著者

池田 邦彦

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.95, no.884, pp.639-640, 1992

著者

服部 弘

出版者

公益社団法人 有機合成化学協会

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.76, no.12, pp.1358-1359, 2018-12-01 (Released:2018-12-12)

参考文献数

13

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Biocatalytic reactions are recently attracting attention as they offer various advantage over chemocatalysts and classical organic synthesis. Aided by the development of engineering techniques, such as site-directed mutagenesis and directed evolution, biocatalysts are modified to realize sustainable organic synthesis of API and natural products. In this mini review, recent applications of biocatalytic reactions in total synthesis of natural products are presented.

著者

内海 真希 春山 成子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.72, 2003

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1.はじめに(背景) わが国の環境問題を解決するためには、廃棄物投棄・処理による汚染をいかに抑制するかが大きな問題である。産業廃棄物は都市部で大量に排出される一方で、周辺地域の近郊農村あるいは遠隔地農村へと運ばれながら処理・処分される過程で、大気・土壌汚染など自然・生活環境に多大な悪影響を及ぼしている。とりわけ、首都圏近郊において、所沢周辺(「埼玉県西部地域」)には、最も多くの産業廃棄物処理業者が長期にわたって集中してきたため、ダイオキシン問題が発生した。 局地的で大きな環境汚染を引き起こす産業廃棄物の集中を抑制し、問題の早期解決を図るために、こうした立地・集中の空間要因を分析し、把握することが不可欠であると考える。2.研究目的 産業廃棄物集中の要因を、都市近郊農村地域における農業的土地利用変化と、「土地」に帰属する社会的な要因を軸に評価する。具体的には、_丸1_立地要因として、産業廃棄物の集中・分布形態と土地環境(土地利用・市街化調整区域ほかゾーニング)との関係 _丸2_社会要因として、産業廃棄物業者の集中に大きな影響を与えた、地域内の土地税制などの個別農家の土地問題および、共有地としての入会林野についての問題等を明らかにする。3・対象地 首都圏30km圏にある所沢市と隣接市町村(川越市・狭山市・三芳町など)。産業廃棄物処理業者が日本で最も多く密集して集中している地域である、三富地域と関越道所沢IC周辺を対象とした。4.研究方法 社会問題を生じさせることになった、産業廃棄物処理施設・不法投棄の分布調査を行い、最近20年間を時間軸として分布域を特定する。得られた分布データと周辺の細密数値情報(10mメッシュ土地利用)との関係をGISにより分析し、ヒアリングや統計資料とあわせて、土地環境から立地(集中)要因を明らかにする。 さらに、埼玉県庁・所沢市役所などの自治体や所沢の農業従事者・周辺住民へのヒアリングや行政資料調査から、立地のプロセスと要因を総合的に把握し、その中で特に土地問題に焦点を当てて、社会要因を分析する。5.考察 産業廃棄物処理施設の立地には、「排出地からのアクセス」と「業者による用地取得」が容易であることが前提となる。まず、所沢地域は「関越自動車道」や「川越街道」に隣接し、排出地・東京から大量の産廃を大型のトラックやダンプカーで運搬してくるには都合がよい環境にある。また、高速道路のインター(所沢IC)の存在は、東京からの産廃の出口の機能としてだけでなく、一度中間処理や保管積み替えを経て、北関東や東北地方の最終処分場へと送り出すルートの「入口」としても機能してきた。さらに、地元住民(農家)による土地所有の維持困難から、「業者による用地取得」の容易性が確保される。そのような土地所有に関する問題として、農業形態の変化による平地林の管理放棄と荒廃化、入会形態の消失による個人所有形態の卓越、さらに相続税問題・農業外収入確保の必要性、といった問題が複雑に絡み合い、それらによって平地林や一部農地の売却・賃貸を余儀なくされる。それらに加え、業者による土地取得と操業を容易にするのが、「市街化調整区域」のゾーニングである。「市街化を抑制すべき区域」である調整区域内では、商業施設や宅地開発が法制度上難しく、地主にとっても宅地開発に面倒な手続きがかかる」が、例外的に建設できる「第一種工作物」や大規模な開発を伴わない小規模な焼却炉は許可を必要としなかったことが業者にとって、産廃施設誘致に好都合であったといえる。

著者

佐々木 正己

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会誌 (ISSN:00214914)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.35-40, 1975-03-25 (Released:2009-02-12)

参考文献数

13

被引用文献数

3 3

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12時間明,12時間暗の光周期,恒温条件下で,ウリキンウワバの諸行動にみられる日周期性の有無位相と強度を調べた。その結果,孵化と幼虫の摂食行動には周期性が認められず,4令から最終令への脱皮には弱い,蛹化と羽化には比較的強い日周期性が観察された。蛹化と羽化の位相は逆の関係にあり,蛹化が暗期の終り付近に,羽化は明期の終りにそのピークを示した。成虫は顕著な3山型の夜間活動性を示した。雌雄共通の飛翔ピークが1日に2回,消灯後と点灯時にみられた。残るピークは消灯約7時間後に始まり,雌では3時間にわたって継続的に性フェロモンを放出,雄ではこれに同調して,しかし雌の性フェロモンの存在とは無関係に,1∼1.5時間の激しい飛翔ピークを示した。これらのリズムの生成は遺伝的に組み込まれたものである可能性が強い。

出版者

日経BP社

雑誌

日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.1115, pp.58-61, 2018-03-08

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国内でも、スタジアムで多様な楽しみ方を提供しようという動きが活性化してきた。なかでも注目を集めているのが、横浜スタジアムだ。街に開かれた「コミュニティボールパーク」を目指し、増築・改修工事が始まった。

著者

松島 茂 金 容度

出版者

法政大学イノベーション・マネジメント研究センター

雑誌

イノベーション・マネジメント (ISSN:13492233)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.161-189, 2005 (Released:2018-08-16)

著者

松村松年 著

出版者

裳華房

巻号頁・発行日

vol.下巻, 1899

著者

高橋 裕平 宮崎 一博 西岡 芳晴

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.117, no.Supplement, pp.S21-S31, 2011-09-01 (Released:2013-02-20)

参考文献数

20

被引用文献数

4

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筑波山及びその周辺地域の山塊には深成岩類と変成岩類が分布している.深成岩類からは古第三紀初期の放射年代が得られ,また,その岩石学的性質や関連鉱床との関係から西南日本内帯の領家帯及び山陽帯の深成岩類の延長と考えられている.変成岩類は,その原岩がジュラ紀末-前期白亜紀堆積物と考えられ,白亜紀末から古第三紀初期に高温低圧型の変成作用を受けたものである.筑波山塊北の花崗岩類は良質な石材として国会議事堂をはじめ日本の多くの建物で利用されている.

著者

新 祐治

出版者

日本化学会

雑誌

工業化学雑誌 (ISSN:00232734)

巻号頁・発行日

vol.68, no.12, pp.2491-2495, 1965

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低圧法ポリエチレンとアイソタクチックポリプロピレンとの混合物について,主としてポリエチレンの融点以上におけるポリプロピレンの結晶化速度をデイラトメトリーによって観測した。重合体混合物中のポリエチレンの比率が増すと共に,ポリプロピレン結晶化の誘導時間は増大し,結晶化速度は低下する。結晶化のハーフタイムの逆数で表わした結晶化速度の相対比は組成(PP/PE)100/0,80/20,60/40および40/60において,それぞれおよそ100,70,65および50となった。しかし,Avramiの係数は130℃ 以上ではいずれの場合もほぼ同じであり,結晶化の機構はポリエチレンが存在するかどうかによらず変化しないと考えられる。また,結晶化終了後のポリプロピレンの結晶化度は組成によらずほぼ同一であった。これらの結果から,ポリエチレンとポリプロピレンとは溶融状態ではある程度相溶性があるが,結晶化の過程で完全な相分離をおこすものと考えられる。

著者

橋本 武

出版者

日本信頼性学会

雑誌

日本信頼性学会誌 信頼性 (ISSN:09192697)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.43-48, 1996

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1995年1月17日の未明、震度7.2の規模の阪神・淡路大震災が阪神地区に発生した結果、阪神間の海岸地区を走る阪神電鉄の全路線(約40km)も瞬時に多大な被害を被った。6月26日迄の全線復旧過程で、区間路線毎の復旧状況を定量的に評価する過程で3つの復旧期間に分類でき、それ等を残留災害路線長の減少傾向を指数分布に近似できる事を述べる。

著者

ドエル ノルペルド

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

氣象集誌. 第1輯

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.254-256, 1914

著者

福田 豐

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.58, no.594, pp.59-73, 1938-01-10 (Released:2008-11-20)

参考文献数

9

著者

蒔苗 直道

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

科学教育研究 (ISSN:03864553)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.264-271, 2011-09-10 (Released:2017-06-30)

参考文献数

21

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This study aims to clarify the effects of the Virginia course of study on the "Tentative course of study in mathematics" immediately after World War II. To this aim, the following three considerations are made. First, to clarify the foundation and construction of the Virginia course of study. Second, to clarify the main emphasis and underlying theory. And third, to clarify the effects on the "Tentative course of study in mathematics". As a result, three points were clarified. The Virginia course of study had two aspects. One was a core-curriculum as progressive education, and the other was subject instruction against progressivism. For the edition of the Japanese tentative course of study in mathematics, subject instruction was introduced. The part of subject instruction was based on Meaning Theory by W. Brownell. Meaning Theory was the teaching theory that emphasized understanding the meaning of fundamental processes in arithmetic and the relationship between them. In the "Tentative course of study in mathematics", we can see the same emphasis. However, the explanations were different from the Virginia course. In Japanese, the meaning of fundamental processes meant why and how the procedure was introduced as a fundamental process. The Japanese editor introduced Meaning Theory form Virginia course of study and developed the their meaning.

著者

岡田 直貴

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.82, no.12, pp.1023-1026, 2016

著者

松永 由紀子

出版者

日本DDS学会

雑誌

Drug Delivery System (ISSN:09135006)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.371-376, 2015

被引用文献数

1

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マイクロニードル(MN)は、皮膚中へ安全に薬剤を送達するDDS技術として近年注目され、医薬品分野においてはインフルエンザワクチンやインシュリン含有製剤の臨床研究が急ピッチで進んでいる。MNはステンレスやシリコンから成る生体内非溶解型と、ヒアルロン酸(HA)や糖類を主原料とする自己溶解型に大別され、いずれも微細な針がパッチ上に剣山状に並んだ構造を成す。 筆者らは有効成分が溶出しながら組織へ浸透するという自己溶解型MNの特性に着目し、HAを主成分とするMNの化粧品分野への応用可能性を検討した。目尻へ連用した結果、MNによる角層水分量や皮膚の粘弾性の増加によるしわ改善効果が見出され、本品を2011年3月に目元用化粧品「HA フィルパッチ」として医家向け専売ブランドNAVISION(ナビジョン)より上市した。本稿では自己溶解型MNの有効性について、HAの皮膚細胞へ及ぼす作用やしわ形成メカニズムとあわせて概説する。

著者

伊藤 沙耶美 中川 晋作 岡田 直貴

出版者

日本DDS学会

雑誌

Drug Delivery System (ISSN:09135006)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.39-45, 2017

被引用文献数

1

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現行のワクチンの大半は注射製剤であるため、投与に医療従事者を必要とするだけでなく、ワクチン製剤の輸送・保管に一貫した低温温度管理(cold chain)の整備が求められる。そのため、実際にワクチンを最も必要としている開発途上国などの地域にワクチンが浸透しにくく、また感染症パンデミックやバイオテロリズム発生時にワクチンの大規模接種を迅速に施行できないという課題を有する。したがって、注射に代わる簡便で有効かつ安全な新規ワクチン手法を開発することがさまざまな感染症ワクチンの有用性を向上させると考えられる。本稿では、近年開発が進むさまざまな新規ワクチン剤形のなかで、皮膚に貼るだけという簡便性と低侵襲性を併せもった経皮ワクチン製剤の開発状況について紹介する。

著者

中村 嘉孝

出版者

神戸市外国語大学外国学研究所

雑誌

神戸市外国語大学外国学研究 (ISSN:02899256)

巻号頁・発行日

vol.80, pp.1-17, 2011

著者

磯貝 政弘

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

Atomi観光コミュニティ学部紀要 = Atomi tourism and community studies (ISSN:21899673)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.141-152, 2017-03

著者

青柳 誠司

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.82, no.12, pp.999-1004, 2016

被引用文献数

7

著者

préface de R. Garnier documents réunis par Raymond Gérard Georges Reeb Antoinette Sec

出版者

Éditions du Centre national de la recherche scientifique

巻号頁・発行日

1972