907, 2009-11-05 (Released:2017-06-21)

参考文献数

20

被引用文献数

1 2

著者

住田 幾子

出版者

梅光女学院大学日本文学会

雑誌

日本文学研究 (ISSN:02862948)

巻号頁・発行日

no.18, pp.p15-27, 1982-11

著者

石田 哲也 福島 久典

出版者

大阪歯科学会

雑誌

歯科医学 (ISSN:00306150)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.139-146, 2008-06-25 (Released:2017-05-29)

参考文献数

36

被引用文献数

1

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高野槙68%エタノール抽出液(試料A)の口腔細菌に対する抗菌域や性状を検索するとともに,精製を試みた.試料Aには夾雑物の混入が予測されたので,Sephacryl S-100によるゲル濾過を行った.溶出には0.05M Tris-HCl buffer(pH 7.5)を用いた.その結果,2つのピークが得られた.抗菌活性は両者に認められた.そこで試料A,第1ピーク,第2ピークの抗菌域を検討した.3者とも広い抗菌域(好気性ないし通性嫌気性菌ではStreptococcus oralis, Streptococcus sanguinis, Enterococcus faecalis, Staphylococcus aureus, Actinomyces viscosus, Bacillus subtilis, Rothia mucilaginosa, Pseudomonas aeruginosa, Escherichia coliなど,偏性嫌気性菌ではPorphyromonas gingivalis, Prevotella intermedia, Peptostreptococcus anaerobiusなど)を有し,ほぼ一致した.したがって,以後の実験には第2ピークの凍結乾燥標品(試料B)を供した.試料Bをそれぞれ0〜99.59%濃度のエタノールで溶解し,抗菌活性を測定した.その結果,エタノール濃度60%と70%をピークとする活性(16AU)がみられ,0%濃度でも4AUの活性が得られた.試料B水溶性画分の抗菌作用性は,指示菌(7.0×10^9/mL)と,試料Bをphosphate buffer salineで溶解させた活性画分(16AU)とを等量混ぜ合わせ,経時的に残存生菌数を測定した.生菌数は経時的に減少し,1時間後では5.0×10^2/mLであった.それゆえ試料B水溶性画分の抗菌活性は殺菌的であるといえる.抗菌活性の本体を知る目的で,chloroform-H_2O(1:1)に試料Bを溶解させ,活性を調べたところ,ほとんどの抗菌活性はchloroform層にみられた.ついで乾固させたchloroform層をacetonitrileで溶解してHPLCに供した.その結果,acetonitrileの高濃度画分に明瞭な抗菌活性がみられた.今後さらに解析を進め,抗菌成分を明らかにしたいと考えている.

著者

川瀬 弘幸 清水 弘一 吉原 裕二

出版者

トヨタ自動車

雑誌

トヨタ技術 (ISSN:09167501)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.22-27, 2000-12

著者

三上 敦史

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学研究報告. 教育科学編 (ISSN:18845142)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.107-115, 2012-03-01

著者

内田 智也 古川 裕之 松本 晋太朗 小松 稔 佃 美智留 土定 寛幸 大久保 吏司 藤田 健司

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

2020

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<p>【目的】投球動作におけるステップ脚膝関節動作と肘外反トルクとの関連から肘関節負荷を増大させる動作を検討する。【方法】中学生投手20 名のFoot Contact(以下,FC)以降のステップ膝動作を膝関節位置の変位が生じない固定群と投球方向へ変位する前方移動群の二群に群分けした。FC・肩関節最大外旋位(以下,MER)・ボールリリースのステップ膝屈曲角度,投球中の肘外反トルク(身長・体重での補正値)および投球効率(肘外反トルク/ 球速)を群間比較した。【結果】固定群は14 名,前方移動群は6 名であり,前方移動群のステップ膝屈曲角度はFC からMER にかけて増大することが示された。また,肘外反トルクおよび投球効率は固定群が前方移動群より有意に低値を示した。【結論】前方移動群はFC 以降に膝の縦割れが生じていることで,肘関節に過度な負荷が加わっていることから,ステップ膝動作の評価は野球肘の理学療法において重要であることが示唆された。</p>

著者

鎌田 真伍 永井 智

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第75回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.3EV002, 2011-09-15 (Released:2019-02-02)

著者

小池 春妙 伊藤 義美

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.11-19, 2015 (Released:2017-03-31)

参考文献数

24

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本研究の目的は,自尊感情と自己効力感の精神科受診意図に対する影響を検討することだった。そのため,自尊感情のモデルでは,受診への感情反応を介した自尊感情の受診意図への影響が検討された。自己効力感は,受診行動の容易さと受療行動への自己効力感とに分けて測定され,それぞれの受診意図への影響が検討された。大学生326名に対して,自尊感情,うつ病症例文,精神科受診意図,受診への感情反応,受療行動への自己効力感,受療行動の容易さに関する質問紙調査を実施した。参加者は症例文を病気だと認識できたかどうかで,病気認識群(183名)と非病気認識群(143名)に分けられた。共分散構造分析の結果,(a)自尊感情と自己効力感は精神科受診意図に直接影響しなかった。(b)受診への感情反応を介した自尊感情の受診意図への影響はあったが低かった。(c)受療行動への自己効力感は行動の容易さを介して受診意図に影響していたことなどが示された。以上の結果から,精神科受診率向上のためには,精神科受診に対する否定的態度の改善とともに,受診行動の取り組みやすさの向上も必要であることが示唆された。

著者

武蔵 由佳 箭本 佳己 品田 笑子 河村 茂雄

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.165-174, 2012 (Released:2016-03-12)

参考文献数

30

被引用文献数

1

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本研究は大学生の学校生活に対する満足感と精神的健康の関連について明らかにすることを目的とした。学校生活満足度尺度(河村, 2010)とUPI学生精神的健康調査(全国大学保健管理協会, 1966)を,大学生222人(男子64名,女子158名)を対象に実施した。結果,学校生活不満足群,非承認群,侵害認知・不適応群は,UPIの自覚症状,また訴え内容別の抑うつ傾向,対人不安,強迫傾向・被害関係念慮において,学校生活満足群よりも有意に得点が高いことが明らかになった。さらに,侵害認知・不安定群と学校生活不満足群は,Key項目得点において学校生活満足群よりも有意に得点が高いことが明らかになった。学校生活不満足群が精神身体的訴え得点において学校生活満足群よりも有意に得点が高いことが明らかになった。本研究から,精神的健康の問題を抱える学生や学校適応の問題を抱える学生をアセスメントする必要性が示された。