著者

原田 宏

出版者

一般社団法人 電気設備学会

雑誌

電気設備学会誌 (ISSN:09100350)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.65-70, 2012-01-10 (Released:2014-09-01)

被引用文献数

1

著者

三菱化学テクノリサーチ

出版者

経済産業省

巻号頁・発行日

2013-03

著者

下澤和幸 山﨑順二 今本啓一

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2019(札幌)

巻号頁・発行日

2019-06-11

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国内では,実構造物の建設時における品質管理の一つの手段として,非破壊試験が導入されるようになり,特に表層透気試験であるダブルチャンバー法[Torrent法]が,かぶりコンクリートの品質評価に適用されてきている。しかし,本試験の測定値の評価基準は未だ整備されておらず,その評価には海外での検査指針等に示された基準値を参照しているのが現状である。本論では,実構造物を模擬したコンクリート試験体による透気試験や物性のデータをもとに,透気係数と中性化速度係数との関係を求め,ダブルチャンバー法による透気試験データを評価するための指標値の一案を示した。

著者

田中舘悠登 羽原俊祐 山本英和 馬場孝輔

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2019(札幌)

巻号頁・発行日

2019-06-11

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近年,岩手県をはじめとする東北地域では,凍結防止剤の散布に伴い,スケーリングが顕著となり問題となっている。本研究では,スケーリング発生条件について評価し,その発生条件を基に最低気温と凍結防止剤の散布量から,岩手県におけるスケーリングの危険度マップを作成した。スケーリングは凍結防止剤の種類が異なった場合でも,-5℃以下で発生し,濃度が高いほどスケーリングが発生する最低温度の閾値は低くなることが分かった。作成したスケーリング危険度マップは,既往の凍害危険度マップとある程度一致した。加えて,国道4号線の県北区間ではスケーリングの危険度が高いことを示唆した。

著者

岡崎百合子 岡崎慎一郎 浅本晋吾 全邦釘

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2019(札幌)

巻号頁・発行日

2019-06-11

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コンクリート橋梁の劣化は,塩害や中性化等に起因する損傷と活荷重等の作用が互いに関連し,極めて複雑な様相を呈することから,その損傷予測に対し,膨大な情報の裏に潜むパターンを認識できる機械学習が注目されている。本研究は,コンクリート橋梁の劣化に関するデータのように,入力パラメータが多く,時間軸上に稠密でもなく等間隔でもないデータ群を対象として,機械学習の各アルゴリズムを用いた回帰モデルの性能比較を行い,最も適したアルゴリズムの選択を試みるものである。

著者

岡崎慎一郎 金崎浩司 和田健司 石丸伊知郎

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2019(札幌)

巻号頁・発行日

2019-06-11

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本稿では,結像型二次元フ-リエ分光法技術を用いて,小型で除震不要な近赤外分光システムを試作し,コンクリ-ト表面の全塩化物イオン濃度の二次元イメ-ジングの適用性に関する検討結果について,報告を行うものである。検量線の作成時においては,フリーデル氏塩と思われるピ-ク波形において,他の物質に由来するものの影響が含まれていたため,波形のピ-ク分離を行った。また,試験体断面の塩化物イオン濃度における二次元イメ-ジングが,短時間でかつ高精度で行えることを確認した。また,屋外の測定を実施し,概ね問題なく塩化物イオン濃度の二次元イメ-ジングが可能であることを確認した。

著者

川西弘一 橋本和明 林和彦 石田哲也

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2019(札幌)

巻号頁・発行日

2019-06-11

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著者らは橋梁コンクリートを対象とし,近接目視及び打音検査実施前に赤外線サーモグラフィ法による非破壊調査を実施することで,点検結果の信頼性向上と点検の効率化について論じてきた。また,既報では蓄積した点検結果より,熱画像による損傷種別の特定法,生存時間解析に基づく劣化リスク評価を示してきた。本論は,赤外線調査で抽出した損傷箇所の温度差と面積の経年変化に着目し,損傷毎の温度差履歴の特性を把握し,実橋調査と生存時間解析による劣化リスク評価から,本法でコンクリートの密実性が評価できる可能性を示した。

著者

西田真弓 石神暁郎 緒方英彦

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2019(札幌)

巻号頁・発行日

2019-06-11

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寒冷地に位置する農業用のコンクリート開水路では,凍害劣化を対象とし,劣化要因である水分の侵入抑制を期待できる表面保護工法の適用が進められている。しかし,表面保護工法適用後のモニタリングでは,その耐久性は目視等の外観にて判断することが多く,母材コンクリートの健全性の評価や,再補修の適正時期の見極めは困難となっている。本研究では,寒冷地において表面保護工法施工後10年が経過した供用中のコンクリート開水路の補修効果の検証を行った。その結果,表面保護工法の種別による母材コンクリートへの影響は大きく,母材コンクリートの健全性や含水状態を把握することの重要性が示された。

著者

SEO Won-Kyeong CHOI Jae-In CHO You-Ze

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

IEICE Transactions on Communications (ISSN:09168516)

巻号頁・発行日

vol.97, no.11, pp.2327-2336, 2014

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The Internet Engineering Task Force (IETF) has been actively standardizing distributed mobility management (DMM) schemes with multiple Mobility Anchors (MAs). Yet, all existing schemes have limitations that preclude the efficient distribution of mobile data traffic, including single point failure problems, heavy tunneling overheads between MAs, and a restrictive traffic distribution for external nodes in a mobility domain. Therefore, this paper proposes an efficient mobility management scheme with a virtual Local Mobility Anchor (vLMA). While the vLMA is designed assuming multiple replicated LMAs for a PMIPv6 domain, it acts virtually as a single LMA for the internal and external nodes in the PMIPv6 domain. Furthermore, the vLMA distributes mobile data traffic using replicated LMAs, and routes packets via a replicated LMA on the optimal routing path. Performance evaluations confirm that the proposed scheme can distribute mobile data traffic more efficiently and reduce the end-to-end packet delay than the Distributed Local Mobility Anchor (DLMA) and the Proxy Mobile IPv6 (PMIPv6).

著者

田中湧磨 藤井隆史 綾野克紀

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2019(札幌)

巻号頁・発行日

2019-06-11

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高炉スラグ細骨材を細骨材の全量に用いたコンクリートは,AE剤を用いることなく高い凍結融解抵抗性を得ることが可能である。ただし,早強ポルトランドセメントを用いた場合には,高炉セメントや普通ポルトランドセメントを用いた場合よりもより長い水中養生を行わなければ,その効果が得られない。しかし,早強ポルトランドセメントを用いた場合にも,結合材の一部に高炉スラグ微粉末を用いることで,凍結融解抵抗性が得られやすくなる。高炉スラグ微粉末を用いると,圧縮強度が小さくなるが,硬化促進剤を用いることで水結合材比を下げることなく,若材齢での強度発現性を高められる。

著者

瀬戸 欣哉

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1945, pp.122-125, 2018-06-11

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前回まではLIXILグループを例に、組織や事業を改革するうえでの考え方についてお話ししてきました。今回は、工具など間接資材のネット販売会社MonotaRO(モノタロウ)を例に、僕がどうやってベンチャーを創業したかをお話しします。 MonotaROを立ち上げるきっかけは…

著者

近藤 裕昭

出版者

日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.107, 2015

著者

鶴田 治雄 中島 映至

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

地球化学 (ISSN:03864073)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.99-111, 2012-07-16 (Released:2017-02-18)

参考文献数

34

被引用文献数

3

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Massive radioactive materials were released into the atmosphere after the accident of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant (FD1NPP) caused by the Tohoku Earthquake and Tsunami on 11 March 2011, and transported and deposited to the land surface in a regional scale. A large amount of dataset has been opened such as the routine monitoring of radiation dose, fallout, and the regional map of radionuclides deposited to the surface soils by an intensive field measurement and aircraft monitoring by MEXT. In contrast, continual field measurements for atmospheric radioactivity were made only at seven stations in the Kanto area, while they are necessary to evaluate the initial radiation exposure, to validate results of atmospheric transport models, and to estimate the emission inventory of radionuclides. In this review, the following five points are introduced. (1) Summary of release rate estimation from the FD1NPP by the combination of WSPEEDI-II with atmospheric radioactivity of 131I and 137Cs and radiation dose. (2) The possible mechanisms of many peaks of radiation dose during 11-16 March 2011 which were measured at the monitoring posts near the FD1NPP. (3) Possible mechanism of regional transport and the surface deposition of radionuclides. (4) Summary of atmospheric 131I in aerosols and gases, and 131I/137Cs in the atmospheric radioactivity. (5) An intensive one-year field measurement of atmospheric radioactivity of 137Cs at Fukushima and Koriyama since May 2011.

著者

浅野 一弘 アサノ カズヒロ Kazuhiro Asano

雑誌

札幌大学総合研究

巻号頁・発行日

vol.3, pp.169-172, 2012-03

著者

長谷川 守 服部 卓 猿木 信裕 石埼 恵二 木谷 泰治 町山 幸輝 藤田 達士

出版者

Japan Society of Pain Clinicians

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.85-91, 1996-04-25 (Released:2009-12-21)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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McGill Pain Questionnaire (MPQ) は多くの国で標準化された Pain Rating Scale (PRS) であるが, 言語や文化の違いから, わが国では, 標準化されていない. 今回, われわれは慢性疼痛患者105人を対象に Meizack らの方法論に準拠した日本語版MPQ (J-MPQ) (疼痛表現は佐藤らによる) と他のPRSを同時に施行しJ-MPQの信頼性と妥当性を検討した. さらにSTAI (State-Trait Anxiety Inventory: 状態-特性不安尺度) によって状態不安とJ-MPQ得点との関連性を検討した. 検討の結果, J-MPQの信頼性と妥当性は証明されPRSとしての有用性は確認された. 各 subscale 間は比較的高い相関があり, 痛みの構造を評価する尺度としては独立性に問題があることがわかった. そのため, 他のPRSと最も相関が高く, 各 subscale の総得点であるPRI-T (Total score of the Pain Rating Index) をPRSの代表として使用するのが望ましいと考えられた. また, STAIとJ-MPQには低い相関しかみられず不安とJ-MPQ得点との関連性は低いと考えられた.

著者

角 康之 Yasuyuki Sumi

雑誌

人工知能 = journal of the Japanese Society for Artificial Intelligence (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.691-696, 2015-09-01

著者

新谷 由紀子

出版者

筑波大学

雑誌

大学研究 (ISSN:09160264)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.81-99, 2002-03

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経済産業省は2001年5月、「新市場・雇用創出に向けた重点プラン」において、3年間に1000社の大学発ベンチャーを設立するという計画を発表した。さらに同年7月には、経産相の諮問機関である産業構造審議会の産学連携推進小委員会が ...

著者

川本 竜彦

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山.第2集 (ISSN:24330590)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.41-56, 1990-04-14 (Released:2018-01-15)

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The Kannabe monogenetic volcano group is situated in the back-arc region of southwest Japan and is composed of six scoria cones (Nishiki, Yamanomiya, Buri, Otsukue, Kiyotaki and Kannabe) and one scoria bed (Nishibashi-kita). Stratigraphic relationships between various groups of ejecta are inferred from the tephrochronology of fall scoriae and widespread tephra. With the exception of Yamanomiya and Kiyotaki, the volcanic activity began with the formation of scoriae and ended with a phase of lava flow extrusion. No such lava flows are developed in either Yamanomiya or Kiyotaki. The volcanic activity of the Kannabe volcano group mainly took place prior to 21,000-22,000 y. B. P. with the exception of the Kannabe scoria cone itself, which was active before 6,000-6,500 y. B. P. In the vicinity of the Yamanomiya scoria cone, a new debris avalanche deposit has been discovered. This consists mainly of blocks of the Yamanomiya scoria cone, which preserve their original stratification defined by preferential alignment of scoriae and spatters.

著者

福田 珖

出版者

金沢大学十全医学会

雑誌

金沢大学十全医学会雑誌 (ISSN:00227226)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.1055-1076, 1958-06-25

出版者

日本原子力産業会議

巻号頁・発行日

no.226, 1989-11