著者

尾藤正英著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

2014

著者

唐澤貴洋著

出版者

日本実業出版社

巻号頁・発行日

2018

著者

時太郎可候 画作

出版者

[蔦屋重三郎]

巻号頁・発行日

1803

著者

斉藤 まなぶ 足立 匡基 中村 和彦 大里 絢子 栗林 理人 高橋 芳雄 吉田 恵心 安田 小響

出版者

弘前大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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発達障害の有病率及び併存率の推定:平成26年4月から平成28年10月までに健診に参加した全5才児3804名(月齢平均:63カ月)を解析の対象とした。一次スクリーニングは2923名(76.8%)から回答を得た。二次検診の対象児は607名(20.8%)であった。最終的に希望者31名を含む440名が二次健診に参加した。ASDの診断については、さらに補助診断検査としてASD診断を受けた対象者に後日ADI-RまたはADOSを施行した。その結果、自閉症スペクトラム障害(ASD)が3.30%、注意欠如・多動性障害(ADHD)が4.95%、発達性協調運動障害(DCD)が5.54%、知的障害/境界知能(ID/BIF)が3.33%であった。また、ASDではADHD合併が60.0%、DCDの合併が61.1%、ID/BIFの合併が40.0%であった。疫学調査における使用尺度の妥当性の検討:AD/HD-RSの内的整合性(N Takayanagi, et al. 2016)、ASSQ短縮版の5歳児適用における妥当性(足立ら、2016)を検証した。リスク因子の検討:得られた疫学データからロジスティック回帰分析を行い、ASDのリスク因子は出生体重2500g未満と父親の高齢が有意な結果となった。バイオマーカーの検討:ASD群でIGF-1、VLDL-Cho、VLDL-TGに有意な性差があった。バイオマーカーとASD、ADHD症状との関連性はIGF-1が実行機能の問題、VLDL-Choが相互的対人関係の問題、VLDL-TGが社会性、想像力、対人関係の問題と負の相関があったGazefinderを用いた注視点検査では、5歳のASD児は興味のある映像への注視は長く、興味のない映像への注視は短いことが確認された。

著者

萬井 隆令

出版者

龍谷大学

雑誌

龍谷法学 (ISSN:02864258)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.53-91, 2005-06-30

著者

加藤 杜昂

出版者

九州大谷短期大学

雑誌

九州大谷研究紀要 (ISSN:02864282)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.113-115, 2001-03-05

著者

山本 惠子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第38回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.211, 1996-11-02 (Released:2017-03-30)

著者

松谷 昭廣

出版者

筑波大学教育学系

雑誌

筑波大学教育学系論集 (ISSN:03858979)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.73-84, 2004-03

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本稿は日露協会学校の成立過程に注目して、同校の性格、および同校の1920年代における在華文化事業上の位置を検討するものである。具体的には、同校の設立の時期、場所と教育内容に焦点を当てること ...

著者

豊国

出版者

太田屋多吉

雑誌

豊国画帖

巻号頁・発行日

1857

著者

古川 博文 松井 紀久男 島田 英樹

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

資源と素材 (ISSN:09161740)

巻号頁・発行日

vol.121, no.9, pp.446-455, 2005 (Released:2007-02-24)

参考文献数

6

被引用文献数

1 3

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India is the third largest coal producer in the world and has substantial coal reserves. It produced about 340 million tons of coal in 2002-2003. Open cast production accounts for 80% of the total output and the remaining 20% is from underground. The share of the underground output in the total production is expected to remain at the current level through 2010 even as the coal production increases. Despite its huge resource of coal, the quality of Indian coal is not so good. A considerable amount of good quality coal deposits in India lies in the thickness range of 5-12 m. However, an appropriate mining method for such thick seams could not be developed so far.The coal's share of total electric power generation in India is 75.5% in 2001. Because it is a reliable, domestic, and low-cost source of fuel, coal has played and will continue to play a significant role in the development of the Indian economy. Production, processing, and consumption of coal, however, can have significant environmental impacts, if not properly managed.The paper describes the present situation of the Indian coal mining industry, discusses problems in thick seam mining methods, and proposes a new mining method for thick seams considering today's environmental issues in Indian coal mining.

著者

小林 隆

出版者

専修大学情報科学研究所

雑誌

専修大学情報科学研究所所報

巻号頁・発行日

no.78, pp.29-36, 2012-06

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ビジネスプロセスデザインにおいて、過去の事例を知識ベース化し新たなデザインに活用すること、すなわちパターンアプローチが重要である。一般に、プロセス改善は、対象プロセスの問題点をリストアップし、問題点の根本的な原因を究明して解決課題を明らかにし、課題を実現する解決策を考案するという手順で行う。従って、パターン作成の対象となるテーマは問題点、解決課題、解決策の3つである。これらのテーマのうち問題点と解決策は、対象業務の実行環境に依存するため個別性が高いが、解決課題は業務上の問題点の根本的な原因として得られる抽象レベルの高いものであるためパターン化しやすい。そこで、本論文では、解決課題に着目してパターン化を行った。ここでは、企業のビジネスプロセスを顧客管理、業務管理、イノベーションという3タイプに分類するとともに、ビジネスプロセスのステップを準備、交渉、実行、受入の4フェーズに分類し、それらの分類ごとに解決課題をパターン化した。そして、クレジットカード発行プロセスの事例により、提案方法の有効性を示した。

著者

貞信

出版者

百事社

雑誌

錦画百事新聞

巻号頁・発行日

1876

著者

小坂 光男 山根 基 松本 実 小粥 隆司 中野 匡隆 塚中 敦子 加藤 貴英 大西 範和 Mitsuo KOSAKA Motoi YAMANE Minoru MATSUMOTO Ryuji OGAI Masataka NAKANO Atsuko TSUKANAKA Takahide KATO Norikazu OHNISHI

雑誌

中京大学体育学論叢 = Research journal of physical education Chukyo University (ISSN:02887339)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.1-15, 2004-11-20

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Biological responses due to thermal stimuli were categorized based on the areas of the human body as well as on the modalities of thermal stresses such as icing, cooling and heating applications. These biological responses reported in previous papers were analyzed based on the concepts of Selective Brain Cooling (SBC) and long-term fever range (FR)-mild hyperthermia. Although no thermophysiological problems occurred in the case reports of biological responses induced by SBC, the effects of those induced by cooling of the body trunk and extremities were not so thoroughly evaluated. On the other hand, the idea of long-term fever range (FR)-mild hyperthermia (39.5-41.0℃) proved to be helpful in therapies enhancing the immune defenses against virulent bacterial diseases through the proliferation of Langerhans cells (LCs) and, under these conditions, it might even be beneficially combined with Selective Brain Cooling (SBC) and body heating to enhance human health and physical performance.

著者

一英斎芳艶

出版者

蔦吉

雑誌

瓢軍談五十四場

著者

小林 達明 山本 理恵

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 = Journal of the Japanese Society of Revegetation Technology (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.265-273, 2012-11-30

参考文献数

13

被引用文献数

1

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3 月11 日の地震と津波は,福島第一原子力発電所の全電源消失という事態を招き,引き続いた一連の事故は,大量の放射性物質を大気中に放出させ,その降下域は深刻な汚染に悩まされることになった。このような事態についての危惧は,原子力委員会においても,またそのような公式の会議の外でも,これまで何度か指摘されており,決して科学的に想定外だったわけではないが,国も電力会社もまじめに現実的な対策をとった形跡はない。放射線生物学の研究は,厳重管理され閉じた「管理区域」における研究にほぼ限られてきた。自然環境下における放射性物質の動きについては,1950 年代から60 年代に行われた核実験による放出放射性物質のグローバルフォールアウトを利用した土壌浸食研究や同位体比を用いた生態系循環の研究が一部の研究者によって行われてきただけである。ましてや自然環境に広く拡散された高濃度放射性物質とそれに起因する放射線の対策に関する研究は,米ロの核実験場周辺の研究かチェルノブイリ原子力発電所事故に関わる研究にほぼ限られる。したがって,環境中に広く放出された放射性物質を適切処理して, 健全な自然環境を再生する専門家は,2011 年3 月時点わが国にはいなかった。この原稿をまとめている2012 年秋の時点では,住宅や道路等都市的な環境の除染,農地の除染については一定の知見が集積しつつあるが,森林・緑地の取り扱い方,それが人や農作物,さらには野生生物へ与える影響について取り組んでいるグループはまだ一部に限られる。このような研究には,放射性物質・放射線に関する知識は不可欠だが,それだけで十分とは言えない。例えば,放射線防護の三原則は,Contain: 放射線・放射性物質を限られた空間に閉じ込める,Confine: 放射線・放射性物質を効果的に利用し, 使用量は最小限にする,Control :放射線・放射性物質は制御できる状況で使用する,とされているが,自然環境下でこれらの原則は,すべて予め崩れている。体外放射線に対する防護の3 原則とされる時間・距離・遮蔽と, 体内放射線に対する防護の5 原則とされる希釈・分散・除去・閉じ込め・集中を,自然環境中でどのように選択し,組み合わせて,矛盾少なくいかに適切にリスク低減のプロセスを進めていくかが課題となる。これらの措置は自然環境そのものにも影響を及ぼす。たとえば,森林の落葉落枝層の除去は放射性物質の除去には有効だが,土壌浸食の増加を促すので,その対処が必要である。そのようなことが,居住,飲食,教育などの生活面,農林業などの産業面で,様々に影響しあう。放射性物質管理は,社会に対して大きな影響を及ぼすので, リスクコミュニケーションは特に重要となる。私たち緑化研究者・技術者は,環境の問題を把握し,それに対処して健全な自然環境を再生すべく,これまで研究を重ね,技術を積み上げてきた。その中で放射線・放射性物質に関する問題はほとんど扱われてこなかったが,自然環境の取扱いについてはプロであり,この問題についても果たすべきことは多々あると思われる。また,自然環境の再生を訴えてきた専門家集団の倫理としても,その汚染を黙って見過ごすことはできない。そのような問題意識から,2012 年大会にて, 有志とはかって「原子力災害被災地の生態再生(I) 里山ランドスケープの放射能と除染」を企画した。本特集は,その際の発表をもとに,学会誌向けにとりまとめたものである。本稿では,緑化と関連する放射線・放射性物質の問題の所在と研究の現状を見渡し,今後の展望について整理したい。

出版者

万屋清兵衛

巻号頁・発行日

vol.[7],

著者

斎藤幸成 編

出版者

須原屋伊八[ほか]

巻号頁・発行日

vol.[5], 1849

著者

畑 一洋 佐藤 誠 島田 武 佐藤 昌志

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.24, pp.1133-1136, 1997

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地震による橋りょうなど道路構造物への被害は、構造物の種類・形状などを問わず地盤条件の不連続な地域においても発生する確率が高いと考えられている。古くから沖積地盤に地震被害が多くなることが知られているが、最近の被害報告によれば沖積地盤の中でも、特に被害が集中する区域のあることが指摘されている。<BR>これらのことから、著者らは、北海道の地震における地域特性を考慮した推定地震動を分析し、道路構造物の被害発生に関する地震動特性の解析手法について提案を行い、これまでの研究においてその有効性を考察している。

著者

高橋 浩晃

出版者

北海道大学大学院理学研究科地球惑星科学専攻(地球物理学)

雑誌

北海道大学地球物理学研究報告 (ISSN:04393503)

巻号頁・発行日

no.67, pp.375-386, 2004-03

被引用文献数

1

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.696, pp.13-15, 2018-09-24

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北海道厚真町から北西に約45km。札幌市清田区里塚1条地区の住宅街では、地震によって大規模な液状化が生じた。道路の陥没や沈下、大きく傾いた家屋などが、およそ2haの範囲に集中する(図1)。 「ここは先日まで平らな道だった」。