著者

山崎 浩史 西山 謹吾 片岡 由紀子 岡本 健 山崎 史幹 島津 友一 真鍋 雅信

出版者

Japanese Association for Acute Medicine

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.211-214, 2003-04-15 (Released:2009-03-27)

参考文献数

15

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Thirty-three people (nine groups) ingested fish belonging to the grouper family; eleven people subsequently complained of muscle pain and muscle weakness of the neck, shoulder, hip and thigh 3 to 43 hours after the meal. Rhabdomyolysis was suspected based on the patients'symptoms and the results of blood examinations, and five patients were admitted to hospital. Fluid therapy was administered, and all of the patients recovered and were discharged from ospital on the 4th day of admission. A palytoxin-like substance was detected in the fish and was presumed to be the cause of the rhabdomyolysis. If patients with food poisoning complain of muscle pain and have no symptom of the digestive system, the possibility of poisoning by palytoxin or a palytoxin-like substance should be considered. Although such poisoning is commonly caused by parrotfish, other fish species may also carry these substances.

著者

遠山 萌 早坂 浩志

出版者

北海道心理学会

雑誌

北海道心理学研究 (ISSN:09182756)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.29, 2017-03-31 (Released:2017-03-01)

著者

岩橋 澄江

出版者

日本医科大学医学会

雑誌

日本医科大学雑誌 (ISSN:00480444)

巻号頁・発行日

vol.23, no.12, pp.978-988, 1956-12-15 (Released:2009-07-10)

参考文献数

24

著者

小倉 仁志

出版者

日経BP社

雑誌

日経情報ストラテジー (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.86-88, 2012-03

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ナゼナゼ社の工場にて。太郎さんと同僚の杉さんが休憩室でコーヒーを飲んでいるところに、課長が飛び込んできた。「2人とも、ちょっと事務所に来てくれないか」。突然の呼び出しに不安を抱えたまま、2人は課長についていく。歩きながら課長が2人に話しかける。 「昨日ロジック社に納入した製品(設備)で、オプション品の天板が外れているという連絡が入ったんだ」「えっ、天板。

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.23, no.8, pp.8_94-8_95, 2018-08-01 (Released:2018-12-14)

著者

钱 加荣 伊東 正一 穆 月英 磯田 宏

出版者

地域農林経済学会

雑誌

農林業問題研究 (ISSN:03888525)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.172-176, 2013-06-25 (Released:2014-03-14)

参考文献数

7

被引用文献数

2

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大規模な農業補助が農業生産コストの増やすことを刺激する,さらに農製品の市場価格を推進でいる.本論文では,時系列データを用い,共和分分析方法による中国の農業補助金政策が中国コメ市場価格に及ぼす影響を分析した.その結果としては,近年間実施している農業補助金は増加させると,コメ価格は上昇することになると指摘できる.さらに,推測結果から農業補助金によるコメ価格への影響は大きくないことであると分かった.また,長期的見れば,農業補助金が10%の増加により,コメ価格は0.41%の上昇をもたらすことが計測できた.

著者

水野 貴之 渡辺 努 齊藤 有希子

出版者

岩波書店

雑誌

経済研究 (ISSN:00229733)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.68-81, 2010-01

被引用文献数

1

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In this paper, we propose a new method to measure the price stickiness caused by strategic complementarities in price setting behavior using the autocorrelation coefficient. Then we apply this method to the online marketplace data. Since Bils and Klenow's (2004) seminal study, the frequency of price adjustment or the average price duration have been intensively examined to measure price stickiness. While the average price duration is 1.9 days, the autocorrelation coefficient shows 6 days' path-dependency for the sample data of a liquid crystal television. This means that retailers change prices three times to complete a price adjustment. The size of price changes is lowered by the strategic complementarities, which requires a longer price adjustment time. In previous papers, price stickiness might have been underestimated due to disregarding the path-dependency of price adjustment.本稿では,各企業が互いの価格設定行動を模倣することに伴って生じる価格の粘着性を自己相関係数により計測する方法を提案するとともに,オンライン市場のデータを用いてその度合いを計測する.Bils and Klenow (2004)以降の研究では,価格改定から次の価格改定までの経過時間の平均値をもって価格粘着性の推計値としてきたが,本稿で分析対象とした液晶テレビではその値は1.9日である.これに対して自己相関係数を用いた計測によれば,価格改定イベントは最大6日間の過去依存性をもつ.つまり,価格調整の完了までに各店舗は平均3回の改定を行っている.店舗間の模倣行動の結果,1回あたりの価格改定幅が小さくなり,そのため価格調整の完了に要する時間が長くなっていると考えられる.これまでの研究は,価格改定イベントの過去依存性を無視してきたため,価格粘着性を過小評価していた可能性がある.

著者

北海道大学大学院文学研究科映像・表現文化論講座編

出版者

ゆまに書房

巻号頁・発行日

2007

著者

奥村 明之進 澤 芳樹

出版者

一般社団法人 日本移植学会

雑誌

移植 (ISSN:05787947)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4-5, pp.192-200, 2013-09-10 (Released:2013-11-16)

参考文献数

9

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.885, pp.132-139, 2004-10-25

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あたかも地球が彗星の尻尾をかすめたとき,夜空に数多の流れ星が輝くように。米国で,次から次に音楽配信サービスが登場している(図1,表1)。2004年5月に米Sony Corp. of Americaが参入。2004年9月には,米Microsoft Corp.,米Yahoo!Inc.,英Virgin Group Ltd.と,各界の大物企業が続々と名乗りを上げた。

著者

江藤 俊昭

出版者

山梨学院大学

雑誌

山梨学院大学法学論集 (ISSN:03876160)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.7-40, 2004-02-25

著者

小田中 章浩

出版者

日本演劇学会

雑誌

演劇学論集 日本演劇学会紀要 (ISSN:13482815)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.3-19, 2002-11-30 (Released:2018-12-14)

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It has been repeatedly pointed out that teaching is closely related to theatre. In this special issue of ten articles on various topics, we search for a philosophy to link theatre and the art of teaching. This introductory paper offers a theoretical basis for discussion, starting with talking about an analogy between a modern theatre and the modern educational system. The attitude of the students, who are quietly and carefully listening to the teacher's talk, is similar to that of the theatre audience, especially in a modern theatre.We, then, examine some of the physical aspects of the teacher-student relationship in terms of the rise of cyberspace education including internet educational tools. This aspect of education overlaps with the so-called workshop methodology. How to make a workshop successful must be investigated with regards to the “persona” or role-playing in modern society, which is similar to a theatrical performance. Also, the Brechtian concept of “gestus” must be revalued in terms of the art of teaching.

著者

奥田 保男

出版者

公益社団法人 日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術学会雑誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.i, 2017

著者

鎌倉 夏来

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

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Ⅰ はじめに<BR> 経済地理学においては,製造業大企業を分析対象とする「企業の地理学」が見直され(近藤2007),企業の動態を捉えるにあたっては,組織の慣性などを分析に取り入れる進化経済地理学が注目されている(外枦保 2012).日本の製造業では1980年代後半以降,生産機能の海外移転が急速に進展する一方で,研究開発機能は,国内に集中してきたといわれてきた.しかしながら2000年以降は,海外の進出先に現地対応の開発拠点を新設する企業が増え,研究開発機能におけるグローバルな空間分業が徐々に進展しつつあるといえる.また研究開発活動においては,知識のフローが重視されるため,組織部門間の知識フローに影響を与える,部門間の地理的な配置も重要とされる(太田2008).<BR> そこで本研究では,専ら国内の生産体制における製品間・工程間分業に焦点を当ててきた従来の空間的分業論に対して,新たな分析視点として「新空間分業」の考え方を導入した.具体的な観点は,①国内外の拠点を一体的に取り上げ,②組織や立地の慣性,経路依存などを重視し,③知識フローに注目することである.<BR><BR> Ⅱ 対象企業の概要と分析方法<BR> 本研究では,海外顧客への対応やM&Aによってグローバル化を進める日本の化学企業9社を対象とし,(a)財閥系,(b)繊維出身,(c)スペシャリティの3グループに分類して分析を行った(表1).具体的には,主に社史,新聞記事,IR資料を用いて研究開発機能の立地履歴を明らかにし,聞き取り調査と拠点ごとの特許の出願状況から,現在の研究開発活動における中核拠点を摘出し,拠点間の関係について考察した.<BR><BR>Ⅲ 分析結果<BR>まず「新空間分業」の①国内外の分業関係に関して,現地生産子会社の機能変化やM&Aなど,地域間において進出形態が異なっており,国内拠点との知識フローの方向性に相違が見られた.<BR> 次に②の慣性や経路依存に着目すると,特に立地形態において経路依存的な変遷をたどる企業と,組織や周辺環境の変化によって経路を転換する企業があった.前者のタイプの企業の多くは創業地を研究開発機能の中核拠点としている傾向があり,後者の企業は合併や都市化によって分業形態を大きく変化させていた.<BR> 最後に③の知識フローに関して,特許の出願状況を分析すると,企業外の組織との関係について企業間で差がみられたほか,企業内の拠点間において,一拠点内部で大半が完結している企業と,複数の拠点間での共願関係が多くみられる企業があった.<BR><BR> Ⅳ 議論<BR> 以上にみた企業間の差異をいかに解釈するかが問題となるが,事業戦略や企業文化の違い,合併や子会社化などの組織変更の有無などの点から検討を試みることにしたい.<BR><BR>参考文献<BR>太田理恵子2008.研究開発組織の地理的統合とコミュニケーション・パターンに関する既存研究の検討.一橋研究32(4): 1-18.<BR>近藤章夫2007.『立地戦略と空間的分業―エレクトロニクス企業の地理学』古今書院.<BR>外枦保大介2012.進化経済地理学の発展経路と可能性.地理学評論85(1): 40-57.

著者

古屋 辰郎

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

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<b>問題の所在</b> <b> </b>2011年に発生した東日本大震災やタイ・チャオプラヤ川における大洪水の発生により,製造業の生産活動において緊急時を想定したリスク管理の重要性が高まっている.特に,JITシステムをはじめとした在庫削減を指向した取り組みは脆弱性を露呈した.生命関連性を有する特性上,いかなる欠品も許されない医薬品においても,供給・在庫に関して効率化が進められていた. そこで,本研究では,大手製薬企業3社を事例として製薬企業における工場と物流センターの立地変遷に着目し,有事に対する製薬企業の意識との関連性と非常時における医薬品備蓄に関する優先度の意思決定を検討したうえで,医薬品流通構造における非常時の代替流通経路を明らかにすることを目的とする. <b>対象企業と分析方法</b> <b> </b>研究対象企業として選定したA社(同族経営企業)・B社(経営統合により発足)・C社(外資系企業)の3社はいずれも売上高が国内10位以内に入る大手製薬企業であり,それぞれ企業の性格・企業体質が異なった企業である.分析方法は対象企業の社史,新聞記事,有価証券報告書,IR資料を用いて工場・物流センターの立地変遷や分業体制を明らかにし,聞き取り調査で非常時に対する対象企業の意識と非常時における代替流通経路についての考察をおこなった. <b>分析結果</b> 対象企業3社それぞれの工場・物流センターの立地変遷を考察した結果,それぞれの企業で集約・分散などに異なる傾向が生じた.具体的には,(A社):工場・物流センターともに諸施設の閉鎖移転を伴う効率化が行われていない,(B社):生産量拡大のために工場の積極的な設置と近接工場間で間接部門(工場の管理部門)の統合による工場の集約化・1990年代における物流センターの東京・大阪2拠点への集約,(C社):特定の生産品目に関する設備の増強・一般医薬品(ドリンク剤,医療機関・処方せんを介さず流通する商品)を生産する工場の閉鎖である. 非常時における医薬品備蓄に関する優先度の意思決定に関して,3社それぞれ異なる傾向がみられた.聞き取り調査から明らかになったことは,3社とも非常時の際は医薬品卸との連携を図っていることである.近年,製薬業界においても「物流業の外部委託」,「医薬品の直販」が注目されているが,東日本大震災において「輸送手段の奪い合い」や「情報の混乱」が生じたため,対象企業3社に関しては医薬品供給において安全性を最重視しているといえる.非常時における医薬品代替流通経路の構築に関しては,生産ラインの切替えなど水平的な連携が最も重視されているといえる.

著者

近藤 壽良

出版者

高岡法科大学

雑誌

高岡法科大学紀要 (ISSN:09159347)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.61-33, 1997-03-31

著者

近藤 壽良

出版者

高岡法科大学

雑誌

高岡法科大学紀要 (ISSN:09159347)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.98-112, 2000-03-20

著者

佐藤 純子

出版者

東京電機大学

雑誌

東京電機大学総合文化研究 = Bulletin of Tokyo Denki University, arts and sciences (ISSN:1348799X)

巻号頁・発行日

no.15, pp.119-126, 2017

著者

小野 浩一

出版者

一般社団法人 日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.1-44, 1990-09-30 (Released:2017-06-28)

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Four types of research on superstitious behavior in humans and nonhumans were reviewed and discussed from the perspective of recent developments in this area. The first type explains the effects of periodic delivery of food on pigeons' superstitious responding in terms of stimulus substitution or species-specific appetitive behavior. Though this type of research is sometimes said to replicate Skinner (1948)'s experiment, this statement may not be accurate because the experiments emphasize the effects of contingencies in steady-state performance. The second type examines whether or not idiosyncratic and stereotyped patterns of behavior develop under response-independent contingencies with attention to accidental response-reinforcer contiguities. The third type includes a variety of studies examining the effects of response independence, such as delay of reinforcement. The fourth type studies superstitious behavior under response-dependent contingencies. It is suggested that further studies should be designed to examine more precisely the effects of response-reinforcer contiguity, aversive control, accidental reinforcement under response-dependent schedules, and verbal control over human superstitious behavior.

著者

西 決造

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.38, no.7, pp.369-373, 1997-07-25 (Released:2010-09-30)

参考文献数

2

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大島紬の起こりについては歴史的には明確な文献もなく, 1720年に薩摩藩が奄美大島の島民に紬着用禁止令を出した史実があるのでその以前から農民の手で生産されていたことが想像できる.大島紬は奄美が発祥の地であり, 大島というのは固有名称であるべきであるが, いつとはなしにこれが一般名称として使用されるようになり, 各地で大島紬という名称の織物が生産されるようになっている.そのため現在ではやむなく本場という冠称をつけて本場大島紬の名称で他産地大島紬と区別している.紬というのは真綿糸から紡いだ紬糸で織った絹布のことで, 現在の大島紬は本絹糸を使用しているので紬と呼ぶのは妥当ではないが, 明治中期までは紬糸を使用し, 大島紬として消費者に知られていたので, 古来の名称がそのまま受け継がれている.明治になってから大島紬もようやく生産, 販売が自由になり, やがて市場で大きな人気を博すると共に需要も増大した.生産が軌道に乗るにしたがって家内工業から専業化, 分業化へと進んで工場生産がなされ, 産地としての基盤が形成され, 特に明治の後期になって絣締め機が開発され, 大島紬の絣加工は技術的にも生産能率面でも一大進歩をとげた.また染色面ではシャリンバイ染色が定着し, 一方製織面ではイザリ機から高機への切り替え, 原料糸の改善等もなされ高級織物としての名声と地位を確立した.明治時代はまさに本場大島紬一大技術革新の時代といえる.この技術革新が大正昭和初期にかけて実を結び需要の増大と共に生産能力も上昇し, また新製品の研究開発も進められて, 鹿児島県の一大産業にまで発展した.昭和4年には名瀬市に県立大島郡染織指導所が置かれ, 昭和56年には鹿児島県大島紬技術指導センターに名称が変更され, 県の染織工業及び手工業を代表する本場大島紬を対象に, 基本工程である意匠デザイン, 染色, 織りを中心として, 研究開発, 技術指導及び後継者育成を行っている.昭和40年代は好況期といえ, 昭和51年には97万反余の生産高を示すまでになった.しかし, 戦後急激に進んできた生活様式の洋風化に伴って, 国内の和装需要の長期低落傾向に歯止めがかからず, 産地は大幅な減産を強いられ, 平成8年には177, 510反, 最盛期の5分の1に減少し, 厳しい状況が続いている.なお, ここ2~3年の減少幅がやや小さくなってきている.