著者

久下 裕利

雑誌

學苑 = GAKUEN (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.773, pp.15-26, 2005-03-01

著者

新田 司 Tsukasa Nitta

出版者

千葉敬愛短期大学

雑誌

千葉敬愛短期大学紀要 = BULLETIN OF CHIBA KEIAI JUNIOR COLLEGE (ISSN:03894584)

巻号頁・発行日

no.34, pp.81-88, 2012-03

著者

荒井 三津子 杉村 留美子 片村 早花 佐藤 理紗子 太田垣 恵 鈴木 恵 Mitsuko Arai Rumiko Sugimura Sayaka Katamura Risako Sato Megumi Otagaki Megumi Suzuki 北海道文教大学人間科学部健康栄養学科 北海道文教大学人間科学部健康栄養学科 北海道文教大学人間科学部健康栄養学科 北海道文教大学人間科学部健康栄養学科 北海道文教大学人間科学部健康栄養学科 北海道文教大学人間科学部健康栄養学科

雑誌

北海道文教大学研究紀要 = Bulletin of Hokkaido Bunkyo University

巻号頁・発行日

no.36, pp.45-54, 2012-03-15

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青森県のごく一部の地域と北海道でのみ作られるべこもちは、同じ材料と形でも地域によって名称が異なったり、型で抜くものや手で成形するもの、立体造形的に花などを作るもの、黒砂糖色の一色、黒白の二色、多色づかいのものなど、実に多様である。そのルーツも、北前船ルートと津軽海峡ルートが主に考えられる。べこもちの地理的な分布と、ルーツを探り、北海道の開拓の歴史と食文化を考察する。

著者

藤間 真 Makoto TOHMA

雑誌

桃山学院大学環太平洋圏経営研究 = St. Andrew's University Pan-Pacific Business Review (ISSN:13455214)

巻号頁・発行日

no.9, pp.213-229, 2008-03-25

著者

北山 涼華

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.64, no.6, pp.274-275, 2023-05-15

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ツアーに参加し,有識者による解説を受けながら複数のセッションを聴講した.企業や大学の先生など幅広い人々と話をすることができ,多くの知見を得た.聴講した研究発表のほとんどは事前知識を持っていなかったが,有識者の解説や参加者の意見交流により,発表内容についてより深く理解できた.また,自分が意識の視野外とする分野のキーワードが現れ,有識者に質問し,勉強することで視野が広がった.

著者

大森 弘喜

出版者

成城大学

雑誌

成城大學經濟研究 = Seijo University economic papers (ISSN:03874753)

巻号頁・発行日

no.197, pp.1-68, 2012-07

著者

金築 誠志

出版者

中央ロー・ジャーナル編集委員会

雑誌

中央ロー・ジャーナル (ISSN:13496239)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.3-37, 2016-03-31

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実定法上の判例の意義を念頭に置きながら、結論命題とともに一般的命題も主論となり得ることを明らかにしつつ、主論及び傍論の諸類型、決定方法等について論述する。

著者

田中 康二

出版者

皇學館大学

雑誌

皇學館大学紀要 = Bulletin of Kogakkan University (ISSN:18836984)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.1-57, 2023-03-15

著者

宍戸 邦章

出版者

大阪商業大学商経学会

雑誌

大阪商業大学論集 = THE REVIEW OF OSAKA UNIVERSITY OF COMMERCE (ISSN:02870959)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.437-449, 2019-05-30

著者

モロジャコフ ワシ―リー

出版者

拓殖大学国際日本文化研究所

雑誌

拓殖大学国際日本文化研究 = Journal of the Research Institute for Global Japanese Studies (ISSN:24336904)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.37-59, 2023-03-25

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本稿の目的は、一九四〇年の日本の仏印(インドシナ)進駐政策に対するヴィシー政権(フランス)の主役たちの意見と立場、その相互関係と決定の過程を解明することにある。本稿では、「政治」よりも、むしろ「政治家」にフォーカスした。そして、本稿では主な資料として、外交文書や新聞・雑誌の記事よりも、むしろ政治家たち― フランス国主席兼首相アンリ・フィリップ・ペタン元帥(Henri-Philippe Pétain; 一八五六~一九五一年)、外務大臣ポール・ボドゥアン(Paul Baudouin; 一八九四~一九六四年)、植民地大臣であったアルベール・リヴィエール(Albert Rivière; 一八九一~一九五三年)、アンリ・レムリ(Henry Lémery; 一八七四~一九七二年)とシャルル・プラトン海軍小将(Charles Platon;一八八六~一九四四年)の三人、国防大臣マキシム・ウェイガン陸軍上級大将(Maxime Weygand; 一八六七~一九六五年)、極東艦隊指揮官のちインドシナ総督ジャン・ドクー海軍中将(Jean Decoux; 一八八四~一九六三年)―のステートメント、ノート、日記、回想録を採用した。彼らはそれぞれ一流の知識人として、自身の専門的、総合的知識と分析能力に基づいて事情を把握、分析して、様々な方針を提案し、決定した。

著者

今村 洋一

出版者

椙山女学園大学文化情報学部

雑誌

椙山女学園大学文化情報学部紀要 = Journal of the School of Culture-Information studies (ISSN:24365416)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.35-47, 2023-03-31

著者

松岡 智子

出版者

加計学園倉敷芸術科学大学

雑誌

倉敷芸術科学大学紀要 = The bulletin of Kurashiki University of Science and the Arts (ISSN:13443623)

巻号頁・発行日

no.23, pp.15-26, 2018-03-01

著者

今里 基 Hajime Imasato

出版者

宮城学院女子大学キリスト教文化研究所

雑誌

多民族社会における宗教と文化 : 共同研究

巻号頁・発行日

no.26, pp.19-27, 2023-03-31

著者

山下 玲 姜 泰安 松岡 宏高

出版者

東洋大学ライフデザイン学部

雑誌

ライフデザイン学研究 = Journal of Human Life Design (ISSN:18810276)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.89-100, 2019-03

著者

鈴木 良始 Yoshiji Suzuki

出版者

同志社大学商学会

雑誌

同志社商学 = Doshisha Shogaku (The Doshisha Business Review) (ISSN:03872858)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.325-342, 2017-11-30

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研究(Article)

著者

Peters Jefferson

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学人文論叢 = Fukuoka University Review of Literature & Humanities (ISSN:02852764)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.1063-1098, 2003-12

著者

小林 一樹 糟谷 大河

出版者

千葉科学大学

雑誌

千葉科学大学紀要 = The University Bulletin of Chiba Institute of Science (ISSN:18823505)

巻号頁・発行日

no.10, pp.53-56, 2017-02-28

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千葉県版レッドリストで一般保護生物(準絶滅危惧種)とされている,リンドウ科の草本植物コケリンドウが銚子市に生育することを2016年に初めて発見した.確認された生育地は千葉科学大学マリーナキャンパス内のシバ草地1か所で,開花個体数は10~100個体の範囲であった.本種の生育地の状況から,人為的に植栽された形跡は認められなかった.また,今回発見された生育地は海岸を埋め立てて造成された土地であることから,造成時の土砂等に種子が混入し発芽して定着した可能性が推測される.今回発見された生育地では定期的に草刈りが実施されており,このことがコケリンドウの生育に適した環境を維持していると考えられる.

著者

林 隆之 齊藤 貴浩 水田 健輔 米澤 彰純 川村 真理 安藤 二香

出版者

政策研究大学院大学科学技術イノベーション政策研究センター (SciREX センター)

雑誌

SciREX ワーキングペーパー = SciREX Working Paper

巻号頁・発行日

no.SciREX-WP-2020-#04, 2020-10

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我が国は生産年齢人口の減少がすすむ中、デジタル化による産業構造転換に遅れて国際競争に劣後し、さらに、近年は感染症や災害などの問題にも直面するなど、厳しい状況におかれている。この中で、大学は、高度な能力を有する次世代の人材を育成・輩出し、また、先端的な研究開発を通じて新たな知識を形成し社会や産業の課題解決へつなげていく重要な機能を有している。とりわけ国立大学は、公的資金に基づいて、高度な研究開発の実施や国として必要な高度人材の育成を担うことが強く期待されている。しかし、大学はこれまで、大学改革の要求に受け身で対応することによる疲弊や、国立大学法人における運営費交付金の削減等による財政基盤の弱体化により、その機能を十二分に発揮している状況とは言えない。 大学が教育研究活動の現状を国や社会に示し、その方向性を共有することで公的存在としての大学への支持を構築していく手段の一つとして、大学評価があげられる。日本では2004年から、大学評価制度として認証評価と国立大学法人評価という2つの評価が実施されてきた。しかし、現在、2つの評価制度は大学に多大な対応負担を求めているにもかかわらず、現実的には何に活用されるのかが不明瞭な状況になっている。日本の大学評価は、大学の「個性化」を重視してきたがゆえに、大学間の比較可能性を限定的なものとしており、学生や社会が意思決定のために求める大学情報として機能しにくく、また大学自らの切磋琢磨にもつながりにくい状況になっている。 その一方で、大学評価制度とは別に、資金配分のための評価が行われるようになった。大学単位の競争的資金配分や、国立大学の運営費交付金配分のためのKPIによる「機能強化経費」配分、ならびに共通指標による競争的配分である。そもそも先述の2つの大学評価制度は評価結果を運営費交付金の配分に強く影響させないことを前提としており、それゆえに、資金配分のためには別の評価が必要となり、大学に重複した負担をかける状況になっている。 この状況は大学評価の在り方の問題だけではなく、運営費交付金の配分の在り方の問題と一体である。第三期中期目標期間に新たに導入された競争的配分は、運営費交付金の8割以上を占める「基幹経費」部分を圧縮することによって各大学が拠出した額が、毎年の改革状況や実績によって再配分される方法であり、不安定かつ短期的な配分をもたらしている。 一方、基幹経費は、前年度額をもとに算定される方式が法人化以降15年以上続き、大学が現在行っている教育・研究活動に必要なコストと整合した額が配分されているかも不明な状態であるとともに、教育研究実績を向上させるインセンティブが存在しない。 このように、我が国の高等教育や社会を発展させるための全体としての財政理念や長期的な将来展望を欠いたまま、前年度踏襲の漸増減が繰り返されたり、対症療法的な改革点検項目を指標とした評価が行われたりすることは、大学を疲弊させることにつながる。 この点について海外諸国をみれば、財政配分については、その根拠や効果を透明性をともなってわかりやすく社会に提示するため、広い意味での大学評価と関連づけた議論や取組みが進んできている。すなわち、海外では運営費交付金のような基盤経費の配分は、日本のような前年度額や非公式の交渉に基づく配分から、必要コスト(学生数等)や実績指標を総合的に用いた算定方式や、大学と国との契約に基づく配分を含むものへと次第に変化している状況がある。大学評価の方法についても、教育面では、学生満足度調査や卒業率・雇用状況等を、研究面では研究成果の学術的質や社会的効果(インパクト)に対する評価者による研究評価等を活用する国もあるなど、実績を定量的・定性的に測定する方法の開発が進んでいる。一方で、教育の質保証を目的とする評価は、大学内部の評価である内部質保証を厳しく実施することによって、外部からは簡素に評価を行い、大学内部では自ら意義ある取組としての内部評価を実施することが可能となりつつある。 これらの国内外の状況を踏まえれば、我が国の大学評価を、効率的な財政配分への貢献をも正面から見据えて、根本的に問い直すべき時期にきている。本報告では、大学評価と運営費交付金配分方式の一体的改革が必要であることを提言する。 運営費交付金は前年度額に基づく理論なき配分から、大学の教育・研究・社会貢献の機能ごとに、必要コストや実績の測定を行い、配分に反映させる透明な算定方式へ移行することが必要である。そこでは、インプット指標に基づくコストを保証する基盤的部分、教育・研究・社会貢献の実績を測定してインセンティブを付与する部分、大学の戦略をもとに国の政策課題に対する貢献を「契約」する部分など、統合的で一貫性を持った体系へと再設計することが望まれる。このような方法をとることで、運営費交付金が安定的、あるいは期間中の増減が予め把握可能な資金配分となり、また、社会からは大学の実績への理解と支持がえられることで、大学による長期的な視野に立つ自律的経営が可能となることが期待される。 国立大学法人評価は、大学の教育研究活動の状況や実績を量的・質的に把握・評価し、運営費交付金へ反映させることが可能な情報を提供することを目的とする評価へと転換することを提言する。そこでは現在のように、中期目標・計画の達成を厳密に評価するのではなく、教育面では将来必要となる人材の育成のために、学習者や社会のユーザーの視点を反映した基準に基づく評価を行い、研究面では学術的な質の国際的卓越性や研究による社会への効果(インパクト)を把握し、その評価結果を理解しやすい形で提示する。それにより、幅広いユーザーへの有効な情報提供や、資金配分の説明責任を果たすことも期待される。 加えて、大学の戦略的経営の面からは、各大学は独自に「戦略計画」を策定し、それを踏まえて国が提示する政策目的・課題(たとえば、将来社会において必要な領域の人材養成、国際的な拠点となる学術研究、地域創生の拠点としての大学)への貢献を国と契約し、そのための資金配分がなされることも考えられる。これにより、国は、個々の大学の個性や自律性を尊重しつつも、大学セクターへの公共投資の目的を明確化し、大学間での機能分担を促進し、有効性と効率性を高めることが必要である。 一方、認証評価は内部質保証を重視した方向性を堅持しつつ、大学単独だけでなく大学セクターが共同して教育内容や学修成果の水準を外部のステークホルダーの視点も入れながら点検し、教育の質向上を図るよう取組を進めるべきである。 令和2年度において、新型コロナウイルスのパンデミックが緊急の大きな財政出動につながったが、経済状況の回復後は財政再建のための緊縮財政を覚悟しなければならない。そうした中、大学への公共投資には投資効果に関する明確で一貫したわかりやすい全体設計による効率性・透明性の確保と社会からの広範な理解と支援が必要となる。そのためにも、運営費交付金配分と大学評価の一体的改革が不可欠である。

著者

飯田 さやか

雑誌

大妻国文 (ISSN:02870819)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.61-80, 2022-03-16

著者

佃 陽 子

出版者

成城大学法学会

雑誌

成城法学.教養論集 (ISSN:03898075)

巻号頁・発行日

no.27, pp.69-85, 2018-03