著者

萱 のり子 輪島 裕介 土田 耕督 河内 利治 下野 健児

出版者

書学書道史学会

雑誌

書学書道史研究

巻号頁・発行日

vol.2015, no.25, pp.125-162, 2015

著者

河路 由佳

出版者

長沼言語文化研究所

雑誌

日本語教育研究 (ISSN:02879999)

巻号頁・発行日

no.61, pp.36-52, 2015-11

著者

河路 由佳

出版者

長沼スクール

雑誌

日本語教育研究 (ISSN:02879999)

巻号頁・発行日

no.58, pp.1-24, 2012-10

著者

小松明観 編

出版者

小松明観

巻号頁・発行日

vol.上巻, 1895

著者

林 超駿 後藤 武秀 李 秀文[共訳]

出版者

東洋大学

雑誌

東洋法学 (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.245-275, 2010-07-30

著者

小泉 信義

出版者

JAPAN TECHNICAL ASSOCIATION OF THE PULP AND PAPER INDUSTRY

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.94-101, 1971-02-01 (Released:2009-11-10)

参考文献数

10

著者

米島 万有子 渡辺 護 二瓶 直子 津田 良夫 中谷 友樹 小林 睦生

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

日本衛生動物学会全国大会要旨抄録集

巻号頁・発行日

vol.63, pp.51, 2011

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国内最後のマラリア浸淫地として知られた滋賀県琵琶湖東岸地域において,現在の蚊の発生状況を把握するために,2008年からCDC型トラップを用いて蚊の捕獲調査を行っている.2010年は,琵琶湖に注ぐ犬上川流域を縦断的に,また内湖である西の湖周辺を対象として,地点間による蚊相と捕獲数の差異を明らかにするために調査を行った.方法は,ドライアイス1kgを誘引剤としたCDC型トラップを用いて,6月18日から10月2日まで,3週間毎に2日間連続で行った.調査地点は,犬上川の上流から下流にかけて12地点,西の湖沿岸およびそれに注ぐ蛇砂川流域に10地点を設定した.その結果,シナハマダラカ,コガタアカイエカ,アカイエカ,カラツイエカ,ヒトスジシマカ,ヤマトヤブカ,オオクロヤブカ,ハマダライエカ,フトシマツノフサカの10種類が捕獲された.犬上川流域では,全捕獲数21,233個体のうち約92%がコガタアカイエカ(19,585個体)で,次いでアカイエカが約7%(1457個体),シナハマダラカが0.2%(57個体)であった.トラップの設置地点間を比較すると,犬上川上流および下流ではコガタアカイエカの捕獲数が多いのに対し,中流部では少なかった.また,上流部ではアカイエカの割合が低かった.一方,西の湖周辺では総計40,347個体のうち、約97%がコガタアカイエカ(38,998個体),アカイエカが約2%(608個体)そしてシナハマダラカが約1%(462個体)捕獲された.地点間の比較では,コガタアカイエカは特に西の湖沿岸に多く,シナハマダラカは蛇砂川流域で多いことがわかった.このように地点間比較から,捕獲数および蚊相にはトラップ設置場所によって差異が認められる.この差異について,環境省生物多様性情報システムの第5回植生調査データを資料とし,GIS(地理情報システム)を用いて,トラップ周囲の植生構成比との関係から検討した.また,2009年度の調査データを基に作成した吸血飛来のポテンシャルマップと2010年度の蚊の調査結果がどの程度一致したのかを検証した.

著者

清黄本驥輯

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

vol.第7册, 1000

著者

野村 恒道

出版者

Japanese Association of Indian and Buddhist Studies

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.154-155, 1981-12-31 (Released:2010-03-09)

著者

宇都宮市史編さん委員会 編

出版者

宇都宮市

巻号頁・発行日

vol.第3巻 (中世通史編), 1981

著者

村上 亮 古屋 正人 高田 陽一郎 青木 陽介 小澤 拓 島田 政信

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2018年大会

巻号頁・発行日

2018-03-14

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はじめに 合成開口レーダ(SAR)は,全天候性,広域性,非接触性,計算機親和性など,地殻変動観測に適した多くの長所を有している.一般に,植生が広く分布するわが国においては,Lバンド帯が地殻変動の検出に適している.Lバンドで運用する,我が国の衛星であるJERS,ALOS,およびALOS2に搭載されたLバンドSARによる観測は,火山観測に多くの成果を上げており,すでに火山性地殻変動モニタリングの標準的手法となっている.一方,航空機搭載SARは,ある程度自由に照射方向を設定でき,即時対応にも適応性が高いことから,衛星型にない多くの長所を有しているものの,リピートパス干渉法(DInSAR)に関しては,飛行軌跡の制御や位置追跡の精度がボトルネックとなっており,広く用いられる段階には至っていない.我々は,Lバンド航空機SAR干渉技術の高度化を目ざす研究を実施中であるが,その一環として,九州に点在する活火山(桜島火山,霧島火山,雲仙火山)を対象とした観測を宇宙航空技術研究開発機構(JAXA)が運用する航空機SARシステム(Pi-SAR-L2)を用いて実施した.特に,桜島火山と霧島火山に対しては,リピートパス干渉を目的とした観測をJAXAが2013年以降実施中であり,2017年に新たに観測したデータは,これらの既存データとの干渉処理が可能である.本報告では,衛星観測や水準測量の結果から,最近の数年間における膨張性の変動の存在が明らかになっている,霧島火山硫黄山をターゲットとした,航空機SAR干渉解析結果を紹介する.2.Pi-SAR-L2データの干渉処理についてPi-SAR-L2には,高精度なINS-GPSハイブリッド型の航路追跡装置が搭載されている.これにより,高い軌道再現性が実現されているが,予測不可能な気流の変化等の影響によって,完全な同一航路の実現は困難である.その結果,航空機干渉SARの飛翔航路偏差起源の位相差の分布は,衛星のそれに比べてより複雑な形状を呈し,地殻変動情報の有効な抽出には,航跡の複雑性に起因する位相分布の適切な除去が必要である.これまでの予備的な解析から,ペアを構成する主画像(Master)および従画像(Slave)の位置合わせの達成度が干渉性をほぼ支配することが分かっているので,そのプロセスの確実性を高めることに,解析の主眼をおいた.位置合わせは,主従の元画像どうしのピクセルのズレの検出と,同一地点のピクセルどうしが同じ位置に来るように従画像の位置ズレを補正するリサンプルのプロセスで構成される.解析に使用する干渉SAR解析パッケージであるRINCでは,基本的に二次関数によるズレ予測に基づき,成功領域を徐々に拡大するアルゴリズムに基づいており,今回は,その特徴を生かしつつ確実なズレ検出を全画面領域において成立させるため,手動による確認プロセスを挟みながら,繰り返し処理を行い,徐々に成功領域を広げる処理を定式化した.この方法により,解析した6ペア全ての全画面において,ズレの高精度検出に成功した.一方,従画像(Slave)のリサンプリングは,現状では,二次関数による多項式近似を依然として採用しており,より複雑な変化をする飛行(Azimuth)方向において,数ピクセルにおよぶ残差が残留しており,これが,帯状の干渉不良領域を発生させている原因であることも分かった.二次関数では近似できない高周波成分に対しても対応する,より高精度なリサンプリングを実施すれば,干渉度がさらに改善される期待がある.いずれにせよ,位置合わせ手法を改善した結果,斑状の干渉不良領域は残存するものの2014,2016,2017の三時期に実施された三方向から観測から構成した,全6ペアの全てについて,全領域の干渉が達成された.3. 霧島火山の干渉解析結果リサンプリング手法に改良の余地があり,全画像での均一な干渉は実現できなかったが,現時点でも,かなりの領域で良好な干渉が達成されており,衛星SARや水準測量など他観測から地殻変動の存在が確認されている硫黄山において,航空機SARでも火山活動に対応すると考えられるフリンジが確認できた. 全て膨張性の変動が示唆される結果となっており,視線方向の距離変化の大きさは数cm程度であった.航空機干渉SARでは,上空の風速の変化などの影響で,飛行軌跡が小刻みに変動するため,航空機搭載のGPSによる航跡情報では補正しきれない,軌道縞や地形縞が残存する.今回の解析では,空間的長波長のフリンジは,全て軌跡起源と解釈して,一律に取り除く処理をしたため,空間的に長波長の地殻変動も取り除かれる恐れがある.しかし,硫黄山の地殻変動は力源が浅く,局所に偏在する変動と考えられるため,今回の手法でも確実に捉えることができたと考えられる.なお,長波長成分除去後のノイズレベルの見積もりは,概ね+-2cm程度であるなお,航空機SARの特性を生かし,多方向からの観測が行われており,地殻変動の三次元化を実施し,講演時にはその結果についても報告する.謝辞:干渉SAR解析には小澤拓博士が開発したRINC(Ver.0.36)および国土地理院の標高データを使用した.ここに記して感謝する.

著者

永井 二郎 青木 和夫

出版者

社団法人 日本伝熱学会

雑誌

伝熱 (ISSN:13448692)

巻号頁・発行日

vol.45, no.193, pp.71-74, 2006 (Released:2010-12-16)

参考文献数

4

著者

何 暁毅

出版者

山口大学

雑誌

東亞経濟研究 (ISSN:09116303)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.421-437, 2003-01-31

著者

山田 和明 保田 俊行 大倉 和博

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.84, no.862, pp.17-00288, 2018 (Released:2018-06-25)

参考文献数

28

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The field of multi-robot systems (MRSs), which deals with groups of autonomous robots, is recently attracting much research interest from robotics. MRSs are expected to achieve their tasks that are difficult to be accomplished by an individual robot. In MRSs, reinforcement learning (RL) is one of promising approaches for distributed control of each robot. RL allows participating robots to learn mapping from their states to their actions by rewards or payoffs obtained through interacting with their environment. Theoretically, the environment of MRSs is non-stationary, and therefore rewards or payoffs learning robots receive depend not only on their own actions but also on the action of other robots. From this point of view, an RL method which segments state and action spaces simultaneously and autonomously to extend the adaptability to dynamic environment, named Bayesian-discrimination-function-based Reinforcement Learning (BRL) has been proposed. In order to improve the learning performance of BRL, this paper proposes a technique of selecting either of two state spaces: one is parametric model useful for exploration and the other is non-parametric model for exploitation. The proposed technique is evaluated through computer simulations of a cooperative carrying task with six autonomous mobile robots.

著者

松永 文利

出版者

JAPAN TECHNICAL ASSOCIATION OF THE PULP AND PAPER INDUSTRY

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.77-82,017, 1998-01-01 (Released:2010-10-27)

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この報文は, ポリサルファイド蒸解の操業経験について述べたものである。大昭和製紙本社工場鈴川では, 1996年1月にポリサルファイド製造設備を完成した。これと同時にスタートしたポリサルファイド蒸解は, パルプ歩留りと生産性の向上という大きな成果をもたらしている。ポリサルファイド蒸解の導入にあたり, 同蒸解のラボテストを実施した。パルプ歩留は, 白液蒸解を100%とすると, 針葉樹で4.5%, ユーカリで2.0%, アルダーで4.7%向上した。品質の変化としては, HUKPの比引裂強度の約4%の低下が見られた。ポリサルファイド製造システムは, 住重アールストローム社製のモキシー法を採用し, 処理流量230m3/TT (世界最大), ポリサルファイド濃度6g/l以上という計画性能を達成し, 順調に稼動している。ポリサルファイド製造装置の触媒は, 約1.5ヵ月周期で汚染による性能低下が見られるが, 酸洗により再生している。実機でのポリサルファイド蒸解の歩留は, ユーカリKPで1.2%, LUKPで4.6%向上し, パルプ品質は, 特に変化が見られていない。このほかに, 回収ボイラーの熱負荷の低下により, 工場の生産のネックとなっていた回収ボイラーの底上げを図ることができ, 約3%のパルプ増産が可能となった。

著者

福島 大輔 小林 哲夫

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.225-240, 2000

参考文献数

38

被引用文献数

2

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The Tarumizu pyroclastic flow deposit with intercalation of Osumi plinian fall deposit of 25 ka eruption is distributed in Tarumizu area, southeast of Aira caldera. The deposit is composed of many flow units and the source is estimated to be at the same position as the vent of plinian eruption based on grain-size variation and depositional structure. From these facts, the Tarumizu pyroclastic flow is considered to be a type of intra-plinian fiow generated by successive partial collapse of the sustained plinian eruption column. Based on the stratigraphic suecessions, the generation of this flow is estimated to be a continuous process from the early to the terminal stage of the plinian eruption. The pyroclastic flow distribution, which is in the same direction with the dispersal axis of plinian fall deposit, may suggests that the wind influenced the direction of partial column collapse. Two lithofacies were identified in the Tarumizu pyroclastic flow deposit: the massive facies and the stratified facies. The former is a 'normal' pyroclastic flow, while the latter is a pile-up of many thin layers of pyroclastic flow and pumice fall. The massive facies are mainly distributed on the lower plain near the coast and differ from the stratified facies that accumulated at a bit higher level, usually along the foot of the mountain. These facts suggest that the main pyroclastic flow accumulated on the lower level and that the corresponding marginal part of the flow eventually reached the higher level exhibiting characteristic thin stratified structure.

著者

喜田村 洋一

雑誌

学習院法務研究 (ISSN:18848737)

巻号頁・発行日

no.3, pp.123-139, 2011-03-01

著者

北山, 寿安

出版者

英大助[ほか10名]

巻号頁・発行日

vol.[2], 1745

著者

矢嶋 敏朗

出版者

日本国際観光学会

雑誌

日本国際観光学会論文集

巻号頁・発行日

no.20, pp.55-61, 2013-03

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Whether or not business models change, the travel industry is essentially a service industry. The Japanese travel industry must, first and foremost, keep customers satisfied. To do this it has to develop new business models, along Japanese lines, with this in mind. Graduate employment rates will improve if this happens. It considers theories of how to promote cooperation between leading travel companies and faculties or departments of tourism at universities, based on examples from the company for which the author works.

著者

播磨屋 敏生

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

気象集誌. 第2輯 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.272-279, 1968 (Released:2008-05-27)

参考文献数

13

被引用文献数

2 5

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かぎ状絹雲をmother-cloudからの降水のtrai1によるものと考えて,その特異な形を決める因子を観測値に基づいた温度,湿度,風速の垂直分布のもとで数値計算により調べた.計算の結果から次の事が結論される.かぎ状絹雲の形は,降水粒子の質量および風の垂直シャーに非常に依存する.また軸比が非常に大きい針状結晶を除いては,降水粒子の形にはあまり依存しない.