出版者
巻号頁・発行日
vol.[3],
著者
笹川 勝好
出版者
合成樹脂工業協会
雑誌
熱硬化性樹脂 (ISSN:03884384)
巻号頁・発行日
vol.15, no.4, pp.185-194, 1994-12-10 (Released:2012-08-20)
参考文献数
40
被引用文献数
1

1972年に米国で「眼鏡レンズの耐衝撃性に関するFDA規格」が制定されて以来, 眼鏡レンズのプラスチック化が世界的に急速に進んでいる。現在でのプラススチック化率は米国で80%以上, 日本でも70%を越えた。また, 世界のレンズ用モノマーの生産量も年間1万数千トンに達し, プラスチックレンズの生産量も年間3億枚に届こうとしている。その理由は, 軽量性, 耐衝撃性及び染色性において無機のクラウンガラスを凌賀しているからである。最近ではプラスチックレンズの薄型化や低収差に向かって改良が進んでいる。本稿ではプラスチックレンズの研究の始まりから現在までの素材面での進歩について概説する。
著者
阿部 隆明
出版者
医学書院
雑誌
精神医学 (ISSN:04881281)
巻号頁・発行日
vol.56, no.5, pp.447-449, 2014-05-15

はじめに コタール症候群は抗うつ薬や電気痙攣療法(ECT)の導入によって減少したと指摘されるが,最近では英語圏での関心の高まりを受けて,臨床報告や神経生物学的研究が相次いでいる。とはいえ,臨床的な文脈と無関係に,自分が死んでいるという妄想的信念を持つだけで,その診断がなされる傾向もある3)。これは,器官の否定,不死・巨大妄想,永罰・悪魔憑き(possession)妄想などの特徴をセットで指摘したCotardの原著からの大きな逸脱である。操作的な診断基準が存在しないので仕方ない面もあるが,筆者自身はCotardの意図を最大限尊重する立場である。ここでは原著に立ち返るとともに,その後の諸研究もまとめていくが,特に最近の文献は必ずしも古典的なコタール症候群を扱っているわけではないことを念頭に置いていただきたい。なお,本概念は日本でも繰り返し紹介されている8,9,11)ので,こちらも参照されたい。
著者
石田 真也 高野瀬 洋一郎 紙谷 智彦
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
vol.19, no.2, pp.119-138, 2014-11-30 (Released:2017-08-01)

低地水田地帯を水湿生植物のハビタットと位置付けた農地計画の検討のためには、耕作水田、休耕田、水路など複数の土地利用タイプの植生を全体的に評価する必要がある。そこで、新潟県越後平野の水田地帯に存在する4つの土地利用タイプ(耕作水田・休耕田・土水路・コンクリート三面張り水路)の全257ユニットを対象に植生調査を実施した。調査の結果、耕作水田では、ユニット間での種組成のばらつきが小さく、全体としての水湿生植物種数は休耕田や土水路と比較して少なかった。しかし、耕作水田ではユニットあたりの水湿生一・越年草種数は休耕田と並んで最も多く、マルバノサワトウガラシやミズマツバなどの絶滅危惧種が広汎に出現した。管理方法が圃場ごとに異なる休耕田では、ユニット間での種組成のばらつきが大きく、全体としての水湿生植物種数が最も多かった。一部の休耕田は、耕作水田のように頻繁な攪乱が起こる環境下では生活史を完了することが難しい種、特に多年草にとってのハビタットとして重要であることが示唆された。しかし、休耕田では外来種も多く確認された。土水路では、ユニットあたりの水湿生植物種数は耕作水田や休耕田よりも少ないものの、全体としての種数は休耕田に次いで多かった。浮葉植物や沈水植物の出現が確認されたのはほとんど土水路のみであったことから、土水路の存在は水田地帯全体としての水湿生植物の種多様性の維持に重要であることが示された。一方、コンクリート三面張り水路では、ユニットあたりの種数が極端に少なく、水湿生植物のハビタットとして位置付けることが難しい環境であることが示唆された。低地水田地帯における水湿生植物の保全のためには、耕作水田、休耕田、土水路など複数の土地利用タイプに特有の種群をそれぞれ保全し、相互に補い合うことで、水田地帯全体として種多様性向上を図ることが望ましいと考えられた。
著者
刀川眞
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2006, no.27, pp.59-62, 2006-03-16
参考文献数
9

サマータイム制の導入による情報システムへの影響について事前に検討すべきであるという問題提起を受け、研究会が中心となり予備的検討を行った。具体的には、サマータイムの開始と終了に応じて情報システムが認識するタイマを変更する場合と変更しない場合とに分け、航空機運行システムの影響や食品衛生法との関係など、幾つかの想定事象を抽出した。結論として、情報システムへの影響は多岐に渡ると考えられ、対応策を提示するには現場で生じる具体的事象をより多く収集しなければならないが、サマータイム制導入の動きは、それほど高まっているとは言いがたい。このため現時点で十分な情報を入手することは困難なため、社会的にサマータイム導入の機運が高まってきた時点で、再度、検討の継続を判断するものとした。
著者
木村 穣
出版者
一般社団法人 日本総合病院精神医学会
雑誌
総合病院精神医学 = Japanese journal of general hospital psychiatry (ISSN:09155872)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, pp.348-354, 2011-10-15
参考文献数
10

認知行動療法は,さまざまな精神・身体疾患において有用であり,同様に糖尿病や肥満などの生活習慣病においても有用である。多くの肥満患者は"私は食べてない""水を飲んでも肥える"などの認知の歪みを伴っている。これは自己ダイエットとリバウンドの繰り返しによる自己効力感の低下から生じていることが多い。したがって,肥満や糖尿病の治療で重要なことは患者の認知の歪みを修正し,運動や食事療法による減量や血糖の改善に対する自己効力感を向上させることである。これらの認知の歪みを生じやすい性格特性として,全か無思考や過度の一般化などを認めることが多く,治療にあたり患者の性格特性を把握しておくことは有用である。実際の肥満,糖尿病の治療では,血糖や体重のセルフモニタリングと,自己の行動(食事,運動など)とその後の血糖,体重の変化(関連)に気付かせることが重要である。同時に患者の自己効力感を向上させ,食事,運動などの行動変容を促し,維持させるサポートが必要である。これら患者の認知の歪みを修正し,自己効力感を維持,向上させるうえで認知行動療法は非常に有用である。以上のことより肥満,糖尿病の治療にかかわる医師,看護師,栄養士,運動トレーナーなどすべての職種のスタッフが認知行動療法の基本を理解し,臨床的に応用していく必要がある。

1 0 0 0 OA 市中取締類集

出版者
巻号頁・発行日
vol.[313] 遠国伺等之部,
著者
三川 俊樹
出版者
追手門学院大学
雑誌
追手門学院大学人間学部紀要 (ISSN:13418084)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.57-72, 2004-08-31

認知行動療法 / 認知の歪み / 主観的不健康感 / 大学生
著者
鳴島史之
出版者
北見工業大学
雑誌
人間科学研究
巻号頁・発行日
vol.(創刊), 2005-03-20

1 0 0 0 OA 旭川市全圖

出版者
志賀金治
巻号頁・発行日
1922
出版者
共益社
巻号頁・発行日
1912
著者
Ryoko NAKAGAWA Hiroaki MOKI Kazuhide HAYASHI Kaname OONIWA Kyori TOKUYAMA Tsutomu KAKUDA Kazuki YOSHIOKA Shinji TAKAI
出版者
JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE
雑誌
Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)
巻号頁・発行日
vol.80, no.5, pp.819-822, 2018 (Released:2018-05-18)
参考文献数
24
被引用文献数
12

Rhodococcus equi was isolated from the granulomatous lesions of the lung, kidney, liver, and hepatic, mesenteric, and abomasum lymph nodes of a Japanese black heifer. R. equi isolates were analyzed by polymerase chain reaction for virulence-associated protein genes. The vapN gene was detected in all the isolates examined. This is the first report in which vapN-positive R. equi was isolated from cattle in Japan.
著者
Chun-Ho PARK Nozomi SHIWA Kazunori KIMITSUKI Takehito KAKIZAKI Daisaku WATANABE
出版者
JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE
雑誌
Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)
巻号頁・発行日
vol.80, no.5, pp.755-759, 2018 (Released:2018-05-18)
参考文献数
18
被引用文献数
1

This case report describes a congenital ganglioneuroblastoma in a 38-day-old male Japanese Black calf. The cervical multinodular mass was present at birth and grew rapidly. The cut surface was pale gray-to-yellow and had a gelatinous appearance. Hemorrhagic cysts of various sizes were observed in the nodule. Histologically, the mass contained clusters of neuroblastic cells, ganglionic cells, and Schwann-like cells. Immunohistochemically, the ganglionic cells showed strong positivity for neuron-specific enolase, neurofilament, synaptophysin, and chromogranin A, whereas the Schwann-like cells strongly expressed S-100, glial fibrillary acidic protein, and vimentin. Ultrastructurally, neurosecretory granules resembling catecholamine were observed in the neuroblastic and Schwann-like cells. Based on the pathology, the diagnosis was congenital cervical nodular ganglioneuroblastoma.
著者
Kazuhiro WATANABE Ryota IWASAKI Syun KONDO Tomohiro OHUCHI Sanae SHIBATA Hiroki SAKAI Kazuaki YAMAZOE
出版者
JAPANESE SOCIETY OF VETERINARY SCIENCE
雑誌
Journal of Veterinary Medical Science (ISSN:09167250)
巻号頁・発行日
vol.80, no.5, pp.784-789, 2018 (Released:2018-05-18)
参考文献数
13
被引用文献数
3

We present a case of an intact 14-year-old male dog with a prostate B-cell lymphoma recognized in the contents of an irreducible perineal hernia. The enlarged prostate was replaced after reducing its size by partial excision, and the perineal hernia was repaired using the tunica vaginalis communis. However, the pelvic cavity was largely occupied by the replaced prostate, and urinary retention developed. The prostate was resected on the next day via abdominal median incision, and a bladder-urethra anastomosis was performed. Lymphoma has rarely been demonstrated to develop in the prostate, with the lesion comprising the hernia contents. The present study suggests the necessity of early treatment for perineal hernias and the possibility that lymphoma may be present in the hernia contents.
著者
来田 勝継
出版者
一般社団法人 表面技術協会
雑誌
表面技術 (ISSN:09151869)
巻号頁・発行日
vol.58, no.2, pp.97, 2007 (Released:2007-10-19)
参考文献数
15
被引用文献数
1